人工知能（AI）を含む技術は、マクロ経済に影響を与えるためにデフレ的でなければならない。技術はコストと価格を引き下げ、実質所得と需要を押し上げることで、新たな雇用を創出し、自動化による損失を相殺することができる。
技術的失業に関する予測は繰り返し誤りであることが証明されてきた。新たな分野でのマクロ経済的な雇用創出が、ミクロ経済的な混乱を相殺するからである。
AIは生産性と富を高め、新たな雇用が生まれる可能性が高い。重要なのは分野ごとの混乱を管理することであり、労働市場のディストピアを恐れることではない。
1983年、ノーベル賞受賞経済学者のワシリー・レオンチェフは、自動車の登場後に馬が辿った道を人間の労働も辿るだろうと結論づけた。「まず縮小し、そして消滅する」のだと。
今日、ビジネス革新を約束するAIが経済論争の最前線に躍り出たことで、「技術的失業」をめぐる新たな終末論が広がっている。評論家たちは、我々が今まさに「仕事のない世界」へと向かいつつあると主張する。そこでは機械があらゆるものを生産し、アルゴリズムがあらゆるサービスを提供する。能力で劣るとされた人間は、このマクロ経済のディストピアにおいて何の役割も持たない。
我々が「ショック、危機、そして誤ったアラーム」で論じているように、技術によって仕事が失われるという予測には長い歴史があり、それに見合って長い失敗の記録もある。労働者が時代遅れになることへの不安は、新たな技術世代ごとに高まったり引いたりしてきた。自動化による脅威は、かつてビル・ゲイツが、労働者への影響を和らげるために、人間の労働よりもロボットを選ぶ企業に対して「ロボット税」を提案するほど深刻に見なされたこともある。
しかし、過去80年にわたる絶え間ない技術進歩の中で、労働市場は作り直され、さらに何度も作り直されてきた。その間も、米国経済は1億2,000万人分の雇用を増やしてきた。2024年においても、失業率は歴史的に低い水準にとどまっており、実質賃金も上昇しているが、ゲイツのロボット税の構想を覚えている人はほとんどいない。
技術のデフレ的性質
技術的失業という予測が外れてきたことは、今日でも人気のある物語ではあるものの、すべての経済学者が見過ごしてきたわけではない。より楽観的な評価では、AIは労働者を置き換えるのではなく、特に最も技能の低い労働者を補完すると主張している。また、仕事は作業の集合体であり、AIはそのすべてをスムーズにこなせないかもしれないため、労働者の置き換えは見た目より難しいと主張する者もいる。
このような議論は重要であり、労働のミクロ経済学に根ざしている。しかし、AIに直面した大量失業に対する最も説得力のある反論は、マクロ経済学から得られる。
見落とされがちなのは、技術は本質的にデフレを引き起こす力であるという点だ。技術が広範な影響を及ぼすとき、コストと価格を引き下げ、消費者の実質所得と新たな財・サービスへの需要を押し上げる。その結果、新たな雇用が生まれる。これは運というより論理の問題であり、このような労働市場の再生は繰り返し起きてきた。
技術のデフレ的な恩恵の最も強力な例は、食料に見られる。19世紀後半、米国人のほぼ半数が農場で働き、食料に可処分所得の40%以上を費やしていた。その後の150年間で、次々と起きた技術革新により、農場で働く米国人は約1%にまで減少した。一方、食料予算は所得の約12%にまで低下している。
価格の低下は、経済学者が実質所得の増加と呼ぶものをもたらす。消費者は支出を抑え、家計に生まれた余裕を、しばしば新しい財やサービスを含む消費の増加に充てる。その結果、最終的に新たな雇用につながる。確かに、この過程には常に分野特有の雇用喪失、ひいてはミクロ経済的な痛みが伴ってきた。しかし同時に、新たな雇用とマクロ経済的な利益をもたらす確かな道筋ともなってきた。
このような失敗の記録があるにもかかわらず、終末論者が技術的失業というディストピア的な物語にしがみつくのは意外に思えるかもしれない。しかし、技術による雇用喪失は、集中的に起こり、急速に生じやすいため、把握しやすい。一方、新たな雇用創出は、一般に分散的で時間をかけて起こるため、見極めにくい。
技術が広範な影響を及ぼすとき、コストと価格を引き下げ、消費者の実質所得と新たな財・サービスへの需要を押し上げる。その結果、新たな雇用が生まれる。
Philipp Carlsson-Szlezak、ボストン コンサルティング グループ グローバル・チーフ・エコノミスト ｜ Paul Swartz、ボストン コンサルティング グループ シニア・エコノミスト兼エグゼクティブ・ディレクター
AIはこの流れを覆すのか？
新技術から新たな雇用に至る、よく知られた道筋の各段階でAIの可能性を精査すると、AIが労働市場の再生と調整という長い歴史を終わらせるとは考えにくい。
コスト削減。 AIは、デジタル技術が過去に代替に苦戦してきたサービス分野を含め、労働を代替することに成功する可能性が高い。ただし、その影響の速度と規模は、より控えめなものになる可能性が高く、今日多くの人が予想しているよりも、段階的かつ累積的に大きなコスト削減（および生産性向上）が起こることは確実と言える。
価格の下落。労働節約型技術が独占されない限り、それはコスト競争とデフレを引き続き促すだろう。その効果は食料生産に限らず、製造業の商品にも見られ、今やサービス分野にも広がると見込まれている。AIが経済におけるデフレ的な力となるよう、政策立案者は競争的な市場構造を注視し、それを確保する必要があるかもしれない。
新たな需要。実質所得の増加は、新たな技術の波が始まった時点ではほとんど知られていなかった財やサービスへの需要をしばしば生み出す（数十年前にソーシャルメディア・マーケターの登場を予想できた者はほとんどいなかった）。消費者が所得の増加を控え、貯蓄に回すのであれば、この需要効果は不十分となるかもしれない。しかし、その結果として貯蓄過剰が生じる可能性は低く、歴史的な記録とも直接矛盾する。
新たな雇用。機械やアルゴリズムが常に新たな需要に応えられるとしたらどうか。人間があらゆる比較優位を失うというのは、極めて考えにくい。AIの労働補完的な特性は、労働代替的な特性と同じくらい信頼できる。しかし、レオンチェフの言葉が先見の明を持ち、人間が「馬の辿った道」を歩むことになったとしても、それがマクロ経済のディストピアにほとんど当たらないだろう。むしろ、圧倒的なデフレの力が、比類のない繁栄の基盤を築くことになる。
AIの影響は、主にミクロ経済の視点から見られ、経験され、報告されるだろう。その視点は、これから起こる混乱や動揺を拡大して見せる。それをAIがもたらすマクロ経済的な可能性と混同すべきではない。大量の技術的失業は、依然として歴史に基づかない、起こりにくい仮定である。AIには重大なリスクが伴うが、広範な失業を我々の懸念の筆頭に置くべきではない。
はるかに可能性の高い結果は、経済変革に伴うミクロ経済的な痛みを伴いながら、生産性と富が段階的に増加していくことである。世界から仕事がなくなることはないが、仕事の仕方は変わるだろう。
Philipp Carlsson-Szlezak と Paul Swartz は、次の書籍の著者である：ショック、危機、そして誤ったアラーム：真のマクロ経済リスクをどう評価するか（Harvard Business Review Press、2024年）
