先日、「振り返るな、そちらへ進むわけではない」というポスターを見かけました。人生全般にとっても、ビジネスにとっても、よい助言です。今日の企業は、これから何が起きるかをつなぎ合わせようと、常にバックミラーをのぞき込む必要はもうありません。ビッグデータによって、企業はビジネスを先を見据えて捉えられるようになり、予測性とリアルタイム性をますます高めながら、意義ある変化を実現できる可能性が生まれています。
ビッグデータのイノベーターを対象とした最近の調査で、IDCは、欧州の組織がビッグデータと分析から実質的な価値を得始めており、72パーセントが12か月未満でROIを実現していることを明らかにしました。実際、技術主導の変革を戦略の不可欠な要素として取り入れる点では、英国とドイツが最も先行しています。
しかし、誰もが同じペースで進むわけではありません。IDCは最近、組織がビッグデータの成熟度における5段階、すなわちアドホック、機会活用、反復可能、管理、最適化のどこに位置するかを把握できるよう、ビッグデータ成熟度モデルを作成しました。（自組織がこの尺度のどこにあるかを知りたい方には、この調査をぜひお読みいただきたいと思います。）もちろん、誰もが最適化段階に到達したいはずです。そこで、ビッグデータのリーダーを分析した調査でIDCが見いだした、3つの重要な提言を紹介します。
第一に、ビッグデータプロジェクトで目指す成果と事業計画を明確にしてください。当初に合意しておけば、その後のあらゆる意思決定の枠組みを定める助けになります。また、途中で事業部門や各部署を驚かせずに済みます。ビッグデータプロジェクトについて、全社の予算を集約・調整しつつ、個別のアドホックな案件に対応できる柔軟性も確保することが重要です。資金を確保したうえで、新たなビッグデータプロジェクトごとに独自の事業計画を策定し、売上、コスト削減、リスク軽減、その他関連指標に関する成果を定義して、ROIに照らした投資水準を判断する必要があります。
第二に、柔軟なビッグデータ戦略を整備してください。 つまり、戦略を流動的で透明性のある概念として扱い、IT、分析チーム、経営幹部、組織全体のユーザーなど、関係するステークホルダーから継続的に意見を取り入れ、更新するということです。先行する部門や事業部門のベストプラクティスを活用し、新たな領域で再現できるようにしてください。IT部門は、適切なガバナンスモデルと統合能力を当初から整備する必要があります。また、戦略がプロジェクトの主要な検討事項、すなわち目的、データ、人材、プロセス、テクノロジーを扱っていることを確認することも重要です。そして何より、経営幹部の支持と承認を得なければなりません。
最後に、IT、ビジネス、分析の各機能からステークホルダーが参加するビッグデータ・コンピテンシーセンターを設置してください。 理想的には、適切な場合にはCOOまたはCEOの下で事業部門に設置し、ステークホルダー、テクノロジーアーキテクチャ、分析スキル、ベンダーおよびサービス管理など、ビッグデータ戦略のあらゆる要素を結集します。これにより、社内でビッグデータプロジェクトの存在感を高めるだけでなく、組織を新たな成熟度と準備状況の段階へ進めるための目標設定も促進できます。
適切に導入すれば、ビッグデータは組織を新たなレベルのビジネス変革へと導きます。このビッグデータ成熟度モデルにおける自組織の位置を把握することで、自社独自の歩みをより深く理解できます。
本記事は、 SAP Community Networkとの協力により公開されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：David JonkerはSAPのビッグデータ担当ディレクターであり、SAPのデータ管理および分析プラットフォーム全体にわたる市場投入施策を担当しています。
画像：シドニーで撮影されたこの写真イラストには、インターネットのLANケーブルが写っています。REUTERS/Tim Wimborne。
