南アジアの山岳地帯で深刻化する洪水や地滑りの脅威について、効果的な早期警戒システムを構築するには、地域住民を関与させ、専門用語を使わない言葉を用いる必要があると専門家らは述べている。
こうした変更により、災害警報は発令されているのに、人々に十分伝わらず、警告を受け止めたり従ったりしてもらえないという現在の問題の解決につながる可能性があると、専門家らは述べた。
「地域社会や関係する政府機関が適時に対応できるよう、早期警戒情報は利用しやすく、理解しやすく、受け入れやすく、行動につながるものでなければなりません」と、国際総合山岳開発センター（ICIMOD）の越境洪水リスク管理専門家、マンディラ・シュレスタ氏は述べた。
「予測のリードタイムと精度を高めるため、データ共有に関する地域協力も強く必要です」と、同氏はカトマンズで開かれた気候・防災管理専門家の国際会合で語った。
インド、中国、パキスタン、ネパールなどを含むヒンドゥークシュ・ヒマラヤ地域では、気象当局が政府機関に警告を伝えた後、政府側が対応しなかったことで発生した自然災害が相次いでいると、専門家らは述べた。
多くの場合、警告を解読できなかったこと、あるいは国の防災管理機関の対応が遅れたことが問題だったという。
地滑り警報の失敗
人道支援団体のネットワークであるフォーカス・ヒューマニタリアン・アシスタンスの災害管理専門家、サルマヌディン・シャー氏は、2010年、パキスタンのギルギット・バルティスタン州政府に対し、フンザ川上流で地滑りの危険が高まっていると、実際に地滑りが起きて19人が死亡する約9カ月前に伝えたと述べた。
地滑りによって形成された湖は、パキスタンと中国を結ぶカラコルム・ハイウェーの30 km（20マイル）を水没させた。6つの橋、数百軒の住宅、その他の事業用インフラが、作物や数千本の果樹とともに破壊された。
シャー氏によると、州の防災管理当局やその他の政府部局が災害計画を整備できていなかったことが、損失の一因だった。
「損失や被害の多くは、すべてを避けられなかったとしても、政府が速やかに対応し、山間部の住民と家畜をより安全な場所へ避難させていれば、軽減できたはずです」とシャー氏は述べた。
教育が鍵
ストックホルム国際水研究所の気候変動・水プログラムディレクター、マッツ・エリクソン氏は、災害が起きやすい地域の住民に、潜在的な危険の警告をより適切に理解する方法を教えれば、災害後の救助・避難活動の費用を抑えられると述べた。
インド気象局（IMD）の上級気象科学者、アナンド・シャルマ氏は、この地域では早期警戒システムがうまく機能している場合もあると述べた。
同氏によると、2014年10月下旬、IMDがアラビア海の低気圧域を早期に検知したことで、ニロファー・サイクロンの脅威が迫るなか、インドのグジャラート州とパキスタン沿岸部の住民を避難させるよう当局を動かすことができた。
シャルマ氏は、気象局が熱帯低気圧を検知すると、サイクロンとなる可能性が高いとの警報を出したと述べた。3時間ごとに更新情報が発表され、当局には対応を取る機会が与えられた。
早期警戒システムの有効性を高めるだけでは、災害が起きやすい地域のリスクは低下しない。警報に続く迅速な対応が必要だと同氏は述べた。
しかし、地域社会の隅々まで情報を伝える効果的な計画がなければ、それは不可能だと同氏は述べた。
伝統的な予報を活用
地域社会に情報を効果的に届ける方法の一つは、科学的な予報と、地域住民が地元で実践してきた伝統的な天気予報の仕組みを組み合わせることだと同氏は述べた。
ビハール州災害管理局のアニル・シンハ氏は、早期災害警報を伝える人々が、あらゆるレベルの政府職員だけでなく、読み書きができない人や教育を受けていない人を含む地域住民にも理解できる、専門用語を使わない言葉を使うことも重要だと述べた。
ICIMODの事務局長デイビッド・モルデン氏は、携帯電話や地域密着型ラジオ局を含むその他の情報技術ツールを活用すれば、警報の伝達を速め、人命を救うことができると述べた。
この記事は、 Trust.orgとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：セーリーム・シャイク氏はイスラマバードを拠点とするフリーランスライターで、気候変動に関心を持ち、トムソン・ロイター財団に寄稿している。
画像：2014年1月12日14:00 GMTに撮影されたNOAAのGOES衛星提供画像に写る熱帯低気圧イアン。REUTERS/NOAA/Handout。
