最近のインタビューで、パキスタンの元駐米大使フサイン・ハッカーニ氏は、米国の新たなアフガニスタン政策はパラダイムシフトだと主張した。同氏は特に二つの変化を強調した。第一に、この政策は「パキスタンを敵として扱う可能性を示唆している」こと。第二に、「アフガニスタンへのインドの関与が拡大する可能性を示してパキスタンを脅かしている」ことであり、それはパキスタンの「悪夢を現実にする」だろうという。
提案された政策に内在する矛盾に目を向けると、その有効性と持続可能性に深刻な疑問を抱く観測筋もいる。
インドのメディアでは、米国がインドに公然と言及したことは、アフガニスタンへのインドの関与の重要性を初めて認め、インドと関わる姿勢を示したものと受け止められた。ナレンドラ・モディ氏が長年望んできたパキスタンとの対立が、今や現実となるかもしれない。
この新たな米国のアプローチに関するさまざまな前提や含意を検討すると、それが本当に方針転換につながるのか、次第に不透明になってくる。
インドとパキスタンの大半のアナリストは、インドの直接的な関与はパキスタンへの圧力を強めることを意図していると論じている。アフガニスタンへのインドの戦略的関与は、軍事衝突が起きた場合にパキスタンが二正面作戦を強いられるという不安を抱かせる狙いがある。そのため、これは存亡に関わる脅威と見なされている。
しかし米国は、戦略変更の狙いは、パキスタンが方針を変えるための「誘因」にすることだと主張している。この見立てを受け入れるなら、いずれ米国、アフガニスタン、パキスタン、インドが同じテーブルに着き、パキスタン側の保証や政策変更と引き換えに、インドがアフガニスタンへの関与に一定の制限を受け入れる必要があるだろう。現時点では、インドのモディ政権もトランプ政権も、そこまで踏み切る用意も能力もないように見える。
インドの関与がパキスタンにとって誘因にならないなら、ハッカーニ氏が述べるように、それは自動的に脅威へと変わる。そうであり、かつ米国とインドがその結果を見込んでいるのであれば、パキスタン軍だけでなくアフガニスタンの反政府勢力も、これまでと同じ形でさらに動員されると予想せざるを得ない。
米国の政策転換は、現インド政権内のイデオロギー重視派を喜ばせた一方、外交・軍事問題を担当する知識と経験の豊富なインド官僚機構には警戒感を広げた。
インドの論者数人が、インドは地上部隊を派遣せず（インドにとっては非常にありがたいことだ）、経済支援やインフラ支援を行うにとどまるとすぐに強調したのは、おそらく偶然ではない。インドのアフガニスタン・パキスタン担当元特使、S・K・ランバー氏は、その程度の関与にも条件を付け、現在の治安情勢では事業を容易に進めることも、拡大することもできないと述べた。
米陸軍のジョン・ニコルソン将軍が最近インドを訪問した際、米国はアフガニスタンでの軍事活動にインドからより直接的な協力を得たい意向を明らかにした。現時点でインドの協力は、修理や交換を目的とする旧式のロシア製軍事装備の供給に限られている。
さらに、多くの観測筋を驚かせたことに、先月、米国務長官レックス・ティラーソン氏は、インドとパキスタンの間に存在する対立を明確に取り上げた。「パキスタン国内の安定を高め、同国が自国内の不安定化要因と関わる理由をいくつか取り除くために、インドでさえ、パキスタンとの問題について歩み寄りの措置を取れる分野があるかもしれない。」
そうだとすれば、インドはどうすればアフガニスタン紛争における安全保障の純提供国になれるのか。この問いは、パキスタンの新首相シャヒド・ハカン・アッバシ氏が提起したもので、南アジア全体を代表して問われた。
パキスタンにとって、新たなアプローチに内在する矛盾はあまりにも明白であり、多くの米国のアナリストもそれを直接認めている。
少し前まで、米国は中国、パキスタン、アフガニスタンも参加するアフガニスタンに関する四者和平協議に加わっていた。その過程で米国は、クエッタとペシャワールにあるアフガニスタン・タリバンの代表機関、いわゆるクエッタ・シューラとペシャワール・シューラの存在を事実上認めた。米国が設立を支援したカタールでタリバンが拠点を置くようになった際、米国がタリバンと直接交渉していたことも周知の事実だ。
こうした行動と、アフガニスタン・タリバンへの軍事的圧力を強めるという新たな方針を両立させるのは難しいように見える。その一方で、最終的かつ唯一現実的な目標は、タリバンを含む交渉による解決だと米国は述べている。
パキスタン国内では、ハッカーニ・ネットワークや、ラシュカレ・タイバ、ジャイシュ・エ・ムハンマディを含むカシミールの組織など、過激なジハード主義集団が引き続き自由に活動していることへの市民社会の反発が強まっている。これらの組織の形成と、1980年代後半にアフガニスタンのムジャヒディンを米国が支援したことには、明確な歴史的つながりがある。アフガニスタンでソ連軍に対する戦略的勝利と見なされた戦いに勝利した後、米国は自らが創設を支援した勢力を武装解除せず、市民社会に再統合できると期待した。
パキスタン、アフガニスタン、インドは現在、武装集団を、彼らの言葉でいう「表舞台」に引き出そうと苦慮している。アフガニスタン・タリバンは交渉による和平合意に参加することになっている。パキスタンでは、これらの集団の一部がJuDやASWJのように政治の舞台へと押し出されている。また、インド政府は以前、カシミールのフリヤット指導者たちに生活手当を支給していた。
同時に米国は、パキスタンとインドの核開発に関する情報と統制権を維持しようとしている。
米国がパキスタン軍に圧力をかけてこれらの集団を表舞台に引き出させ、同国の核戦力を統制し、タリバンとの交渉による和平合意の実現を助けさせる一方で、パキスタンへの軍事援助を減らし、米国の同盟国としての地位を格下げすると脅すことが、どうすれば可能なのかは依然として不明だ。
このようなアプローチの難点は、これらの政策が選択肢や誘因、あるいは脅しにすぎないなら、実際には何も変わらず、事態が悪化するだけかもしれないことだ。
勝利を証明したいという各陣営の強い自負が関わる限り、前進するための唯一の道かもしれない対話と妥協は生まれないだろう。必要なのは、この状況で作用しているあらゆる要素を慎重に分析し、今後に向けて何が欠けているのかを理解しようとすることだ。そうすれば、すべての関係者が譲り合うよう促せる。
