「多くの軍隊で、ますます多くの任務がロボットに委ねられることは確実です」。世界各地の指導者と大西洋の両岸から集まった学者による、戦争の未来をめぐるダボスでの議論は、この言葉で始まった。
冒頭の発言を行ったのは、デューク大学教授で、米国初期の女性戦闘機パイロットの一人でもあるメアリー・カミングス氏だった。彼女は、戦闘員にとっても、巻き添え被害を受ける可能性のある人々にとっても、戦争の未来はより安全なものになり得ると強調した。
「今日でさえ、米空軍にとって、戦闘・爆撃任務に人間を派遣するより、ドローンを派遣する方が安全です」とカミングス氏は述べ、イスラエルはすでに完全無人の戦闘機を使用すると表明していると指摘した。一方で、F-35のような先進的な戦闘システムに数十億ドルが投じられる一方、テロ組織のダーイシュのような集団が、3Dプリンターを使って低コストのドローンを何千機も「印刷」できる段階に来ていると警告した。それらは通常兵器や生物兵器を搭載し、F-35を上回る損害をもたらす可能性がある。さらに、「ドローン技術への参入障壁は非常に低く、誰でも一機持てる」と警鐘を鳴らした。
戦争におけるロボットへの懸念をさらに示し、オランダ国防相のジャニーヌ・ヘニス＝プラスハールト氏は、この問題には重要な「倫理的側面」があると述べた。また、「そのような兵器の配備には、常に実質的な人間の管理が伴わなければならない」と付け加えた。そして、「自己学習システムが自らの行動規則を変更できる」日が来ると警告し、そのような場合には人間による管理が極めて重要だと述べた。
軍事技術がこれほど進歩すると、戦争は完全に変わったと思い込みやすい。しかし、そうではないと論じたのは、ロンドン大学キングス・カレッジのサー・ローレンス・フリードマン氏だ。軍事力の本質は依然として、領土と人々を支配するための手段を用いることにあり、それは近い将来なくならないと述べた。「サイバー攻撃は領土を支配しません」と同氏は付け加え、「補完的な手段です」と語った。
フリードマン氏は、テロリズムを過度に誇張することにも慎重で、それを「初歩的な戦略」と呼んだ。散発的な残虐行為は「実際には勝利ではない」とし、前進するには通常、ゲリラ戦へと発展する必要があると論じた。
しかしテロリズムにとどまらず、フリードマン氏は「戦争と犯罪の相互作用が問題となっている」と指摘した。簡潔に言えば、「戦争を持続させるものの一つは貪欲さだ」と述べた。テロリストであれ他の者であれ、紛争に関与する人々は、人身、麻薬、貴金属、さらには古美術品の密売にも関わっていることが多いと指摘した。
戦争の変化を振り返り、国際危機グループの総裁兼最高経営責任者ジャン＝マリー・ゲエンノ氏は、「シリアは、現在の紛争のあり方を示す悲劇的な例です」と述べた。シリア国内にはシリア人同士の紛争があり、さらにシリアをめぐる地域大国との紛争があり、もちろん世界の大国との紛争もあると語った。
ヘニス＝プラスハールト氏は、サイバー空間には独自の課題があり、熟慮された枠組みで対処する必要があると述べた。サイバー関連の問題について国際条約を設けるべきかを議論する際、海洋法が参考となるモデルになり得ると提案した。「サイバー空間に関する国際基準と規範が必要です」と述べた。
しかし、そうした基準や規範の形成を支える世界的な枠組みは、いま危機にさらされている。ゲエンノ氏は、「多国間機関の強さは、その構成要素の強さに左右される」と指摘した。国際システムが前進し、「多国間機関が未来を持つためには、非国家の正当な主体が発言権を得られるよう、適応する必要がある」と付け加えた。
こうして私たちの社会は、技術を重視する一方、世界的な正当性を得るには、最も重要な声、すなわち一般の人々の声を取り入れなければならない。
