通りにせり出す鮮やかなピンク色のブーゲンビリアの上に、タアラ・アル・アリ・モスクの一本のミナレットが、アンマンのハルダ地区を見下ろしてそびえ立つ。
色鮮やかなステンドグラスの窓や精緻なカリグラフィーに加え、このモスクが際立つ理由がもう一つある。屋根を覆う輝く太陽光パネルにより、建物の炭素排出量はほぼゼロになっている。
この施設は、ヨルダンに豊富な日差しを活用して再生可能エネルギーへ移行し、2050年までにカーボンニュートラルな都市になるというアンマンの目標を達成しようとする、モスクや市内の多くの建物による広範な取り組みの一環だ。
ヨルダンのモスクは「ほぼすべてが今、必要なエネルギーの100％を」再生可能電力で賄っていると、ヨルダンの環境コンサルティング会社ETA-max Energy and Environmental Solutionsのエネルギー監査担当者、ヤザン・イスマイル氏は述べた。
アンマンは、2050年までに「カーボンニュートラル」を目指す世界70以上の都市の一つだ。これは、炭素を吸収する木を植えるなどして相殺できる範囲を超える、気候変動を引き起こす排出を行わないことを意味する。
各都市はそれぞれの方法で目標達成に取り組んでいる。しかし、国連によると、都市は二酸化炭素排出量の約4分の3を占め、世界のエネルギーの3分の2以上を消費している。そのため、都市の取り組みの成否は、世界の気候目標が達成されるかどうかに大きな影響を及ぼす。
送電網に電力を供給
イスマイル氏によると、アンマンでモスクを環境に配慮した施設にする取り組みは、宗教省の支援を受けて2014年に始まり、非常に成功している。現在では、多くのモスクが余剰電力を国の送電網に売り戻している。
金曜礼拝の説教で信徒に気候を守るよう呼びかけている、タアラ・アル・アリ・モスクのイマームにとって、クリーンエネルギーを導入する決断は、より広い宗教的価値観とも一致している。
「太陽エネルギーを使う主な理由は、宗教上の務めです」とアフマド・アル・ラワシュデ氏は語った。イスラム教は自然資源の保全を促し、「浪費を戒めている」と同氏は述べた。
ただし、太陽エネルギーや省電力型のLED電球の使用は、モスクの財政面にも役立っていると同氏は認めた。
夏には気温がすでに摂氏40度（華氏104度）を超えるアンマンには、地球温暖化の進行を抑えようとする明確な動機がある。
しかし、国の大半では再生可能エネルギーはまだ一般的ではない。世界銀行によると、ヨルダンは今もエネルギーの約96％を中東の近隣諸国から輸入しており、その大半は大気汚染を引き起こす化石燃料だ。
政府当局者は、この状況を変えると述べている。
ナイエフ・フメイディ・アル・ファイエズ環境相はトムソン・ロイター財団に、「2030年までに温室効果ガス排出量を40％削減することを約束しています」と語った。
アル・ファイエズ氏によると、ヨルダンは2022年までにエネルギーの20％を再生可能エネルギーで生み出すことを目指している。同氏は、太陽光パネルが市内の住宅や企業、政府庁舎に設置されるにつれ、この目標は前倒しで達成されると考えている。
今年初め、アブダビ未来エネルギー会社（マスダール）は、国営電力会社のためにヨルダン最大の太陽光発電所を開発する資金として、1億8,800万ドルを用意した。
マスダールの声明によると、この事業は2020年前半に稼働する予定で、約11万世帯に電力を供給するとともに、年間36万トンの二酸化炭素排出を削減する。
環境配慮型の学校
市の反対側にあるアル・ホファズ・インターナショナル・アカデミーは、2013年にアンマンでいち早く太陽光発電を導入した学校の一つだ。現在はエネルギーの約95％を再生可能エネルギーで賄っていると、同校の副総支配人ハレド・アル・サライマ氏は述べた。
アル・ホファズでは、オレンジと黒の制服を着た子どもたちが九九を唱えながら、階段を下りていく。同校は、炭素排出量の削減を目指すアンマンの約100校の一つだ。
アル・サライマ氏は、「地域社会と公共に対する責任を踏まえ、排出量と炭素排出への寄与を早急に減らしたいと考えています」と語った。
同氏は、「経済的な側面もあります。エネルギー消費のコストも削減できました」と述べた。
バスケットボールコートや教員用駐車場、屋根の大部分を覆うきらめく太陽光発電パネルに加え、同校は太陽熱温水器を使い、廃棄物をリサイクルしている。また、環境教育も重視していると同氏は述べた。
アル・サライマ氏はトムソン・ロイター財団に、「環境に配慮することや再生可能エネルギーを使う利点を知ってもらうため、ここでは生徒、保護者、教員向けに啓発セッションを開いています」と語った。
「太陽光パネルを設置するだけではありません。あらゆる面で環境に配慮したいのです。」
同氏は、気候変動のリスクに対する社会の意識が高まっていると感じており、特に若いヨルダン人の間でその傾向が顕著だと述べた。
「考え方が変わりました」と同氏は語った。
ヨルダンは観光業からの排出削減にも取り組んでいる。同国は、塩分濃度の高い死海沿岸やユネスコ世界遺産のペトラ遺跡近くにあるゼロカーボンのリゾートに滞在したいエコツーリストにとっての安息地として、自国を売り込むことを望んでいる。
フェイナン・エコロッジは、ダナ生物圏保護区の端、古代の深紅色の岩を彫って造られた都市ペトラへ向かう道沿いにある。
26室に太陽光発電の設備を備え、廊下はろうそくの明かりで照らされるこのロッジは、送電網から完全に独立している。訪問者はベジタリアン料理を楽しんだり、星空を眺めたり、熱い砂の下でパンを焼く方法を学んだりできる。
支配人のナビル・タラジ氏によると、このロッジの1日のエネルギー消費量は、アンマンにある2寝室のアパートより少ない。
このロッジは、ヨルダン王立自然保護協会（RSCN）の支援を受けた施設群の一つで、アンマン北部のアジュルン保護森林保護区にある同様のリゾートもその中に含まれる。
常緑のオークに囲まれたそのロッジでは、雨水を集め、地熱を利用した暖房と冷房を使って、排出量をネットゼロに抑えている。
今後の課題
ヨルダンは炭素排出削減に取り組んでいるものの、アンマンは大きな課題に直面している。その一つが急増する人口で、隣国シリアの紛争から逃れてきた50万人を超える難民の到着によって膨らんでいる。
乾燥地帯にあるアンマンは、世界で最も水ストレスの深刻な都市の一つでもある。水道の供給を維持するため、ヨルダンは今、海水淡水化プラントの導入を検討している。
しかし、太陽光発電の推進も解決に役立つ可能性がある。
世界資源研究所が5月に発表した報告書は、ヨルダンを含む水不足に悩む中東・北アフリカ諸国では、太陽光発電への切り替えによって水需要を削減できる可能性があるとした。太陽光発電は、化石燃料による発電よりも発電に使う水が少ない。
ヨルダンのアル・ファイエズ環境相は、アンマンも国も、野心的な炭素削減目標の達成に向けた取り組みを続けると確信していると述べた。
「ヨルダンでは常に楽観的です。それが私たちの生き抜く道です」と同氏は語った。
