人類と森林の関係は、常に難しいものでした。私たちは、気候や降雨の調整、大気や水の浄化、無数の動植物種の維持、そして10億人を超える人々の生計を支えるために森林に依存しています。それにもかかわらず、私たちは森林を破壊し続け、世界の原生林の面積は半分しか残っていません。
森林破壊がもたらす損失は、いくら強調してもしすぎることはありません。樹木は成長する過程で大量の二酸化炭素を吸収するため、気候変動を引き起こす自動車、工場、発電所、家畜に由来する温室効果ガス排出を吸収するうえで、欠かせない存在です。森林面積の減少が続けば、産業革命前の水準からの地球温暖化を2050年までに2℃未満に抑えるというパリ協定の目標は達成不可能になります。実際、この目標を達成するには、すでに失われた森林のかなりの面積を再生する必要があります。
森林再生には2つの方法があります。1つ目は、農地を使われなくなるままにし、自然に森林へ戻るのを待つことです。費用はあまりかかりませんが、何十年もかかります。2つ目は、より積極的な方法で、何十億本もの新たな樹木を植えることです。
2014年に署名された森林に関するニューヨーク宣言の一環として、各国政府は数億ヘクタールの森林を再生することを約束しました。しかし、近年は多くの政府が資金不足にあり、その約束に必要な資金の調達は困難となっています。こうした状況を踏まえ、必要な投資を実現するため、民間部門の参画を促す必要があります。
森林に経済的価値があれば、破壊されるよりも育成される可能性が高まります。実際、樹木は何千年もの間、利益を得るために育てられてきました。現在、生産林の面積は10億ヘクタールを超え、世界の森林面積のおよそ4分の1を占めています。
こうした森林は薪炭材を生産しており、伐採される樹木の約半分を占めています。また、衣料用の素材、石けんや潤滑油に使われる油、果物、カカオなどの食品も生産しています。これらの製品への需要は伸びていますが、コンピューター化による新聞用紙の需要の減少ほど急速ではありません。
森林産品への需要をどうすれば高められるでしょうか。建設分野に有望な機会があります。
木材は古くから重要な建築資材であり、米国、スカンディナビア、東南アジアの一部地域では、今も住宅建設に使われています。しかし今日、建物の大半はれんがとモルタル、コンクリートで建てられ、大型の建築物には鉄鋼も使われます。いずれも製造過程で多量の炭素を排出する材料です。
木材がこうした材料をすべて完全に置き換える可能性は低いものの、新しい種類のエンジニアードウッドによって競争力が高まっています。その1つが直交集成板（CLT）です。木材の層を接着して鋼鉄やコンクリートと同等の強度を持つパネルを作るため、建築物でそれらの材料に代えて使うことができます。
木材の使用によるCO2排出削減効果を正確に把握するには、さらなる研究が必要です。推計の1つは、英国を代表する木造建築の専門家である建築家アンソニー・シスルトン＝スミスによるものです。彼は最近、一般的な英国の住宅のカーボンフットプリントが約20～21トンであるのに対し、CLT住宅ではマイナス19～20トンになると指摘しました。言い換えれば、CLTで建てる住宅1戸につき、CO2排出量を40トン削減できます。今年中の完成を目指す英国の新築住宅30万戸をCLTで建てれば、250万台の自動車を道路からなくすのと同じ効果になります。気候変動への恩恵は非常に大きいでしょう。
多くの気候変動対策と同様、コストが実施の大きな障壁となることがあります。また、国連の報告書によると、欧州ではCLTはコンクリートより高価です。しかし、CLTはまだ黎明期にあり、稼働中の工場はごくわずかです。再生可能エネルギーで起きたように、CLTのサプライチェーンが発展すれば、コストは必然的に下がるでしょう。
さらに建設業者によると、工期が短くて済むため、CLTによる建設の総費用はすでにコンクリート建設と同程度になるとのことです。何しろ、コンクリートとは異なり、CLTは固まるまで待つ必要がありません。
もちろん、このような変革を実現するのは容易ではありません。伝統的な建築資材を生産する業界からの圧力など、既得権益を乗り越える必要があります。そのためには、補助金に関して公平な競争条件を整えることも必要です。さらに、火災安全や害虫の侵入防止といった市民の懸念に対処し、建設業者が新たな技能を身につけなければなりません。何よりも、需要の拡大がさらなる森林破壊につながらないよう、監視体制を大幅に強化する必要があります。
多くの国では、経済的な機会によって、こうした課題への取り組みは十分に価値あるものとなるはずです。新たな植林地は農村地域を再生させ、新しい工場は投資家や起業家に機会をもたらすでしょう。政府や大企業は急成長するグリーンボンド市場を活用して、移行初期の資金を調達できます。そこには、持続不可能な林業慣行を監視するため、ドローンや衛星画像を使うシステムの構築も含まれます。
経済発展と温室効果ガス排出削減を両立できる機会はめったにありません。森林再生は、その機会をもたらします。世界で最も効果的な炭素吸収手段である樹木を再生することを軸に、建設分野の変革を進め、この機会を生かさなければなりません。この「木材の新時代」には、木を育て、木で建て、森林の繁栄を促すことができるでしょう。
