電子商取引 は、 テクノロジーの「メガトレンド」 であり、今後さらに普及すると見込まれています。発展途上国で普及率が高まるにつれ、スマートフォンに十分な速度をもたらす高速データ通信網の必要性や、在庫・配送コストといった導入の障壁を乗り越えていくでしょう。こうした障壁を克服するには、インフラの改善と規模の拡大が欠かせません。人気が高まるにつれて、小売業、オンラインビジネス、物流・サプライチェーンなどの関連業界も対応を迫られます。
下表が示すように、多くの国では、現在よりも2018年にオンライン人口のより大きな割合が商品をオンラインで購入するようになるでしょう。新興市場では、2018年までにオンライン人口の約50%がオンラインで買い物をする見込みで、先進国の平均普及率63%に近づきます。
電子商取引の普及は、モビリティ、仮想化、オンライン音楽など、普及率の上昇とともに勢いを得た他のテクノロジー市場にも見られた道筋をたどります。携帯電話の利用が電子商取引の普及を後押ししており、世界のスマートフォン普及率が2018年初めまでに50%に達すると予想されることから、アナリストは電子商取引も同様の道をたどると考えています。
さらに、 ネットワーク効果 とは、消費者や企業が一定の臨界規模に達してある技術を利用すると、同業者がその技術の有用性の高まりに気づき、自らも利用を選ぶようになる現象です。この効果は、世界的な電子商取引の普及をさらに促進するでしょう。近年の世界のスマートフォン市場や、それ以前のインターネットで同様の現象が見られました。
この記事は当初、 世界銀行ブログ
著者：ロクサーヌ・バウアーは、世界銀行の対外・企業関係局、業務コミュニケーション部門（ECROC）のコンサルタントです。
画像：ナイジェリアの商業都市ラゴス、イラペジュ地区にあるオンラインショッピング企業Kongaの倉庫で、職員がコンピューターにデータを入力している。2013年9月13日。REUTERS/Akintunde Akinleye
