テクノロジーに何の価値があるのだろうか。
テクノロジーが最も役立つのは、人間ならではのことに費やす時間を増やしてくれるときだと私は考えます。そこには、楽しく、創造的で、生産的な活動が含まれます。
国や社会にとって、テクノロジーの「価値」や恩恵は、職場の生産性や企業の成長といった指標など、経済的な観点から語られることがよくあります。
第4次産業革命と、私たちが知る生活のデジタル変革が進むなか、この新時代がもたらす潜在的な恩恵とリスクについて、ダボスをはじめ各地で議論が続いています。
第4次産業革命はその約束を果たすのだろうか。単なる誇大宣伝なのか、それとも生産性の向上、経済成長、企業の成功を促す巨大な原動力となるのだろうか。
過去の教訓
ノキア・ベル研究所の研究者たちは、過去の産業革命の歴史データを分析し、次の革命がもたらす可能性のある影響をモデル化し、予測しました。
鉄と蒸気機関を原動力とした第1次産業革命と、電気、鉄鋼、化学、電気通信を基盤とした第2次産業革命のいずれにおいても、生産性は飛躍的に向上しました。1870年頃に始まったこの2つの革命は、進歩の黄金の世紀を支えました。とりわけ1940年代と1950年代には、米国をはじめ各地で大きな成果がもたらされました。
その後、何が起きたのでしょうか。第3次産業革命が到来し、情報時代が幕を開けました。コンピューティング、インターネット、モバイル通信など、世界を変える大きなイノベーションが次々と生まれました。それでも生産性のエンジンは再び加速するどころか、失速しました。実際、1970年以降、生産性の伸びはそれ以前の100年間の約3分の1にまで落ち込んでいます。
過去半世紀にわたる多大な努力やイノベーション、テクノロジーへの投資が生産性向上につながらなかったのだとすれば、すでに進められている第4次産業革命のインフラへの巨額投資は、何を意味するのでしょうか。
悲観論者なら、見送って資金をほかに回すべきだと言うでしょう。
しかし、私は楽観的です。私たちは単なる技術革命ではなく、生産性革命の幕開けを迎えていると、私は心から信じています。それは世界中の人々に恩恵をもたらし、地球の持続可能性を高め、あらゆる種類の企業に新たな機会を提供するでしょう。
幸い、ノキア・ベル研究所の調査もこの見方を裏付けています。
革命をもたらす要因
1870年から1970年の黄金の世紀を可能にした要因を分析すると、エネルギー、輸送、医療と衛生、通信という4つの物理的インフラ技術が、成長の基盤を築いたことが明らかになります。
これらの基盤技術はそれぞれ重要でしたが、成長を加速させるには、さらに2つの要因が不可欠でした。1つ目は、各技術の普及、つまり導入が転換点に達するほど広がったことです。2つ目はネットワーク効果です。成長を促すには、各技術が連携して機能する必要がありました。4つすべての技術が広く普及して初めて、急速な成長が実現したのです。
次に、研究では今日のテクノロジーが検討されました。黄金の世紀を支えた4つの技術基盤に対応する、新たなデジタル技術が見いだされました。
- デジタルエネルギー：スマート送電網とスマートメーターをプラットフォームに統合し、新旧のエネルギー源による発電量と需要を動的に調整する。
- デジタル輸送：海上、空路、陸上で、人や物資を自律的に移動させる。
- デジタルヘルス：どこからでも遠隔で、相互につながった医療を利用できるようにする。
- デジタル通信：何十億もの人やモノをつなぎ、新たな形での相互交流を可能にする。
これらに第5の基盤技術、すなわちデジタル生産が加わりました。エッジクラウドコンピューティングと3Dプリンティングを組み合わせ、ほぼリアルタイムで製品を生み出すことで、集中型の大量生産から分散型の地域密着生産へのパラダイムシフトをもたらします。
成長の予測
これらのデジタル技術が転換点に達する時期を算出し、過去の公式を当てはめた結果、ノキア・ベル研究所は生産性が大幅に上昇すると予測しています。米国では2028年から2033年の間のある時点から、最大30～35%の上昇が見込まれます。これは1950年代に匹敵する飛躍であり、米国経済に約2.8兆ドルを加える可能性があります。インド、中国、その他の国々でも同様の伸びが予想されます。
大容量・低遅延の5Gネットワークが広く展開されることは、将来のデジタルインフラを実現する大きな推進力となります。その実現は遠い先のことではありません。今年は大規模な試験が行われており、2019年には5Gの全面的な商用展開につながる可能性があります。米国、中国、韓国、日本がこの取り組みを先導しています。
5Gとクラウド技術は、産業のデジタル化を支え、加速させます。これにより、医療から輸送、エネルギーなど、経済のほぼあらゆる分野で機会が生まれます。今、5Gへの移行を進め、ソフトウェア定義ネットワークとクラウドに注力する通信企業には、変革期にある各産業にサービスを提供することで大きな利益を得る機会があります。
過去の産業革命と同様に、こうした成果には経済的なトレードオフが伴い、新たな課題も生じます。労働力が変化するなかで、スキル開発にどのような影響があるかは、明白な懸念事項です。また、国連ブロードバンド委員会が報告したように、政府間および各国内の双方で、政策面の取り組みが急務です。公共部門がデジタル化の恩恵を見いだし、実現するためにどう貢献できるのかを明らかにする必要があります。その主な方法は、経済の異なる分野間の協力に向けた枠組みを整えることです。
政府、テクノロジー企業、新興のデジタル産業が連携して取り組むことは、第4次産業革命の大きな可能性を実現するために欠かせない基盤です。
そこには経済的な可能性だけでなく、生活をより良くし、地球の資源を守り、人々が互いに、そして楽しみや喜びを感じるものとつながるための時間と自由を増やすという、個人や社会への恩恵も含まれます。
結局のところ、テクノロジーが役立つべきなのは、こうしたより大きな価値なのです。
