ゼネラル・エレクトリック
金融から航空、電力まであらゆる分野に関わるGEは、「モノのインターネット」を推進することで、その恩恵を受ける絶好の立場にあります。同社は、あらゆる機器がネットワークにつながり、コンピューターと同じようにほかの機器と通信できるという概念、すなわちIoTが、大幅な効率向上と、ビジネスを根本から変える可能性の鍵だとはっきり認識しています。
その結果、同社は産業機器や設備に特化したIoTの分野を「インダストリアル・インターネット」と呼び、多額の投資を行っています。航空機エンジンには、わずかな変化も検知・測定できるセンサー群が取り付けられ、これまでにない高水準で効率を微調整できるようになっています。医療機器や発電所のタービンについても同様です。2012年、同社は4年間でデータ関連プロジェクトに10億ドルを投資すると発表しました。
ここで紹介するほかの企業と同様、GEもデータ事業を支える技術を、GE Predictivityサービスのライセンス供与を通じて他社に提供しています。GEについて詳しくは、私の記事「 GEはいかにビッグデータで事業の業績を高めているか」をご覧ください。
IBM
2003年、IBMの従業員5万人がオンラインインタビューに参加し、重要な経営課題や、会社が進むべき方向について意見を求められました。その回答は、最も頻出する語句やテーマを抽出するためのテキスト分析ソフトウェアに入力され、新たな会社目標の策定に生かされました。
これは多くの点で先見性のある取り組みであり、企業が自らをデータ企業へと変革するという考えを体現しています。経営陣は、ほとんどの分野でデータは常に意見に勝る――自分たちの意見であっても――という結論に達し、ある種の自我の解体を受け入れました。つまり、一時的に主導権を「手放し」、古びていたり固定化していたりする可能性のある取締役や上級管理職の考えや意見ではなく、科学と統計に導かれて会社がどこへ向かうのかを見極めたのです。
それ以来、IBMはデータ分野の大手企業として生まれ変わり、企業間向けデータ基盤サービスの現在の急成長を先導しています。DB2データベース・アプリケーションやSPSS分析アプリケーションなど、大規模データベースの維持管理に必要なハードウェアやソフトウェアをはじめ、数多くの製品・サービスを提供しています。
また、ビッグデータの概念を広める役割も担い、企業がその可能性を活用してイノベーションや利益増大を実現する方法について、複数の論文を発表しています。このテクノロジー大手の波乱に満ちた歴史は書籍にもなっていますが、ビッグデータをこれほど熱心に取り入れることで、同社は新たな章に踏み出しています。
アマゾン
アマゾンはビッグデータを広く普及させただけでなく、一人ひとりに合わせたものにし、顧客サービスを永遠に変えました。オンラインショッピングが普及し始めた頃、初期の利用者が感じていた欠点の一つは、商品の説明をしてくれる販売員や店主がいないことでした。相手が自分のことを知り、生活上の特定の問題を解決するために必要なものを見つけてくれる、そうした存在がなかったのです。
おすすめ機能とレビューを基盤とする仕組みにより、アマゾンは超人的な記憶力を備えた販売員を私たちに紹介しました。あらゆる顧客の取引を記憶し、瞬時に、そして何より正確に提案できる販売員です。実際、この機能は非常に優れており、うわさによれば(特許出願に基づく情報ですが)、利用者が購入したいと思う商品を予測して、本、DVD、ビデオゲーム、ガジェットを自動的に発送する「予測出荷」を始める計画だとされています。
アマゾンは、データが成功に果たしてきた重要な役割を明確に認識しており、オンライン小売の先駆けとして築いた莫大な売上(利益とは限りません)を活用して、データサービスの提供にも投資してきました。前述のIBMと同様に、他社がデータの収集、保存、分析に取り組めるよう、基盤を提供しています。アマゾンについて詳しくは、私の投稿「 アマゾンはいかにビッグデータで業績を高めているか 」および「 アマゾン:ビッグデータであなたの心を読む」をご覧ください。
フェイスブック
フェイスブックは、親族との連絡から友人との週末の予定づくりまで、人々のコミュニケーションのあり方を一変させました。それ以前にもインスタントメッセージや電子メールはありましたが、フェイスブックは利用者に、世界最大の人物名簿を作るよう呼びかけました。そして、理論上は各利用者が設定するプライバシー設定に応じて、利用者同士が互いにアクセスできるようにしました。アクティブユーザー数は13億2,000万人に上り、今なお世界最大のソーシャルネットワークです。
その過程で、同社はおそらく世界史上最大の個人情報データベースを収集しました。利用者は毎日、合わせて300億件のコンテンツをアップロードし、情報量は300ペタバイト(300万ギガバイト)を超えます。同社はこの情報を広告主の誘致に利用し、直近四半期に268万ドルの広告収入を生み出しました。
今年、同社は新興の仮想現実技術「Oculus Rift」を20億ドルで買収し、予想外の方向へ動きました。現在の平面画面技術が可能にする以上のレベルで、データ(あるいはデジタル化されたフェイスブック上の友人)との交流を体験したいと思う時代を見据えているのではないか、と推測されています。フェイスブックについて詳しくは、私の投稿「フェイスブックのビッグデータ:期待と恐怖が入り交じる」をご覧ください。
グーグル
ビッグデータを扱う主要企業のリストに、今なお誰もが認める検索の王者を含めないわけにはいきません。フェイスブックと同様、グーグルは、一見無料のサービスを提供し、その利用状況を監視して収集した情報を販売することで、データの収集と分析をビジネスモデルにしました。
同社の中核サービスは今も検索です。検索アルゴリズムが、ユーザーの入力内容と探しているものを結び付ける能力の高さで初めて評価された黎明期から、アルゴリズムは進化を続けています。目指すのは「自然言語処理」の水準を高め、いつの日か人と同じくらい簡単にコンピューターと会話できるようにすることです。
同社の活動はしばしば世間の関心を集めてきました。あるコメディアンが「得意げに」と評した、検索結果を見つけるために何百万ものウェブページを調べたと報告する驚異的な速さから、Google Earthの息をのむような広がりまで、教育やビジネス、あるいは単なる暇つぶしに、人々が使いたいと思うサービスを一貫して提供しています。
グーグルは現在、Business Hubにまとめられた各種サービスを宣伝支援のために提供しており、企業向けの本格的なビッグデータサービスにも積極的に乗り出しています。これには分析エンジンのBigQueryや、Google Cloud Storageサービスが含まれます。グーグルについて詳しくは、私の記事「 すごい!グーグルのビッグデータ」をご覧ください。
Cloudera
ここで紹介したほかの企業ほど知られてはいませんが、Clouderaは近年、Apache Hadoopソリューションを提供する有力企業の一つとして台頭しました。以前にも触れたように、Apache Hadoopはビッグデータを扱う企業業務を実行するためのソフトウェア群です。生の状態ではオープンソース(無料)ですが、データの収集と分析を簡素化することを目的に、企業向けに構成をカスタマイズしたシステムを提供する業界が生まれています。Clouderaはこの分野をリードしており、自社の基盤となる無償技術に対する責任を明確に認識し、利益の一部をHadoopを維持するボランティア財団に還元しています。Hadoopについて詳しくは、私の記事「 Hadoopとは?誰にでもわかる簡単な説明」をご覧ください。
Kaggle
もう一つの新興企業であるKaggleは、進化を迫られた恐竜のような企業とは違い、ビッグデータ企業として一から築かれました。同社は、業界が直面するさまざまな課題の解決に報奨金を提供することで、データサイエンスを競技として発展させました。
企業は、克服しようとしている問題を、サンプルデータセットとともに投稿します。たとえば、ストリーミングサービス上の映画と、次に顧客が見たいと思う作品を結び付ける課題などです。既存の手法を最も包括的に上回る解決策に賞金が授与されます。
Kaggleが問題解決のために招集できるのは、プロもアマチュアもいる15万人のデータサイエンティスト集団です。その力を活用してきた顧客には、NASA、グーグル、ウィキペディア、マイクロソフトなどが含まれます。Kaggleについて詳しくは、私の記事「 Kaggleの驚くべきビッグデータの世界と、クラウドソーシングによるデータサイエンティスト」をご覧ください。
本記事は、 LinkedInとの協力により公開されました。公開されたことは、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者:Bernard Marrは、戦略、業績管理、アナリティクス、KPI、ビッグデータの分野で世界的に知られる専門家です。
画像:サーバールームでインターネットケーブルが見える。REUTERS/Kacper Pempel。





