シンガポールの主要なショッピングエリア、オーチャードロードを訪れると、豪華なモールや流行の百貨店、数多くのフードコートに加え、小さな農園が見つかります。
モールの屋上にあるコムクロップの600平方メートル（6,450平方フィート）の農園では、垂直型の栽培棚と水耕栽培を使い、葉物野菜やバジル、ペパーミントなどのハーブを育て、近隣のバーやレストラン、店舗に販売しています。
農園の規模は小さいものの、その大きな目標は、都市の食料安全保障の向上に貢献することです。
5年前に屋上農園を立ち上げたコムクロップのアラン・リムは最近、市の郊外に温室を備えた4,000平方メートルの農園を開設しました。
耕作できる土地をこれ以上増やせないこの都市にとって、ハイテク都市型農園が将来への道だと彼は考えています。
「シンガポールでは農業は主要産業と見なされていません。しかし、食料の大半を輸入しているため、供給が突然途絶えると非常に脆弱です」とリム氏は述べました。
「かつて各国が食料安全保障を実現する主な手段は、土地や天然資源、低コストの労働力でした。しかし、技術を使えば不足を解消できます」と彼は述べました。
昨年、シンガポールは初めて、エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）が113カ国を対象にまとめた世界食料安全保障指数で首位となり、価格の手頃さ、入手可能性、安全性などの指標で高い評価を得ました。
一方、食料の90％超を輸入しているため、シンガポールの食料安全保障は気候変動や天然資源に関するリスクの影響を受けやすいと、EIUは指摘しました。
ニューヨーク市の面積の5分の3にあたる地域に約560万人が暮らし、人口は2030年までに690万人に増えると推定されるシンガポールでは、土地は貴重です。
同国は長年にわたり海を埋め立ててきました。また、住宅やオフィス、緑地のための空間を確保するため、交通機関や公共設備、貯蔵施設のさらなる地下移設を計画しています。
住宅や高速道路の用地を確保するため、数十カ所の墓地も撤去してきました。
ニューヨーク州立大学バッファロー校で都市・地域計画を教えるサミナ・ラジャ教授は、農業が国土面積に占める割合は約1％にすぎないため、空間をより有効に使うことが鍵だと述べました。
「都市農業は、都市における正当な土地利用として、ますます認識されるようになっています」と同教授は述べました。
「食料安全保障の向上や栄養状態の改善から、空間の緑化まで、多くの利点があります。しかし、都市計画で食料が考慮されることはほとんどありません」
供給ショック
世界各国は、気候変動の深刻化、水不足、人口増加の影響に立ち向かい、人々に食料を届けるより良い方法を探しています。
科学者たちは、作物の遺伝子編集や培養肉から、ロボットやドローンまで、食料の生産、流通、消費のあり方を根本から変える革新に取り組んでいます。
昨年発表された研究によると、2050年までに世界人口の3分の2以上が都市に住むと予測されるなか、都市農業は極めて重要です。
研究によると、都市農業は現在、年間最大1億8,000万トンの食料を生産しており、豆類と野菜の世界生産量の最大10％を占めます。
都市のヒートアイランド現象の緩和、雨水流出の抑制、窒素固定、省エネなどの追加的な利点は、年間1,600億ドル相当になり得るとしています。
中国、インド、ブラジル、インドネシアなどの国々は、都市農業から大きな恩恵を受ける可能性があるとしています。
「都市農業に食料不安の解消を期待すべきではありませんが、それだけを評価基準にすべきでもありません」と、研究共著者でアリゾナ州立大学の都市計画教授、マテイ・ゲオルゲスク氏は述べました。
「住民間の社会的結束を高め、生産者の経済的見通しを改善し、栄養面でも利点をもたらします。さらに、都市の緑化は、従来のコンクリートジャングルからの転換を後押しできます」と同氏は述べました。
かつてのシンガポールは農業経済で、食料のほぼすべてを自給していました。養豚場やドリアン農園があり、カンポン（村）には野菜畑や鶏がいました。
地元農家を代表するクランジ・カントリーサイド協会のケニー・エン会長によると、1965年の独立後、急速な経済成長を目指すなかで工業化が優先され、農園の大半は段階的に廃止されました。
エン氏によると、価格高騰を引き金に広範な経済不安定と社会不安を招いた2007～08年の世界食料危機を受け、政府はこうしたショックに備えるため、食料安全保障戦略の見直しに着手した可能性があります。
「気候の先行きが不透明で、都市化が急速に進む時代には、固有の農業と農家の生計を守ることに意義があります」と同氏は述べました。
シンガポールの政府機関で、技術的なノウハウや研究、海外視察を通じて農家の高度化を支援する農食品・獣医庁（AVA）によると、国内生産は食料安全保障ロードマップの中核を成します。
土地の制約を踏まえ、AVAは十分に活用されていない空間や代替的な空間を含め、利用可能な場所をさらに確保し、技術革新を活用して「より少ない資源でより多くを生産する」ことも目指していると、広報担当者は電子メールで述べました。
本質的な価値
市中心部のにぎやかなエリアから車でわずか45分、数十の農園が集まるクランジの田園地帯を訪れると、古いものと新しいものが共存する光景が広がります。
畜産農場や有機野菜畑の隣には、垂直農場や気候制御型温室があります。
しかし、政府が農業の高度化を進め、軍に土地を返還するため2021年までに60を超える農園の移転を計画するなか、長年農業を営んできた人々の多くは将来に不安を抱いています。
ジュロン・フロッグ・ファームを営む2代目農家のチェルシー・ワン氏は、多くの農園が閉鎖を余儀なくされる可能性があると述べました。
「賃貸期間が短くなり、労働者の採用が難しく、新しい技術への投資にも費用がかかるため、厳しさが増しています」と同氏はトムソン・ロイター財団に語りました。
「技術を通じて生産性を高める政府の取り組みを支持していますが、私たちは取り残されていると感じます」と同氏は述べました。
ワン氏はクランジ・カントリーサイド協会の会員です。同協会はファーマーズマーケットや視察ツアー、ホームステイ、結婚式を受け入れ、地元の農業への関心を高めようとしてきました。
エン氏によると、クランジのような都市周縁部の小規模農園は、食料安全保障に必要なだけではありません。
「田園地帯は私たちの遺産と国家形成に欠かせない一部であり、農園には教育、保全、地域社会、観光にとって本質的な価値があります」と同氏は述べました。
オーチャードロードの屋上農園で、リム氏は、労働者不足を補うために雇った元気な高齢のシンガポール人たちが、その日の収穫物を収穫し、選別し、梱包する様子を見守っています。
「都市農園と地上の農園は競争関係にあるのではありません。問われているのは、それぞれがどれだけ必要とされているかです」と同氏は述べました。
「シンガポールのような都市では、何が最も有効なのかを考える必要があります」
