この記事は、世界経済フォーラムの地政学プラットフォーム
1985年の冷戦風刺作品、『ダンの難問』の著者スタン・リーは、核軍拡競争を「ポトラッチ」と呼ばれるネイティブ・アメリカンの儀式になぞらえている。
この儀式では、首長たちが贈り物や価値ある品を破壊して力を示す。ダンの登場人物たちはこの論理を米国の核兵器に当てはめ、兵器を軍事的有用性で評価すべきではなく、貴重な資源を犠牲にする浪費的な競争に敵対国を引き込む能力で評価すべきだと論じる。
「ロシア側に何かを火に投げ込ませるのか。同じような兵器を造らせるのか」と、本の登場人物の一人は尋ねる。「もしそうなら、つまり世俗の財をさらに焚き火に投げ込むのなら、その兵器はすでに任務を果たしたことになる。ソ連が対抗するために金を使わない場合に限り、その兵器は失敗なのだ。」
ロシアと米国の核戦力に関する最近の発表を受け、世界最大の核保有国である両国が再びポトラッチ式の競争に乗り出し、冷戦時代の軍拡競争を再燃させるのではないかとの懸念が高まっている。
こうした懸念は、世界の核秩序の健全性をめぐる疑問が高まる中で生じている。この1年間、米国と北朝鮮の指導者は、軍事的エスカレーションを示唆する激しい言葉を交わしてきた。
1968年以来、世界の核秩序の礎となってきた核不拡散条約（NPT）は、宣言された目標の一つである完全な核軍縮の実現方法をめぐる対立から、先行きが不透明になっている。核兵器国として認められた米国、ロシア、英国、フランス、中国と、それ以外の国々との分断は、昨年、国連で122か国が核兵器禁止条約に賛成票を投じたことで浮き彫りになった。
米国とロシアの核ドクトリンの変化によって核兵器使用の敷居が下がり、核のタブーが疑問視されかねないほどになっているとの懸念が強まっている。同時に、透明性、予測可能性、危機時の意思疎通を通じてこうしたリスクを歴史的に低減してきた軍備管理協定が弱体化している。
こうした懸念があるものの、核秩序が無秩序へ向かっているわけではない。むしろ、各国は国際条約や規範による制約を受け続けており、核兵器を最初に使用する動機を持つ国はない。懸念の高まりの多くは、敵対国の戦略ドクトリンに対する誤認によるものであり、危機の際に核エスカレーションのリスクを高める可能性がある。
こうしたリスクと誤認を減らすには、世界的な核体制の健全性への取り組みを新たにし、危機時の意思疎通と軍備管理のための新たな仕組みや機関を設けるとともに、米国とロシアの核ドクトリンを明確にする必要がある。
弱まるルール
ワシントンとモスクワから伝わる政治的な言説や報道は、世界の核秩序を支えてきた旧来のルールが弱まりつつあることを示唆している。たとえば、2018年2月4日付の『ニューヨーク・タイムズ』は「ロシアに対抗するため、米国は核兵器が大々的に復活したと示唆」という見出しを掲げた。1週間後には、スプートニク・ニュースが「核軍拡競争は実際には一度も終わっていない」と報じ、これに呼応した。
思考実験として、核の無秩序がどのような姿になるかを想像してみよう。第一に、核物質が現在より広く入手可能になり、核保有国や、容易に核兵器を開発できる能力を持つ国が増えるだろう。これには、核兵器の使用による人道的犠牲への意識が薄い、あるいは人道的惨事を引き起こすことを目的に核兵器を望む非国家主体や各国政府が核能力を持つことも含まれる。
第二に、共通の価値を追求する各国を結び付け、行動のルールを定める体制や機関が存在しなくなる。NPTも、包括的核実験禁止条約も、ジュネーブ軍縮会議もなくなる。その代わり、核兵器の開発や実験、非国家主体または他国への移転など、各国の核政策には何の制約もなくなる。さらに、各国は互いの核戦力を把握できず、核ドクトリンや意図について透明性も得られなくなる。
第三に、多国間機関が存在しないことに加え、米国とロシアは軍備管理の慣行を廃止する。米露いずれも合意に関心を持たないため、1987年の中距離核戦力全廃条約や2010年の新戦略兵器削減条約（新START）を遵守しているかをめぐる議論もなくなる。さらに、保有する兵器や運搬手段の数に制限はなく、対話の場も設けられず、現地査察がなければ、核戦力の状況や核ドクトリンについて限られた透明性しか得られない。
厳格な監督
現代の核秩序は、このような無秩序の姿とはほど遠い。不安をあおる予測が何十年も続いた後も、核兵器国はわずか9か国にとどまっている。政治学者のケネス・ウォルツは1981年に18か国になると予測していた。また、核兵器を放棄した国は4か国あり、南アフリカと、旧ソ連構成国のベラルーシ、カザフスタン、ウクライナである。テロリストが核兵器を入手したり使用したりしたことはない。核兵器の拡散に対する懸念は今も存在し、警戒を要するが、軍事用核技術は厳格な監督下にあり、輸出管理、制裁、規範からなる世界的な制度が核拡散を遅らせてきた。
その理由の一つは、各国が今も尊重する機関の役割にある。たとえば、多くの国はジュネーブ軍縮会議で進展がないことに不満を表明しているが、それでも参加を続け、その正当性を信頼している。NPTから脱退したことがある国は北朝鮮だけであり、その後、北朝鮮は国際社会のならず者国家として扱われた。このことは、核不拡散体制をさらに強化したとも言える。
何よりも、核兵器を使用しないという規範は強固であり、核兵器が人道に及ぼす影響への最近の注目によって、実際に一層強化されている。繰り返すが、これは現状の課題や欠陥――4つの核保有国が依然としてNPTの外にあることなど――を無視するものではない。しかし、だからといって、これらの機関に価値がなく、廃止すべきだということにはならない。
NPTと同様、米露間の軍備管理も不完全で、先行きは不透明だ。双方は中距離核戦力全廃条約に相手が違反していると非難しており、新START条約の延長も見通せない。米国は2002年に弾道弾迎撃ミサイル制限条約から脱退し、ロシアは2007年に欧州通常戦力条約の履行状況の監視を停止した。それでも、これは決して軍備管理の慣行を拒絶するものではない。2018年2月、両国は新STARTで合意した上限に達し、2021年まで条約の検証を継続する。
米国については、2018年の核態勢見直し（NPR）が、内容は依然として曖昧ながら、将来の軍備管理課題に取り組む方針をワシントンに約束している。たとえば、新型の海上発射型巡航ミサイルを求めるにあたり、NPRはロシアを交渉の席に戻すという目標と明確に結び付けている。
NPRの概要を示した議会証言で、米国防長官のジム・マティスは、米国は「慎重な軍備管理」に引き続き前向きだと述べ、巡航ミサイルを交渉材料と位置付け、「交渉担当者が強い立場から交渉を続けられるようにするため」だと語った。
あらゆる核関連機関の中で、二国間の戦略核軍備管理は最も先行きが不透明だが、米国とロシアは今もこれを実践し、復活させることに関心を示している。
「エスカレートして緊張を緩和する」という神話
米国のNPRの公表により、ロシアをめぐる誤認の原因が今も残っていることが明らかになった。これは実際に核リスクを高めている。NPRはロシアの核ドクトリンを「エスカレートして緊張を緩和する」と特徴付けている。すなわち、NATO加盟国が関わる通常戦力による危機において、モスクワが限定的な核攻撃を開始し、「モスクワに有利な条件での降伏」を実現しようとするという見方だ。
米国の効果的な抑止には「ロシア指導部が、限定的な核兵器の先行使用がもたらす結果について誤算しないようにすることが、今や必要となっている
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NPRは、このような姿勢は米国の抑止政策と決意を重大に誤解するものだと主張している。
米国の効果的な抑止には「ロシア指導部が、地域内であれ米国本土に対してであれ、限定的な核兵器の先行使用がもたらす結果について誤算しないようにすることが、今や必要となっている」。ワシントンの見方では、モスクワは米国の核ドクトリンと抑止力の信頼性を理解していない。
一方、ロシアは、ワシントンが自国の核ドクトリンを理解せず、ロシアによる核兵器使用の脅威を誇張していると主張している。多くのロシアの核専門家は、「エスカレートして緊張を緩和する」という考えに異議を唱えてきた。ロシアのドクトリンは実際には核使用の敷居を引き上げており、NATOとの紛争で通常戦力においてロシアが優位にあることを踏まえれば、そのようなドクトリンは不要だというのがその根拠だ。
どちらの首都の主張に説得力があるかにかかわらず、この誤解そのものがリスクとなる。危機が起きた場合、米国は、ロシアが核のタブーによる制約を受けにくく、米国より核使用の敷居が低いと懸念するかもしれない。同様に、モスクワは、非核の脅威に対処するために核抑止の役割を拡大する最新のNPRを、米国の冒険主義と受け止めるかもしれない。これは核の無秩序とは言い難いが、冷戦終結以来、世界が経験した中で最もリスクの高い核情勢である。
核の無秩序へと滑り落ちるのを避けるため、米国とロシアは、「エスカレートして緊張を緩和する」という考えをめぐる誤認を解消し、既存の核関連機関への信頼を再構築する措置を取ることができる。
第一に、核ドクトリンについて話し合うため、軍当局者同士の対話を行い、「エスカレートして緊張を緩和する」という用語を使わないようにし、危機時の意思疎通の経路と慣行を確立すべきだ。
第二に、中距離核戦力全廃条約をめぐる紛争を解決し、2010年の新START条約を延長することで、軍備管理への取り組みを新たにできる。
最後に、不確実な時期に核兵器を使用しないという規範を強化するため、米国とロシアは核兵器使用がもたらす人道的影響への認識を高めることができる。これにより、核兵器の抑止価値を強め、その使用に反対する倫理的な主張を補強できる。
