大規模な洪水について人々が自発的に投稿したツイートを、救急サービスや災害対応チームが人命救助や支援の提供に活用できるマッピングツールへと変換していると、オランダの研究者らが述べた。
危機が発生すると、個人やグループがインターネットで情報を広めるようになり、人々がソーシャルメディアを通じて危機を知るケースが増えている。
インドネシアの首都ジャカルタが今年2月に洪水に見舞われた後、関連ツイートは1分間に約900件に達するピークを記録した。そのかなりの数に、場所や水深に関する情報が含まれていたという。オランダの2団体、DeltaresとFloodtagsによる 共同研究 によると、
研究チームはその後、数千件のツイートと、1年前に発生した同様の洪水に関するツイートを分析し、Twitterの投稿、統計、土地の標高や水の動きに関するデータに基づいて、リアルタイムの洪水マップを作成する手法を導き出した。
「この手法は本当に速い」と、Deltaresの洪水専門家ディルク・アイランダー氏はトムソン・ロイター財団に語った。「投稿があってからおよそ1分以内にマップを作成できます」
ジャカルタには水位を測る水位計がいくつかあるものの、通りごとの洪水状況を把握できるネットワークはない。一方、多くのツイートには、特定の場所で水深が何センチだったかという詳しい情報が含まれていたと、アイランダー氏は述べた。
一般の人々による観測は概算になりがちなため、データをフィルタリングし、補強、検証、変換して、災害管理担当者が利用できる解釈しやすいマップにする必要がある。
研究者らが、ジャカルタの洪水について100か所以上で撮影された写真と分析結果を比較したところ、約3分の2の地点と地区の4分の3で、洪水を正しくモデル化できていた。
「まだ改善の余地はありますが、これらのマップは救急サービスにとって非常に有用な情報です。被災者を見つけたり、避難経路を計画したりするのに役立ちます」と、アイランダー氏は火曜日にウィーンで開かれた地球科学会議で記者団に語った。同会議でこの研究が発表された。
アイランダー氏は、災害後の復旧作業を早めたり、保護対策が有効な洪水リスクの高い地域を特定したりするためにも、マップを活用できると付け加えた。
このプロジェクトは、洪水対応を支援するために実際に運用されたことはまだないが、情報をFloodtagsのウェブサイトを通じて公開する計画がある。 Floodtags は、ソーシャルメディアを利用して洪水を監視するソーシャルエンタープライズである。
セルビアの洪水に関するツイートの分析も行われている。
独立系研究機関のDeltaresは、Twitterの投稿が十分にある場所なら世界のどこでも、この手法を容易に拡張できると述べた。ソーシャルメディア利用者が集中する傾向のある都市部が、最も可能性の高い対象となる。
「洪水についてツイートする人々がいる場所ならどこでも、活用できる観測情報があります」とアイランダー氏は述べた。
本記事は、 トムソン・ロイター財団との協力により公開されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ミーガン・ローリングは、トムソン・ロイター財団のジャーナリスト。
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