ほぼ30年前、経済学者のロバート・ソローと スティーブン・ローチ は、情報技術に投資されている数十億ドルにもかかわらず、生産性の向上を示す証拠は見られないと指摘し、論争を巻き起こした。企業は毎年数千万台のコンピュータを購入しており、マイクロソフトは株式を公開したばかりで、ビル・ゲイツは初めての10億ドルを手にした。それにもかかわらず、後に「生産性のパラドックス」として知られるようになった事態では、国の統計によれば、生産性の伸びは加速していないどころか、実際には減速していた。「コンピュータの時代はどこにでも見られる」と ソローは皮肉を込めて述べ、「ただし、生産性の統計には見られない」。
今日、私たちは新たな技術革新である、大きな話題を集めている「モノのインターネット」（機械や物体をデジタルネットワークに接続すること）において、これと似た歴史的局面に直面しているように見える。センサー、タグ、その他の接続型機器により、物理世界はデジタル化、監視、測定、最適化が可能になった。以前のコンピュータと同様に、可能性は無限に思え、予測は誇大であり、データにはまだ生産性の急増が現れていない。
1年前、調査会社ガートナーは、モノのインターネットを 新興技術のハイプ・サイクルの頂点に位置づけた。
モノのインターネットによる生産性革命に対する疑問が多く提起される中、ソローとローチが最初のコンピュータの生産性のパラドックスを特定したときに何が起きたかを振り返ることは有益である。まず、ビジネスリーダーの多くは生産性のパラドックスをほぼ無視し、業務と意思決定の質とスピードが改善していると主張し続けた点に注意することが重要である。情報通信技術への投資は、マクロ経済的な収益の証拠がないにもかかわらず、引き続き増加した。
その対応は正しかったことが判明した。1990年代後半までに、経済学者の エリック・ブリニョルフソン とロリン・ヒットは、生産性のパラドックスを反証し、サービス部門の生産性の測定方法に問題があることを明らかにした。さらに重要なのは、技術投資と生産性向上の間には一般に長いタイムラグがあることを指摘した点である。
当社による当時の調査では、1990年代後半に生産性が大きく上昇したことが分かった。その大部分は、それ以前の情報技術への投資によって可能になった効率化によるものだった。この成果は、小売、卸売、金融サービス、そしてコンピュータ産業自体を含む複数の分野で見られた。最大の生産性向上は、情報技術単独の結果ではなく、プロセスの変革や組織・経営上のイノベーションとの組み合わせによって生まれた。
当社の最新の調査『 The Internet of Things: Mapping the Value Beyond the Hype』 は、同様のサイクルが繰り返される可能性を示している。モノのインターネットが工場、家庭、都市を変革するにつれて、その経済的価値は誇大な期待が示唆する以上に大きくなると予測する。当社の推計によれば、2025年までに経済的インパクトは年間3.9兆～11.1兆ドルに達し、これは世界GDPのおよそ11%に相当する。ただし、その間は、事業運営の変化による成果がマクロ経済レベルで検出されるまでに時間がかかるため、別の生産性のパラドックスが生じる可能性が高い。
相互運用性を実現する必要性は、生産性の成果を遅らせる可能性が高い主要因の一つである。自動車のセンサーは、エンジンを監視し、メンテナンスコストを削減し、車両の寿命を延ばすことで、即座の成果をもたらすことができる。しかし、センサーを交通監視システムに接続すれば、さらに大きな成果を得ることができる。それにより、何千人ものドライバーの移動時間を短縮し、エネルギーを節約し、汚染を削減できる。ただし、そのためにはまず、自動車メーカー、交通事業者、エンジニアが交通管理の技術と規約で協力する必要がある。
実際、当社は、モノのインターネットの潜在的な経済価値の40%が相互運用性に依存すると推定している。それでも、相互運用性の基本的な構成要素の一部はまだ欠けている。接続可能なモノのうち3分の2は、標準のインターネットプロトコルネットワークを使用していない。
モノのインターネットの潜在能力を十分に実現する上で立ちはだかるその他の障壁には、プライバシーとセキュリティの保護の必要性に加え、インフラなど、レガシー資産の改修に何年もかかりうる分野における長い投資サイクルがある。サイバーセキュリティの課題は特に厄介である。モノのインターネットは攻撃の機会を増やし、あらゆる侵害の影響を増幅させるからだ。
しかし、1980年代と同様に、新技術の潜在能力を十分に実現する上での最大の障壁は組織的なものになるだろう。モノのインターネットによる生産性向上の一部は、データを活用してプロセスの変更を導き、新たなビジネスモデルを開発することから生まれる。今日、モノのインターネットによって収集されるデータの多くは活用されておらず、機械の性能の異常を検出するなど、基本的な方法でしか使われていない。
そのようなデータがプロセスの最適化、予測、意思決定への情報提供に日常的に使われるようになるには、しばらく時間がかかるかもしれない。これこそが効率化とイノベーションにつながる用途である。しかし、それは実現するだろう。そして、情報技術の採用と同様に、モノのインターネットを使いこなす最初の企業は、大きな優位性を固める可能性が高い。変化の重要性が誰の目にも明らかになる頃には、競合他社を大きく引き離しているだろう。
本記事は Project Syndicateとの協力により掲載されたものである。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しない。
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著者：マーティン・ニール・ベイリーは、ブルッキングス研究所の経済政策開発議長、上級研究員、ビジネス・公共政策イニシアチブのディレクターである。ジェームズ・マニカは、マッキンゼー・アンド・カンパニーのビジネス・経済研究部門であるマッキンゼー・グローバル・インスティテュート（MGI）のディレクターであり、ブルッキングス研究所の非常勤研究員でもある。
画像：株価を監視するブローカー。REUTERS/Danish Siddiqui.
