世界的に、環境・社会・ガバナンスの課題に関する透明性向上への需要が高まっています。これを受け、持続可能な開発の測定と報告のプロセスにおけるベストプラクティスについて、世界規模の議論が生まれています。
さまざまな分野の研究者が、それぞれの専門領域で持続可能であるとは何を意味するのか、また、これまでの進捗を把握するためにどの基準を検討すべきかを定義しようと、次々に取り組んできました。その直接的な結果として、数多くのサステナビリティ報告ツール（SRT）が登場し、さらにフレームワークや基準、評価、指数に分類できます。
こうした多様なツールや手法がある中でも、サステナビリティ報告を採用するS&P 500企業の割合が2011年から2016年の間に62％増加したことは、心強い点です。
フレームワークとは、企業の情報開示を支援するために示される原則や指針の一式です。グローバル・レポーティング・イニシアチブ（GRI）は、企業が利用できる報告フレームワークの中でも、おそらく最も有名なものの一つです。
GRIのガイドラインによると、一般的な報告書には、ビジョンと戦略、ガバナンス体制とマネジメント、GRI内容索引、業績基準（経済、環境、社会）を含める必要があります。こうした開示は通常、「マテリアリティ」に基づきます。GRIはこれを、企業にとって重大な経済・環境・社会への影響を反映する基準、またはステークホルダーの評価や意思決定に実質的な影響を及ぼす基準と定義しています。
基準はフレームワークと同様の役割を果たしますが、より正式な文書として、サステナビリティへの取り組みを一貫して達成するために用いる要件や仕様を明記しています。たとえば、社会的基準に関する基準にはOHSAS 18001、AS/NZS 4801およびSA8000があり、環境基準を対象とする基準にはISO14001があります。
評価と指数は、企業のサステナビリティ実績に関する第三者による報告です。機関投資家の間では、より一般的に環境・社会・ガバナンス（ESG）評価と呼ばれています。ESGに関する企業の実績を測定し、その実績に基づいて企業を指数に順位付けします。例としては、FTSE4Good Index、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）IndexおよびMSCI Indexがあります。
SRTが抱える問題
開発の初期段階では、SRTは持続可能な開発に向けた進路を示し、状況を理解するための指針として、間違いなく役立っていました。しかし、こうしたツールの数が急増したため、今ではさまざまなステークホルダーの間に大きな混乱を招いています。
グリーンビルディングの測定に使われるサステナビリティツールだけを見ても、ほぼすべての国に独自のフレームワークがあります。Green Starはオーストラリアで、Building Research Establishment Assessment Method（BREEAM）は英国で、Leadership in Energy and Environmental Design（LEED）は米国で、そしてGreen Building Index（GBI）はマレーシアで使われています。採用されている業績ベンチマークにもばらつきがあり、同じ地理的範囲内でも相反するツールが使われています。たとえばマレーシアでは、GBIはGreenReなどの他の国内ツールと競合し続けています。これは、マレーシア不動産・住宅開発業者協会（REDHA）によって開発されました。
現在のSRTについて指摘されている主な問題は、提示される基準、用語、方法論に標準化が欠けていることです。そのため、企業のサステナビリティ実績を比較し、ベンチマークすることが困難になっています。異なるサステナビリティ報告ツールで提示された多様な基準を検証したEscrig-Olmedoほか（2010年）の研究も、同様の見解を示しています。
DelmasとBlass（2010年）は、一部のツールは「過去または現在の測定済み実績に焦点を当てる一方、別のツールは現在の管理慣行に基づいて将来の実績を改善する可能性を重視する」と述べています。また、測定可能なものと測定すべきものの間にはトレードオフがあると指摘し、データの入手可能性が課題であることを強調しています。
これらのツールの採用は任意であるため、報告を行う企業の慣行には大きな差があります。既存の証拠によると、すでにサステナビリティ報告を採用している企業も、どのツールを選ぶべきか迷っています。企業をできるだけ良く見せるツールを選びがちな傾向があり、活動家の目には「グリーンウォッシング」と映る可能性があります。
資本市場では、社会的責任を果たす企業の慣行に基づいて企業を順位付けするため、評価や指数が一般的に使われています。しかし、ここでも、どの評価ツールを使ったかによって評価結果が大きく異なる場合があります。同じ企業が高評価の区分に入ることもあれば、低評価の区分に入ることもあります。それは評価に使うツールによって異なります。結局のところ、この不一致が機関投資家と個人投資家の双方に混乱をもたらしています。
世界経済フォーラム初の持続可能な開発サミットには、世界の企業、政府、市民社会の代表者を含む500人を超えるステークホルダーが集まる見込みです。この会合は、世界のリーダーたちが17のグローバル目標と169のターゲットについて議論する機会となるため、時宜を得たものです。そこでの議論の一部が、既存のSRTを調和させるなどして、より「収れん」した成果につながることが期待されます。少なくとも、SRTに関わる多様な用語、基準、ベンチマークがもたらす混乱を最小限に抑える方法を探るため、協調的な取り組みが必要です。
