COVID-19下のESG投資

• COVID-19は、企業が地球と調和して事業を営む必要があることを改めて示している。
  

• ESG投資は、環境保全と人材育成に焦点を当てている。
  

• 倫理的投資の可能性を実現するには、グローバルな協力が必要とされている。

インフォシスがESG 2030 ビジョンを発表した際、不安定な現在の事業環境の中で、その発表の時期について疑問が生じた。私たちにとって答えは明確だった。COVID-19の危機は、多くの点で物事を明確にする転機となった。困難に直面する中でも、人間の回復力が希望と楽観をもって再び輝いていた。私たちは、これこそが、社会、環境、事業成果に対して前向きな利益と長期的な影響をもたらすESG投資への継続的なコミットメントを改めて強化すべき瞬間だと認識した。

興味深いことに、これは、ESG投資が影響を与えようとする「地球」「人」「政策」という三つの側面にまたがる学びの機会にもなっている。企業は、ESG投資が株主価値と不可分に結びついていることを理解するようになってきた。持続可能なビジネスモデルの形成に寄与するからである。今回の危機は、私たち全員に緊急性をもって行動することを改めて促している。

これは、いくつかの異なる、しかし意味のある形で現れている。例えば、FMCG業界は、サプライチェーン全体で従業員の労働条件をより適切に管理しようとしている。金融サービス事業者は、投資家にとってより良いリスク調整後リターンを提供する方法を模索している。また、私たちのような分野では、デジタルリスキリング、情報に対するより強固なデータプライバシーとセキュリティの提供といった分野に注力している。

これは以前にも多くの人が述べてきたことだが、今こそ改めて振り返るべき時だと思われる。社会は企業に「事業運営の許可（ライセンス・トゥ・オペレート）」を与えており、その見返りとして企業は、その社会契約に含まれる不文律を遵守し、その力を結集して社会全体を前進させる必要がある。

地球を守るための警鐘

気候変動と感染症の拡大への影響をめぐる議論は、多面的である。森林伐採や開発のための自然生息地の破壊を含む環境悪化は、生き物を住処から追いやり、本来接触しないはずの動物との接触を生じさせる。これにより、病原体が新たな宿主、そして場合によっては人間にも侵入する機会が生まれる。

によると、WEF COVID-19リスク展望には、永久凍土や極地の氷床に保存されているウイルスが地球温暖化により放出されることで、大規模な感染症の発生が今後より頻繁になる可能性を示す証拠が増えている。世界各地の政策立案者は、当初パンデミックへの対応に消極的だったが、現在では私たち全員が直面しているリスクの深刻さを認識するようになっている。

COVID-19は、気候変動が人類の存在を変えうる可能性を象徴するものと捉えることができる。この認識は、新たな働き方の模索と、自らの炭素排出量の削減をさらに加速させる必要がある。スコープ1・2・3の排出に関する基本的な理解は、私たちが地球に与えている影響の多くの側面を考えるきっかけとなるはずだ。各分野にわたり、より賢明なプロセスやクリーンテック・ソリューションを開発することで、建築環境をネットゼロ、循環型、健康的、包摂的、そして強靭なものへと転換する取り組みを強化しなければならない。

人材のスキルアップの緊急性

コロナウイルスは、誰に感染するかについて無差別であることは間違いないが、その影響はすべての人に同じように及ぶわけではない。米国のピュー・リサーチ・センターの調査によれば、全体として次のことが明らかになっている。成人のアメリカ人の4分の1が、感染拡大以降、支払いに苦労している。3分の1が、貯蓄や退職金口座を取り崩して生活をしのいでいる。また、約6分の1が、借金をしたり、フードバンクの支援に頼ったりしている。これらは、所得の低い成人、大学の学位を持たない人々、そして一部の人口統計学的集団で、より一般的に見られる。

Image: 世界経済フォーラム、

一方で、企業は「新たな日常」に適応しつつある。消費者は、買い物、学習、仕事、さらには交流においてもデジタルを取り入れている。明らかに、変化する時代において、デジタルスキルを含む新たな能力を身につけさせ、疎外された人々に力を与え、就業可能性を高める必要性はかつてないほど高まっている。

ステークホルダーに利益をもたらすコーポレートガバナンス

COVID-19により、コーポレートガバナンスはより複雑な課題となった。パンデミックの発生以降、取締役会は、戦略の再構築、より広範な事業・業績指標の追跡、長期にわたる多様なリスクの監督、報酬に関する方針の見直し、従業員の健康と体験の再設計など、多岐にわたる課題への対応を迫られている。

すべての人に利益をもたらす企業文化は、トップが主導し、権限を与えられ、多様で、スキルを備えた取締役会によって推進されなければならない。単に戦略的な監督を行うだけでなく、企業の価値観を明確にし、それを自ら体現し、完全な説明責任を果たすことが求められる。この説明責任は、従業員、パートナー、ベンダーによって、バリューチェーン全体で支えられる必要がある。

今日、社会は政府だけでなく、そのニーズに応えるために適切に機能する企業にも依存している。それは、共有される生態系の富を守ること、公平な成長を促進すること、大規模な雇用可能性を生み出すこと、あるいは消費者の利益を守ることなど、多岐にわたる（社会契約および事業運営の許可）。

官民の協力は、パンデミックに関連するものを含め、世界の最も緊急な課題のいくつかの解決を後押しし、迅速な解決への道を開いてきた。すべてのESG投資は、今日の行動が、より望ましく、より住みやすい未来の「新たな日常」を形作るという期待を内包している。最終的に、いかなる企業も、新たな繁栄の時代を切り開くために自らの役割を果たすことから逃れることはできない。