印象的な場面だった。今年9月、ASEANに関する世界経済フォーラムで演説したインドネシアのジョコ・ウィドド大統領は、自分はアベンジャーだと語った。自由貿易のために戦っているのだ。「私と仲間のアベンジャーズは、サノスが人口の半分を消し去るのを［阻止する］用意ができている」と述べた。「貿易戦争がインフィニティ・ウォーになるのを防がなければならない」（サノスが誰なのかは語らなかった）。
公人が自分をアクションヒーローになぞらえるのは、もちろん珍しい。しかし、それ以上に驚くべきなのは、インドネシアのような大規模な新興市場の大統領が、グローバリゼーションをこれほど好意的に語ることかもしれない。インドネシアの貿易への熱意の理由は何だろうか。そして、他の地域では大きな議論を呼ぶようになった概念を、なぜ国民も大統領もこれほど擁護するのだろうか。
確かなのは、他の多くの国民とは異なり、インドネシア人が大統領とともにグローバリゼーションを積極的に受け入れていることだ。広く引用された2016年のYouGov世論調査では、インドネシア人の72％という圧倒的多数が、グローバリゼーションを世界にとって「良い力」だと考えていると答えた。同じ調査で、英国（46％）、米国（40％）、フランス（37％）の人々は、はるかに熱意が低かった。
なぜだろうか。もちろん、近年グローバリゼーションがもたらした恩恵がある。それについては後ほど触れる。しかし、少し視点を引いて、世界におけるインドネシアの役割を見ることにも価値がある。
インドネシアは、それ自体が一つの貿易圏である。世界最大の島嶼国で、1万3,000の島々からなり、人口は2億6,000万人にのぼる。世界で人口第4位の国であり、インド洋から南太平洋まで5,000キロ以上に広がる。他の地域と同様、人口爆発は近年のことだが、その地理的条件は昔から変わらない。インドネシア人に深く根づいた海運と貿易の習慣は、地理によって説明できる。
古代にまでさかのぼると、ナツメグ、メース、クローブといったインドネシアの香辛料は、マルク諸島の産地からジャワ島やスマトラ島など国内各地へ、さらにインド、ギリシャ、ローマなど遠方へ運ばれていった。当時も今も、インドネシア人にとって貿易は暮らしの一部だ。良い品を手に入れるには貿易が必要であり、売買から利益を得る。それはインドネシア文化に深く根づいている。
インドネシア人は、貿易や交流が物品だけに関わるものではないことも知っている。とりわけイスラム教徒の商人たちは中世にインドネシアへ渡り、その存在は今日まで続いている。彼らは交易に来たが、宗教も伝えた。2018年時点で、インドネシアは世界最大のイスラム教徒が多数を占める国である。宗教の交流は物品の交換と並行して起こり、インドネシアにとって良い結果をもたらしてきた。
そしてインドネシアは、真のグローバリゼーションの第一波の震源地でもあった。ヴェネツィアの商人マルコ・ポーロはスマトラ島に滞在し、そこでのクローブ貿易について記した。数世紀後、ポルトガルの商人たちは世界一周を試みる際、インドネシアの香料諸島を目指していた。そのうちの一人が成功し、新たな時代が始まった。
しばらくの間、このグローバリゼーションの波は、不平等ではあったものの、おおむね双方に利益をもたらしていた。特に、イギリス東インド会社とオランダ東インド会社は、当初は香辛料を交易するためにインドネシアへやって来た。しかし、事態は劇的に暗転した。植民地化の時代が最盛期を迎えると、オランダは国土全体を占領して住民を支配し、第二次世界大戦後になってようやく植民地支配の権利を完全に放棄した。
このように深く、とはいえ複雑な貿易の歴史があるのだから、今日のインドネシア人がグローバリゼーションを深く受け入れていることは、驚くにあたるだろうか。
ある意味では、驚きだと言えるかもしれない。開放の利点と欠点を認識し、インドネシアは現代に入ってから、貿易に対してはるかに慎重な姿勢をとってきた。データが入手できる最新年の2016年時点でも、インドネシアは（140か国中）108位だった。これは、貿易、資本、情報、人の流れを測るDHLグローバル・コネクテッドネス・インデックスでの順位である。
しかし、低い評価にもかかわらず、インドネシアは独立以来、貿易を大きく発展させてきた。1950年以降の数十年間は自給自足、石油生産、農業に重点を置いた後、1980年代から90年代にかけて、同国は再び工業化と貿易開放に向けた施策を実施した。輸出関税を引き下げ、海外投資を呼び込み、製造業が成長し始めた。
それはゆっくりながらも確実に、国を変革していった。人口のうち小さいながらも増加する割合の人々が、衣料品、化学製品、電子機器の輸出を主眼とする工場で働き始めた。比較的短い期間に、工業化とグローバリゼーションに典型的な影響が現れた。生産性が高まり、賃金がやや上昇し、労働基準や賃金をめぐる争いが起き、そして再び賃金が上昇した。
グローバリゼーション自体が一因となった1997～98年のアジア金融危機は、インドネシアに大きな打撃を与え、多くの人々がその前の10年間に得た経済的利益の大半が失われた。回復には何年もかかった。何世紀にもわたる世界貿易と金融のつながりを経験してきたインドネシア人にとっても、グローバリゼーションは富だけでなくリスクももたらすという、改めての教訓となった。
それでも、その後の全体像は明るいものだった。2000年以降、インドネシアのGDP成長率はほぼ一貫して4～6％を記録し、過去最多の人々が中間層に加わった。GDPに占める貿易の割合は、1980年代の30％から2000年代には60％へ上昇した。同じ期間にGDP自体も6倍になった。購買力平価で見た一人当たりGDPは1万3,000ドルで、貧困率は依然としてかなり高いものの低下している。この成長により、インドネシアは「新興工業国」となり、G20の一員となった。
インドネシアは、テクノロジーとAIの時代である第4次産業革命への参入にも成功した。世界経済フォーラムの「テクノロジー・パイオニア」に選ばれたオンライン税務アプリのOnlinePajakに加え、いわゆる「ユニコーン」が4社ある。評価額が10億ドル以上の革新的なスタートアップで、配車サービスのGo-Jek、旅行関連のTraveloka、電子商取引のTokopediaとBukalapakだ。これらの企業もグローバリゼーションに貢献している。大半は海外の投資ファンドから一部出資を受けるか、ベトナム、タイ、フィリピン、マレーシアなどインドネシア以外の複数の国で事業を展開している。
しかし、過去の教訓は決して忘れられていない。今日、インドネシアはグローバリゼーションと国家開発のバランスをどう取るかを示す興味深い例である。ロンドンのキングス・カレッジの研究者、キム・キョンフンによると、インドネシアのグローバリゼーションを掲げる「アベンジャー」大統領、ジョコ・ウィドドでさえ、3つの点で自国を第一に考えている。
第一に、キムは「ジョコウィ」が前任者たちと同様、自給自足を重視していると記す。外国産の牛肉やスマートフォンも良いが、国産品のほうがより良い。第二に、インドネシアの政策には国家資本主義の特徴が多く見られ、国の優先課題は強力な国有企業が担っている。第三に、インドネシアは経済資源、とりわけ海上航路と漁場を厳格に管理している。
インドネシアはまた、貿易とグローバリゼーションへの開放性を「ヘッジ」することも学んだ。アジアの大国である中国と日本への貿易依存が過度になる可能性を相殺するため、東南アジア10か国の地域貿易グループ、ASEANを積極的に活用した。また、ヨーロッパと米国を重要な輸出市場にすることにも成功した。MITのデータが示している。
結局のところ、これがインドネシア人とグローバリゼーションへの愛着をめぐる謎を解く手がかりかもしれない。インドネシア人は、中世と現代の双方で経験してきた貿易や交流の恩恵を知っているため、グローバリゼーションを支持する。同時に、過去4世紀にわたって、最後にはアジア危機に至るまで、その危険と弊害についても学んできた。
インドネシアの姿勢から、一部の論者は、同国はグローバリゼーションを説きながらも、経済ポピュリズムを実践していると結論づけている。それは少し無理があるように思える。しかし、圧倒的多数がグローバリゼーションを支持する一方で、同じYouGovの世論調査は、貿易に対するインドネシア人の二面性、あるいは条件付きの姿勢も示していた。グローバリゼーションが良い力かどうかを尋ねた直後、調査では、インドネシアは他国からの輸入に頼らず、自国のあらゆる需要を満たせるべきかと質問した。驚くべきことに、78％が賛成した。
インドネシア人は、グローバリゼーションのために戦うアベンジャーズのようだと言えるだろう。しかし、その戦いに勝利した後は、インドネシアのアベンジャーズの星も自立し、自力で生き延びられるべきだと考えている。世界がグローバリゼーション4.0のあるべき姿や、前のグローバリゼーションの波に対するポピュリストの反発への対処法を模索するなか、それは興味深い第三の道となるかもしれない。
この記事にはマデリン・ヒリアーが寄稿しました。
