エネルギー協会(Energy Institute)会長のスティーブ・ホリデイは、ネットゼロへの移行において十分に議論されていない課題を指摘しています。
英国のエネルギー分野全体の専門家を対象とした新たな調査は、新技術を推進するために熟練した人材が必要であることを浮き彫りにしています。
こうしたスキルは現在も将来も必要とされるため、次世代の人材を刺激していく必要があります。
2050年を見据え、気候危機を回避するために必要となる世界のエネルギーシステムの変革について考えると、私たちはしばしば、二者択一の選択に直面しているように見えます。新聞、議会、ソーシャルメディアでは、議論は技術同士の争いに単純化されています。再生可能エネルギーか原子力か。供給の拡大か需要の抑制か。ガスによるバックアップか蓄電か。ヒートポンプか水素か。グリーン水素かブルー水素か。
私はこれに苛立っています。現実には課題があまりに大きく、上記のすべてを、何らかの形で、何らかの規模で、どこかの場所で必要とする可能性が高いからです。
しかし、エネルギー協会が英国エネルギー業界のあらゆる分野の専門家を対象に毎年実施している「エネルギー・バロメーター」調査の発表によって、さらに根本的な点が浮き彫りになりました。これらの公開討論はまた、こうした技術すべてが必要とする唯一のもの、すなわち熟練した人材を見過ごしがちです。
今日の熟練労働力
この話には二つの側面があります。バロメーターは、今日の労働力について安心できるほど前向きな結果を示しています。多くの人々が気候危機によって動機づけられ、すでにネットゼロに向けた訓練を受けており、新しいクリーンエネルギー分野への転職や分野間の移動を検討していることがわかりました。
しかし、既存の高度な熟練労働力のうち、最も大きな変化に直面している層、つまりエネルギー集約型産業、石油・ガス生産、およびそのサプライチェーンの職種については、深刻な懸念があります。これらの職種は今後数十年にわたって著しく変化すると予想されています。
歴史には教訓となる警告があります。20世紀後半に数千人の石炭鉱業の雇用が失われたことによる苦難は、英国の一部の地域社会では今なお強く感じられています。
従来のエネルギー分野で培われた多くのスキルや経験は、新たなクリーンエネルギーシステムの構築に活用でき、また活用すべきであることは明らかです。しかし、低炭素移行が想定するペースによって、一部の専門家が取り残される明確な危険があり、その結果、地域社会とより広範なネットゼロ目標との間の断絶感が強まりつつあります。
明日の新たな労働力
この話のもう一つの側面は、すでに目前に迫っています。率直に言えば、今日の労働力が、ネットゼロを最後まで見届ける労働力になるわけではありません。私の世代は引退の時期を迎えるでしょう。推計によれば、2050年までに当業界には最大40万人の新規採用者が必要となり、そのうちの半数以上は現在存在しない職種で、多くは工学分野ですが、行動変容、デジタル化、データといった、より多様な分野も含まれます。
新たな発電所の建設には長いリードタイムが必要だとよく耳にします。しかし、ヒートポンプの設置技術者や風力タービンのエンジニアを確保するために必要なリードタイム、つまり学校でのSTEMへの関心の喚起から、必要な見習い制度や大学の学位取得を経て労働市場に参入するまでの期間も、同じくらい長い、あるいはそれ以上に長いのです。
率先垂範
この問題が今まさに差し迫っているもう一つの理由があります。11月にグラスゴーで開催されるCOP26の議長国として、英国がこの点で率先垂範することが極めて重要だからです。これはネットゼロに関する世界的な議題の不可欠な要素でもあります。
このネットゼロのスキル課題は、OECD加盟国、成長途上の経済国、グローバル・サウスなど、世界中のさまざまな国が直面する無数の形で存在しています。英国が他国の行動を促したいのであれば、まず自国内での信頼性を築く必要があります。
歴史的に英国のエネルギー専門家は世界をリードしてきましたし、私は気候危機への取り組みにおいても、英国が世界的な役割を果たせることを願っています。バロメーターは、洋上風力、CCUS、エネルギー・炭素管理に必要な能力における輸出の可能性を示しています。これらのスキルは、各国が温室効果ガス排出削減を進める中で、他国を支援することができます。
ネットゼロのスキル戦略
大規模な熟練労働力を確保しない限り、必要なスピードと規模で脱炭素化が進まないことは明らかです。また、バロメーターの回答者の過半数は、自らの業界、特に政府が行動を起こすことを望んでいます。
では、適切な人材を適切な時期に適切な場所に確実に配置するにはどうすればよいのでしょうか。安定的かつ長期的なエネルギー政策を求めることは、業界が常に求めてきたことであり、スキルに関しても同様です。新たなエネルギー開発にインセンティブを与えることは「プル」を生み出し、主要技術を前進させるために必要な労働力を育成するための商業的な推進力となります。
しかし、それだけでは不十分です。政府が業界と連携して、多様な新しい人材の確保という不可欠なパイプラインにおける不足や漏れを特定して解消し、既存の労働者を取り残さないよう訓練の機会を提供する、先見性のあるネットゼロのスキル戦略による「プッシュ」も必要です。
英国のグリーン・ジョブズ・タスクフォースによる提言の公表は、これらと同じテーマを反映しており、閣僚がこの問題を真剣に受け止めていることを示唆しています。ネットゼロを達成できるかどうかにとって極めて重要であり、エネルギー協会はその役割を十分に果たす所存です。
エネルギー協会「エネルギー・バロメーター2021」: https://www.energyinst.org/barometer/2021
グリーン・ジョブズ・タスクフォース提言: https://www.gov.uk/government/publications/green-jobs-taskforce-report
