ザンビアの農場で病気を診断するアプリから、セネガルの土地所有者と若手農家を結びつけるTinder風のマッチングまで、若きコーダーたちは、この問題をテーマにした初のアフリカ全域ハッカソンで飢餓への解決策を見いだしてきた。
今週、ルワンダの首都キガリで、国連食糧農業機関（FAO）とルワンダの業界団体が主催したハッカソンに8チームが参加した。
専門家によると、若者が農業を続けられるようにすることは、アフリカの飢餓緩和に不可欠だ。アフリカには世界の未耕作可耕地の65％がある一方、増加する人口のために年間350億ドルを食料輸入に費やしている。
「私たちの家族にとって、農業はもう割の良い仕事ではありません。利益が得られないのです」と、ルワンダ出身のナイダイサバ・ウィルソンさん（24）は語った。彼のチームは、水と肥料の使用を最適化できる、400ドルの太陽光発電式装置を提案した。
「技術が優れていて、農家がその利点を実感できれば、導入してくれると考えています」
提案された解決策には、セネガルで農業を志す人と土地所有者を結びつけるアプリや、ブロックチェーンを活用して農家が貸し手に信用力を示せるよう支援するナイジェリアのモバイルプラットフォームがあった。
優勝したのは、すでにザンビアで運用されているアプリ「AgriPredict」だった。このアプリは、農家が病害虫を特定するのを支援できる。作物を食い荒らし、サハラ以南アフリカの多くの地域に甚大な被害をもたらした猛烈なツマジロクサヨトウも対象だ。
農家は携帯電話から直接、またはFacebook経由で利用できる。最高経営責任者（CEO）のムウィラ・カンガワさん（31）は、この取り組みは2016年にザンビアの農家を襲った二つの災厄、トマトの病害であるトゥタ・アブソルータとツマジロクサヨトウをきっかけに始まったと語った。
「農家がこうした病気を軽減したり、防いだり、対処したりするのに役立つツールがまったくないことに気づきました。そこで、農家を支援するソフトウェアを作るというアイデアを思いついたのです」と、同氏はトムソン・ロイター財団に語った。
優勝したザンビアのチームは、製品を改良するためのFAOによるコーチングを受けるほか、資金提供者やパートナー候補と会う機会を得る。
「彼らが持ち込んだのは、技術的に確かな解決策であり……たとえばFacebookを使って若者にメッセージを伝える力も備えていました」と、FAOのデジタル・イノベーション担当ITオフィサーで審査員の一人でもあるヘンリー・ファン・ブルグステーデン氏は語った。
このハッカソンは、情報通信技術ツールを通じて農業に参加する若者を増やす方法を話し合う、キガリでの会議に合わせて開催された。
高い失業率と農村生活の厳しさから、多くの若者が農業を離れて都市へ向かう一方、高齢化する農家は気候変動や貧困、整備の行き届かないインフラに苦しんでいる。
