不十分なインフラがアフリカの発展を阻害し、市民の生活の質を低下させていることは広く認識されている。その例としては、ナイロビの 交通渋滞 、ナイジェリアの 停電 、あるいは ハラレとブラワヨで現在住民を悩ませている水不足 が、その一部である。
同じことは、ラテンアメリカの急成長地域やアジアの多くの地域にも当てはまる。アディスアベバからブラジリア、ニューデリーなどに至るまで、インフラ投資が優先課題であることは広く合意されている。
では、どのような種類のインフラが必要なのか。数十年にわたるインフラ投資の遺産を享受している先進国は、新たなアプローチを模索している。都市や人口の増加が緩やかになっているため、現在の主な関心事は、既存のインフラを単に維持・改善し、より 持続可能なものにすることである。
そのため、先進国が グリーンインフラ と呼ぶもの(湿地のような自然システムなど)を、水の貯留や処理といったサービスの提供に活用することへの関心が高まっている。
しかし、社会が自らの選好を他者を律するルールとすべきだと考えるとき、問題が生じる。これは特に水分野で顕著であり、水環境を改善したいという願望のもとで、多くの、しばしば高額な革新が推進されてきたが、その中には機能するものもあれば、失敗するものもある。
グリーンインフラ推進は無害とは言えない
インフラ開発の重点がどうあるべきかについての先進国の選好は、時としてハードな手段によって強制される。欧州と米国が主要な援助提供国であることは、両者が貧しい国々に政策を押し付けることを可能にしてきた。その一例として、両者はダムが 切実に必要とされている国々でのダム建設を阻止してきた。
各国は援助への依存を減らし、中国などの代替的な資金源から資金を得られるようになるにつれ、影響力は さまざまな経路を通じて行使されつつある。科学研究はそうしたソフトな経路の一つである。
富裕国の研究予算は途上国の何倍もの規模であるため、富裕国が何を、どの視点から研究するかを決定する傾向がある。また、研究者は国際学術誌に論文を掲載したかどうかで評価されるため、富裕国の編集者に受け入れられる研究を生み出す強いインセンティブを抱えている。
そのため、コンクリートや配管といった従来型のインフラ、すなわちグレーインフラに代わるものとしてのグリーンインフラの推進は、多くの人々が考えるほど無害ではない。
こうした理由から、インド、メキシコ、スペインの同僚と私は最近、 議論 に加わり、グリーンインフラがグレーインフラを何らかの形で置き換えられるという考えに異議を唱えた。私たちは、そうしたアプローチでは途上国の急速に成長する社会のニーズを単に満たせないことを示した。
一部の取り組みには意味があり、他は違う
先進国が直面する切迫した環境問題を解決するために打ち出してきた施策の中には、確かな論理に基づくものもある。例えば、 公共交通機関 の整備をロンドンで優先することは、ロンドンが自らの成功から自らを救うための、おそらく唯一の方法である。
オランダの洪水多発地域で経済活動を縮小し、河川により多くの 余地 を与えることも、理にかなっている。集約的な農業は畜舎や温室へと移行し、より少ないスペースしか必要としなくなったからだ。
しかし、他の取り組みの論理はあまり筋が通っていない。ドイツが全原子力発電所を閉鎖したうえで、石炭火力により 発電された 電力量を増やすことは、控えめに言っても不可解だ。
ロンドンでは、市の下水を全長30kmの巨大なテムズ・タイドウェイ・トンネルへ導く計画があり、これにより世帯ごとの水道料金が約 年間200ドル 増加する見込みだが、明白な便益はない。
1990年代、オーストラリアとスペインはいずれも、新たなダムを建設したり、一つの河川流域から 別の流域へ水を移送したりしないことを決めていた。長期的な干ばつに見舞われ、都市の水が枯渇し始めると、両国は慌てふためいた。その後、数十億ドルを費やして海水淡水化プラントの建設に踏み切ったが、プラントが稼働する前に雨が降り、ほぼすべてのプラントが休止状態に置かれている。
米国では、ダムを撤去して河川を自由に流そうとする強い動きがある。これは、連合国がナチス・ドイツを打ち破ることを可能にした 水力発電ダム について、有名なフォーク歌手ウディ・ガスリーが曲を書いた20世紀半ばから見れば、注目すべき方針転換である。この歌は、コロンビア川に対し、次の条件付きで海へ流れ出るよう呼びかけていた:
……川よ、あなたがさまよっている間に、私のために何か仕事をしてくれてもいいのだから。
北の地域のグリーン理想主義者への訴え
私たちは、河川や景観を完全に作り変え、森林を破壊し、野生生物を激減させてきた国々が、途上国による独自の発展の道筋を阻もうとすべきだという考えに異議を唱える。実際、米国の2014年度予算には、 条項 があり、米国政府の世界銀行理事会メンバーに対し、新規ダムに関するいかなる提案にも反対票を投じるよう指示していた。
北米と欧州の経験から、住みやすく人々のニーズを満たす新たな物理的環境を創出することは可能だと分かっている。したがって、北の理想主義者への私たちの訴えは、私たちが 人新世という時代にあることを認識するよう求めることにある。
途上国は、現在および将来の世代のニーズを満たさなければならない新たな環境を構築している。私たちは、変化しつつも持続可能で社会的に受け入れられる生態学的枠組みの中で、それらが人々の願望に応えるようにする必要がある。
ただし、どの社会も、国境を越えて悪影響を及ぼさない限り、自らの選好に従って独自に決定する権利を認められるべきである。
本記事は The Conversationと協力して掲載されたものです。 原文記事をお読みいただけます。。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の承認を意味するものではありません。
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執筆者:マイク・ミュラー(Mike Muller)氏は、University of the Witwatersrandの客員非常勤教授です。
画像:ダーバンで国連気候変動会議(COP17)が続けられている中、International Covention Centreの向かいの建物の屋上庭園。REUTERS/Rogan Ward





