大地震が発生すると、地域社会は最も大きな被害を受けますが、同時に復興の取り組みを主導する存在でもあります。
トルコ、シリア、アフガニスタン、ハイチといった地域で得られた過去の危機の経験は、ミャンマーが自国の復興を進める上で役立つ可能性があります。
ミャンマーが対応を進めるなか、今後の道筋を示す5つの重要な教訓をご紹介します。
2025年3月28日、マグニチュード7.7の地震がミャンマーを襲い、多くの命が奪われ、地域社会全体が壊滅的な被害を受けました。ミャンマーは今、甚大な損失に直面しながら、複雑な政治状況の中で復興という大きな課題に取り組んでいます。しかし、歴史は指針を与えてくれます。
2015年にネパールで地震が発生する直前、私は現地のチームと密接に連携し、防災体制の整備に取り組んでいました。そうした教訓がこれほど早く試されることになるとは、想像もしていませんでした。地震が発生すると、同じチームが直ちに行動を起こし、人命を救い、支援を調整し、地域社会が長く険しい復興の道を歩み始められるよう支えました。
この経験は、私が何度も目にしてきた重要な真実を改めて裏付けるものでした。すなわち、事前の備えと地域主導の対応が不可欠だということです。
2023年のトルコ、シリア、アフガニスタンでの地震や、2010年のハイチ地震など、いずれも共通する点を示しています。地域社会は最も大きな被害を受けるものの、同時に復興の取り組みを主導する存在でもあるということです。
過去の危機から得られた経験は、ミャンマーが自国の復興を進める上で役立つ可能性があり、特に、被災したすべての地域が必要な支援を確実に受けられるようにする上で有効です。同国が対応を進めるなか、今後の道筋を示す重要な教訓をいくつかご紹介します。
1. 人道支援と初期復興は、同時に進められなければならない
昨年10月にシャン州でサイクロン・ヤギの被災地を訪ねた際、私は現地の人々の強さと決意に深く心を打たれました。甚大な被害があったにもかかわらず、人々は失ったものについてだけでなく、再建への意志、すなわち再び自分の足で立ち上がり、共に自らの生活を取り戻したいという思いについても語ってくれました。20年前、地震の後にパキスタンの国内避難民キャンプで出会った一人の男性も、同じことを私に語ってくれました。その言葉は今も私の心に残っています。そして、その後出会った多くの人々からも、同じ思いを聞いてきました。自律への願いは、普遍的なものなのです。
危機が発生した際、人道支援は不可欠です。しかし、初期復興が伴わなければ、家族は生き延びるための状態から抜け出せないままになります。エネルギーへのアクセスの回復、地域市場の再活性化、医療などの基本的サービスへの人々の再接続は、人々が新たな生活を再開できるよう、直ちに始められなければなりません。
今回の地震への対応において、私たちには機会と責任の両方があります。すなわち、差し迫ったニーズに応えると同時に、持続的なレジリエンスの基盤を築くことです。そのためには、人道支援と復興の取り組みを統合することが重要です。
2. 瓦礫の撤去は、極めて重要な第一歩である
地震の後に発生する瓦礫の量は、驚くほど膨大になることがあります。ミャンマーでは、UNDPの分析によると、少なくとも250万トンの瓦礫があり、これは約12万5,000台分のトラックの積載量に相当します。瓦礫は道路を塞ぎ、救援活動を遅らせ、深刻な健康被害をもたらします。瓦礫を効果的に管理することは、復興に向けた最初の、そして最も重要な段階の一つです。UNDPは、この重要な取り組みにおいて、各国政府、技術機関、地域社会と緊密に協力しています。
一方トルコでは、がれきリサイクル施設が大量の瓦礫を撤去すると同時に、再建のために資材を再利用しました。ハイチでは、地域主導の取り組みを通じて、100万立方メートル以上の瓦礫が撤去されました。
ミャンマーもこうした戦略を取り入れることで、瓦礫を安全に管理し、再建の取り組みを迅速に進めることができます。
3. 地域社会と連携して共に再建する
復興とは、単に被害を受けたものを再建することにとどまらず、人々の生活を取り戻すことです。そしてそれは、被災した地域社会を復興プロセスの中心に据えることから始まります。
ネパールでは、住宅所有者主導のモデルにより、住民が自ら耐震性のある住宅の建設を主導できるようになりました。UNDPはまた、地震の被害を受けた1万1,800以上の事業の再開を支援し、瓦礫の撤去やインフラの補修において数千件の一時的な雇用を創出しました。
同様に、アフガニスタンでは、現金支給型就労プログラムにより、24万4,000人以上の人々が収入を得ながら、重要な地域サービスの復旧に貢献しました。地域住民は、圧縮土ブロックを用いて住宅の再建を支え、歴史的な建造物の保存と安全性の向上を両立させました。シリア北西部では、900人以上の人々が地域主導の瓦礫撤去に参加し、より包摂的な復興が実現しました。これらの事例は、地域社会の関与が持つ力を示しています。
ミャンマーにとって、意思決定において地域の知識と主導性を優先することは極めて重要です。これにより、効果的であると同時に人々に力を与える復興が実現し、より強靭で持続力のある地域社会を築くことができます。
4. レジリエンスを備えた建設により、将来のリスクを軽減する
地震後の復興プロセスは、将来のいかなる災害にも備えたものとなるよう、確実に備えられていなければなりません。
ネパール、ハイチ、アフガニスタンでUNDPが主導した取り組みは、強靭なインフラの重要性を示してきました。ネパールでは3万1,000戸の住宅が耐震基準に従って再建され、ハイチでは瓦礫を再利用して地域の強化が図られ、アフガニスタンでは耐久性と耐震性に優れた住宅への移行が進められました。
南アジア全域において、UNDPの地震リスク軽減プログラムは、建築基準の施行、安全な建設の推進、地域協力の促進に重点を置いています。古い建築物の補強や、学校や病院などの重要施設が高い安全基準を満たすようにすることなど、強靭なインフラへの投資は、リスクの軽減に大きく貢献します。
ミャンマーにとって、こうした取り組みから得られる教訓は不可欠です。地元で調達可能な資材や伝統的な建築手法と、現代の科学技術を組み合わせることで、地域社会は災害に効果的に備えた形で再建を進めることができます。
5. 技術とイノベーションを活用する
デジタルツールは、防災と災害対応のあり方を変えつつあります。UNDPが新たに導入した革新的なRAPIDA評価は、高解像度の画像とGIS技術を用いて被害を分析し、危機発生から48〜72時間以内にデータに基づく有益な知見を提供しています。コロンビア、リビア、アフガニスタン、そてに既にミャンマーにおいても、これらの評価は危機の影響を分析し優先課題を特定することで、復興計画の策定に役立てられています。
事前の備えという点でも、技術はリアルタイムのデータとリスク評価ツールを提供することで、重要な役割を果たします。インドネシアのInaRISKのようなプラットフォームは、衛星画像と地域のデータを統合し、地域社会や学校が自らの備えの状況を評価し、ギャップを特定できるようにしています。訓練や自己評価を含むこの継続的な改善プロセスにより、地域社会は災害への備えをよりいっそう強化できています。
ミャンマーにとって、こうしたデジタルソリューションを導入することは、復興をより透明で効率的かつ効果的なものにする可能性があります。
ミャンマーにとっての今後の道筋
今後の道のりは長く困難なものになるでしょうが、他地域の類似した状況から得られた教訓は、復興のための青写真を提供しています。
効率的な瓦礫管理、生計手段の回復、強靭なインフラの構築、地域社会との連携、技術の活用を優先することで、ミャンマーはより強くなり、危機への備えも一層充実させることができます。
前途の障害は極めて大きいものの、人々のレジリエンスと決意は希望の光となっています。適切なアプローチによって、ミャンマーの復興は、地域社会がより良く不確実性に備え、逆境にもかかわらず繁栄できる、持続可能で災害に強い未来への道を切り開くことができるでしょう。
