私たちの世代には、またとない機会がある。その意思さえあれば、人類史上初めて、子どもたちに温室効果ガスの排出も、貧困も、生物多様性の損失も残さない世代となり得る。
それは、9月25日にニューヨークの国連本部で各国首脳が会合し、持続可能な開発目標(SDGs)を採択した際に示された方向性である。17の目標は、貧困の撲滅や健康の増進から、地球の生物圏の保護、すべての人へのエネルギー供給に至るまで幅広い。これらの目標は、国連史上最大規模のサミットである 「リオ+20」会議(2012年)で生まれ、その後、国連史上最大規模の協議が行われた。
従来のミレニアム開発目標がほぼもっぱら途上国を対象としていたのに対し、新たな世界目標は普遍的なものであり、すべての国に等しく適用される。その採択は、地球の自然循環の長期的な安定に対してすべての国が責任を共有しているという認識が広く受け入れられていることを示している。地球が私たちを支える能力は、この自然循環に依存している。
実際、SDGsは、人類と地球の関係が根本的に転換したことを認めた、最初の開発の枠組みである。地球の45億年の歴史で初めて、そのシステムの安定性を決定づける主な要因は、もはや太陽からの距離や火山噴火の激しさや頻度ではなく、経済、政治、そして技術となった。
過去1万2000年の大半において、地球の気候は比較的安定しており、生物圏は強靭で健全であった。地質学者はこの時期を完新世と呼ぶ。より最近では、多くの人々が人新世と呼ぶ時代に入りつつあり、それは人為的な環境変化をめぐり、はるかに予測のつかない時代である。
この根本的な転換は、新たな経済モデルを必要とする。従来の経済学の考え方が前提としてきたように、資源は無限にあると想定し続けることはもはやできない。かつて私たちは、広大な惑星の上にいる小さな社会だったのかもしれない。今日、私たちは小さな惑星の上にいる大きな社会である。
それでもユートピア的な夢物語とは程遠く、SDGsは2030年までに達成可能である。デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデンを含む一部の国々は、その多くの達成に向けて着実に歩みを進めており、世界各地でも大きな進展が見られている。過去数十年で貧困は半減した。報じられることとは裏腹に、暴力的な紛争は減少傾向にある。感染症は根絶されつつある。世界人口は安定化に向かうとみられている。オゾン層は回復の兆しを見せている。そして、デジタル革命は あらゆる産業のあり方を変えつつあり 、その変化は地球にとって有益となりうる形で進んでいる。
極度の貧困の撲滅は、十分に手の届く目標である。現在、約8億人が1日1.25ドル未満で生活している。世界銀行の最近の 報告書によると、そのうち約30%はインドで暮らしている。インドは、適切なインセンティブが与えられれば、まもなく工業化を迎える「眠れる巨人」である。貧困は他の国々でも減少しており、ナイジェリア(最貧困層の10%が暮らす)、中国(8%が暮らす)、バングラデシュ(6%)も含まれる。
最大の懸念は、途上国が貧困を終わらせる過程で温室効果ガスの排出を削減できるよう、先進国が支援を約束するかどうかにある。適切な支援がなければ、貧困国は少なくとももう一世代にわたり石炭と石油に依存する状態に陥るおそれがあり、地球全体が制御不能な気候変動の危険にさらされかねない。
世界の指導者は、世界のエネルギーシステムを転換するコストが、地球に残された化石燃料を燃やすことによる結果への対処に要するコストよりもはるかに小さいことを認識する必要がある。今月発表された研究は 結論づけており 、残存するすべての炭化水素を消費すれば南極の氷床全体が融解し、海面が58メートル上昇する可能性があるとしている。海面上昇は起こりうる脅威のひとつにすぎない。例えば、気候変動に起因する干ばつや不作は、暴力的な紛争の引き金となりかねない。
幸いなことに、国や産業が気候変動に加担することなく繁栄できることを示す豊富な証拠がある。2030年までに、スウェーデン、フランス、ドイツを筆頭に、いくつかの国が化石燃料から脱却しているとみられる。これらの国々では、大気汚染が減少し、健康と幸福度が向上し、経済も活況を呈しているだろう。
これらの国々は、生物圏への負荷も減らすだろう。 一部の推計によれば、地球上の生命はかつてないほど多様である。生物多様性の価値は、生態系をより強靭にする点にあり、それは安定した社会の前提条件である。その無秩序な破壊は、救命ボートに火を放つようなものだ。貧困の撲滅と排出削減を進め、土地利用の効果的な管理や森林伐採の停止を含めれば、この傾向に歯止めをかけ、被害を回復させる大きな一歩となるだろう。
イケアやユニリーバといった企業は、地球の気候、資源、生態系に対する責任を引き受けるための真摯な取り組みで先導している。その理由のひとつは、消費者の意識の高まりにより、生態系の劣化が事業にとって不利益になっていることだ。同時に、情報技術から農業に至るまで、あらゆる産業が自然がもたらす恩恵に依存している。森林、河川、草原、サンゴ礁を持続可能な方法で管理することは、それらをより強靭にし、温室効果ガスを吸収する能力を高めるものであり、事業にとっても有益である。
私たちは、地球がどの方向に進むかについて、十分な情報に基づいて選択できる最初の世代である。子孫に残すのは、貧困ゼロ、化石燃料使用ゼロ、生物多様性の損失ゼロという遺産か、あるいは地球からの納税請求書によって破滅させられかねない負担か、そのいずれかである。
本稿は Project Syndicateとの協力により掲載されたものである。本稿の掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持していることを意味するものではない。
The Agendaの最新情報を追うには、 週刊ニュースレターを購読してください。
著者:ヨハン・ロックストローム氏は、ストックホルム大学グローバル・サステナビリティ教授、およびStockholm Resilience Centreの所長を務める。
写真:展示会場で、カラー光線に照らされた全長45メートルの壁に触れる少年。REUTERS/China Daily。





