ESGが事業課題の中心に位置づけられるようになるにつれ、「反ウォーク」の反発が生じている。
この騒動は、具体的なESGへの取り組みと行動に、いっそう力を注ぐ必要性を浮き彫りにしている。
ESG規制をより明確にすることで、懐疑的な人々の考えを変えられるかもしれない。
企業は、環境・社会・ガバナンス（ESG）の責任という荒れ模様の環境の中で事業を進めていくことになるが、私が世界経済フォーラムに寄稿した「進化する取締役会のESGアジェンダ」以降の1年間に起きた変化を振り返る価値はある。進化する取締役会のESGアジェンダ今日、取締役会のESG問題に対する姿勢は、単に進化しているのではなく、大きな変容を遂げつつある。
私が2022年に執筆した記事では、企業戦略におけるESGの動向の変化について論じた。当時すでにESGは、多くの企業にとって周辺的なテーマから戦略上の要請へと大きく格上げされていた。しかし2023年には、その立ち位置が不安定になっている。取締役会にとってESGは、不可欠であるだけでなく、議論を呼ぶテーマにもなった。持続可能性の必要性が強調されたことで、それに見合う反発が生じている。すなわち、反ESG運動である。この運動は、より良い事業への注力が必ず利益の低下につながると（誤って）考えている。
これは一部には、ESGが主流となったことで厳しい目が向けられるようになったためであり、一部の批判者は、すべてを包含する「ウォーク」アジェンダに対する、より広範で、ますます社会を二分する反発とESGを一括りにしている。ブラックロックのCEOであるラリー・フィンクは、株主中心の考え方よりもステークホルダー資本主義を企業が取り入れる必要性を先導してきた人物だが、その彼でさえ、この用語を使うのをやめ、ESGは右派団体によって武器化されており、ESGをリベラルなアジェンダと混同していると述べている。このような言説に加え、政府がネットゼロ目標から後退するなど、政治的なコミットメントが弱まっていることも相まって、取締役会がサステナビリティへのコミットメントを縮小する好機を与えてしまっている。
しかし、ESGを放棄するのではなく、取締役はむしろ取り組みを強化すべきである。このテーマをめぐる否定的な雑音は、コミュニケーションよりも行動に注力する必要性を浮き彫りにしているにすぎない。美徳の誇示に代えて、ESG、戦略、そして価値を生み出す具体的な成果（エネルギー効率、サプライチェーンのイノベーション、さらにはプロジェクトマネジメントにサステナビリティを組み込むためのAIの活用など）を結び付けることが求められる。コストを意識した明確なアプローチは、一部のESG関連ファンドの低調なパフォーマンスによって熱意を損なわれた投資家をなだめるのに役立つだろう。一部のESG関連ファンドの低調なパフォーマンス。
ESG規制をより簡素にすることは、懐疑的な人々の不安を和らげるうえで大きな助けとなるだろう。ここ1年間で最も注目すべき動きの一つは、政府や国際的な業界団体によるESG関連の新たで、より厳格な法律や基準が急増したことであり、企業は迅速な対応を迫られ、対応できなければ深刻な結果に直面しかねない状況にある。今後、包括的でグローバルなESG規制へと向かう中で、複雑さを減らし、一貫性を高める必要がある。これにより、組織の事業運営において機能的なコンプライアンスが可能になるだろう。
より簡素な規制と並行して、ESGに関する報告にはより高い透明性が求められる。株主が企業のESGへの取り組みをより明確に把握し、その取り組みに対する信頼を高められるようにするためである。この明確性への要請は、すでに自主的なESG報告書を、コミットメントを示すだけの形式的なものから、企業が持続可能な取り組みにおける進捗を示すためのツールへと変えつつある。次の段階は、これが事業にどのような前向きな影響をもたらしているかを、投資家、消費者、従業員に示すことである。
企業のESGへの取り組みの変容を促している注目すべき動きの一つは、世界中の取締役会の構成の変化である。企業は、組織内の単一のサステナビリティ専門家に任せるのではなく、ESGの専門知識を最高レベルのガバナンスに取り入れることの価値を認識しつつある。Heidrickの調査によれば、ESGに精通した取締役会は、こうした課題に対応する取締役の能力が取締役選任委員会によって資産として評価されるにつれ、より一般的になりつつある。最高レベルでESG課題をより深く理解することは、企業のリーダーに個人としての責任感と道義的な義務感を醸成することにもつながるはずである。
全体として、これらの動きは、事業の目的とESGの取り組みとの間の、より成熟し、慎重に考えられた整合性を示している。どのような犠牲を払ってでも利益を追求することを超えて考えられる企業は、長期的な存続可能性が、環境や社会の課題に対処する能力と不可分に結びついていることを認識するだろう。サステナビリティは競争優位として位置づけられるべきであり、企業はESGを軸とした意思決定を行い、投資家の信頼、顧客の忠誠心、従業員の満足度を支えていく必要がある。
もちろん、まだやるべきことは多く残されている。ESGに対する取締役会のアプローチの変容は、継続的かつ変革的な過程である。しかし、すでに大きな変化が起きている。今後どのような用語が使われるにせよ、ESGは今や議題の最上位に位置する関心事である。もはや単なるコンプライアンスの問題ではなく、イノベーションを推進し、事業の回復力を高め、すべての人にとってより明るい未来を育むための手段としてサステナビリティを取り入れることに関わるものとなっている。
