世界のサンゴ礁が深刻な危機にあることは疑いありません。しかし、私たちと同僚が本日『Nature』に掲載されたレビュー論文で論じているように、悲観論が広がっていても、サンゴ礁への希望を捨てるべきではありません。
むしろ、世界各地のサンゴ礁が、人類がこれまで経験したことのない新たな生態系へと急速に変化している事実を受け入れる必要があります。現実的に考えれば、かつての姿のままサンゴ礁を保全し、維持し、保護し、あるいは再生できるとは、もはや期待できません。
厳しいメッセージですが、サンゴ礁の現実的な将来を確保し、社会にもたらす食料安全保障やその他の恩恵を守るために何をすべきかへと、私たちの目を向けさせるものでもあります。
過去3年間は、観測史上最も暑い年となり、熱帯地域の多くのサンゴ礁は、海中の熱波が長く続くなかで、1回以上の白化現象に見舞われました。
白化したサンゴが必ず死ぬとは限りません。しかし2016年には、前例のない熱ストレスにより、グレートバリアリーフ北部のサンゴの3分の2がわずか6か月で死滅しました。今年も白化が再び起き、今回は主にリーフの中央部で発生しました。
どちらの年も、リーフ南部の3分の1は水温が低かったため、白化がほとんど起きないか、まったく起きずに済みました。つまり、白化の発生場所にはむらがあり、深刻さも異なります。それは、夏ごとに水温が最も高くなる場所や、地域ごとの温暖化の速度の違いにも左右されます。そのため、地球規模の熱波の最中でも、一部の地域やリーフ、さらにはリーフ内の特定の地点は被害を免れることがあります。
中程度の白化現象も、影響を受ける対象が大きく偏ります。サンゴの種や個々の群体によって影響の程度が異なり、勝者と敗者が生まれます。また、サンゴの種によって、繁殖能力や幼生として分散する能力、その後に回復する能力にも違いがあります。
こうした自然のばらつきは将来への希望となり、回復力のさまざまな源を示しています。生き残ったサンゴは今後も毎年数十億もの幼生を生み出し、その遺伝的構成は強い自然選択のもとで進化していくでしょう。
漁業、沿岸開発、汚染に加え、1998年、2002年、2016年、2017年の4度の白化現象を受け、グレートバリアリーフはすでに大きく変容した生態系であり、今後数十年でさらに変化するでしょう。将来、リーフの姿は変わっても、数世紀先まで生態系として十分に機能し、生態学的プロセスを維持し、自ら再生できる可能性はあります。しかし、それが可能なのは、気候変動を抑えるために私たちが迅速に行動した場合に限られます。
パリ協定は、地球温暖化が極めて危険な水準に達するのを防ぐための重要な枠組みです。協定の1.5℃および2℃という目標は、産業革命前と比べた世界平均の陸地・海洋温度の上昇を指します。世界平均よりも水温上昇が緩やかな大半の浅い熱帯海域では、今世紀末までにさらに0.5℃上昇することに相当します。これは、サンゴ礁が産業化の開始以来すでに経験した温暖化の幅をわずかに下回る水準です。
サンゴ礁がこの気候変動の試練を乗り越えられるよう管理を改善できれば、リーフは存続できるはずです。将来のリーフでは種の構成が変わりますが、それでも美観を保ち、観光や漁業を支えられるでしょう。ただし、この慎重な楽観論は、世界の温室効果ガス排出量を現在の軌道から転換できることが前提です。現状のままでは、2050年までにほとんどの熱帯地域でサンゴの白化が毎年起きる可能性があります。狭まりつつあるこの機会の窓が閉じる前に、失っている時間はありません。
統治の危機
サンゴ礁の統治が機能していないのは、乱獲や汚染など、主に地域的な脅威への対処を前提に制度が設計されているためです。オーストラリアでは、グレートバリアリーフ海洋公園局が1976年に設立された際、グレートバリアリーフのほぼ全域という規模で脅威を管理するという目標は画期的でした。しかし今日、脅威は世界規模に広がっています。オーストラリアのリーフで獲れる魚への市場圧力は海外から生じ、アジアへの化石燃料輸出がリーフ周辺の港湾浚渫や航行を促しています。米国の住宅危機が地球の反対側にあるリーフ観光に打撃を与えることもあり、地球温暖化による記録的な海洋熱波は、最も厳重に保護された遠隔地のサンゴさえ死滅させるおそれがあります。
サンゴ礁の研究者は、解決策を求めて生物学だけでなく社会科学にも目を向けるようになっています。サンゴを食べるオニヒトデの駆除といった応急措置ではなく、サンゴ礁の劣化につながる地域的な脅威と、より広域な脅威の双方に対処する、より優れた統治が必要です。
多くの熱帯諸国では、サンゴ礁劣化の根本原因として、貧困、グローバル化に伴う市場圧力の高まり、そしてもちろん地球温暖化によるさらなる影響が挙げられます。こうした世界的課題への対応が切実に求められているまさにその時に、一部の政府は対外援助を削減し、地球規模の気候変動への対処を怠り、さらにオーストラリアと米国では、瀕死の化石燃料産業を救済しようと、経済的に成り立たない事業への補助金を支給しています。
効果的なサンゴ礁の統治には、パリ協定のように世界的課題に取り組むための国家間協力の強化だけでなく、国内の行動がより広域な目標に合致し、それを後押しするよう、国家レベルで政策を調整することも必要です。
きわめて単純なことです。将来、健全なサンゴ礁と新たな炭鉱の両方が共存するとは期待できません。両方を推進する政策は両立しないのです。
