何百万年後に地質学者が存在していれば、いわゆる人新世――人類が地球環境に対する支配的な影響力を持つようになった地質時代――の始まりを容易に特定できるでしょう。どこを見ても、その始まりを示す明白な証拠としてプラスチック廃棄物が見つかるはずです。
プラスチックは世界経済を支える重要な素材で、自動車、携帯電話、おもちゃ、衣類、包装材、医療機器など、幅広く使われています。2015年には世界で3億2,200万メートルトンのプラスチックが生産されました。その量は増え続けており、2050年までに4倍になる可能性があります。
しかし、プラスチックはすでに世界規模で深刻な環境・経済・社会問題を引き起こしています。生産に資源を必要とするにもかかわらず、プラスチックは非常に安価なため、使い捨て、しばしば一度きりの製品に使われています。その結果、大量のプラスチックが地球を汚染しています。
プラスチックは都市の下水システムを詰まらせ、洪水のリスクを高めます。大きな破片には雨水がたまり、病気を媒介する蚊の繁殖場所になることがあります。毎年、最大1,300万トンのプラスチック廃棄物が海に流れ着いており、2050年までには、海中のプラスチックの量が魚の量を上回る可能性があります。海岸に打ち上げられるプラスチックは、観光産業に毎年数億ドルの損失をもたらしています。
さらに、こうしたプラスチックは野生生物に深刻な脅威をもたらします。プラスチック製の輪や網に絡まって命を落としたり、瀕死の状態になったアザラシ、ペンギン、ウミガメだけではありません。生物学者たちは、胃の中がプラスチックごみでいっぱいになったクジラや鳥の死骸も確認しています。
プラスチック製品は、人間にとっても必ずしも安全とはいえません。たとえば食品の包装に使われるプラスチックは通常、無毒ですが、多くのプラスチックには化学物質が大量に含まれています。内分泌かく乱物質として作用する可塑剤から、高濃度では発がん性や毒性を示す可能性のある難燃剤までさまざまです。こうした化学物質は海洋と食物連鎖を通じて、私たちの食卓にまで届くことがあります。
この問題への対処は容易ではありません。どれほど意欲的であっても、単独の国や企業だけでは解決できません。最大手のプラスチック生産者や汚染の原因となる事業者、ゼロ・ウェイストの取り組み、研究機関、廃棄物回収者の協同組合など、多くの関係者が問題に正面から取り組む必要があります。
第一歩は、こうした利害関係者の対話を促すハイレベルのフォーラムを設け、プラスチック汚染を減らすための協調戦略を策定することです。この戦略では、自主的な行動計画やパートナーシップにとどまらず、法的拘束力のある国際協定の策定に重点を置くべきです。その基盤として、すべての政府がプラスチック汚染の根絶に取り組むと約束する必要があります。こうした条約の交渉は、今年12月にナイロビで開かれる国連環境総会で開始できる可能性があります。
科学者たちはすでに、プラスチック汚染に関する条約の具体案を提示しています。この記事の著者の一人は、条約を提案しました。パリ協定をモデルとし、拘束力のある包括的な目標に、自主的な各国の行動計画と、その達成に向けた柔軟な措置を組み合わせるものです。オーストラリアのウーロンゴン大学の研究チームは、オゾン層を保護する条約であるモントリオール議定書に着想を得て、新たなプラスチック生産に上限と禁止措置を設けることを提案しました。
長く曲がりくねった、うんざりするような世界条約交渉の道を、また歩み始めるべきなのかと疑問に思う人もいるでしょう。プラスチック問題は、技術によって解決できないのでしょうか。
簡潔に答えれば、おそらくできません。たとえば、生分解性プラスチックが有効なのは、野生生物に害を及ぼさないほど速やかに分解される場合に限られます。プラスチックを溶解したり消化したりする細菌や蛾の発見など、有望な成果でさえ、補助的な手段にしかなりません。
この問題に真に対処する唯一の方法は、プラスチック廃棄物を大幅に減らすことです。技術は、代替やリサイクルの選択肢を増やすことで役立つかもしれません。しかし、世界各地の多くのゼロ・ウェイストの地域社会や都市が示しているように、技術は必須ではありません。
たとえば、トスカーナ州ルッカ近郊にある人口46,700人の町カパンノリは、2007年にゼロ・ウェイスト戦略を採択しました。それから10年後、同町は廃棄物を40%削減しました。現在、自治体の廃棄物の82%が発生源で分別され、残る18%だけが埋め立て処分されています。こうした経験を、プラスチック条約の一部となる各国の行動計画に反映し、その指針とすべきです。
欧州委員会の「サーキュラーエコノミー・パッケージ」も、参考にする価値のある事例となるかもしれません。まだ実施されていませんが、廃棄物に関する目標には、可能性があります。欧州連合の二酸化炭素排出量を1億9,000万トン、毎年削減できる可能性です。これはオランダの年間排出量に相当します。
もちろん、ゼロ・ウェイストへの移行には一定の投資が必要です。したがって、プラスチックに関する国際条約には資金調達の仕組みを盛り込む必要があり、その出発点として「汚染者負担」の原則が適切です。年間売上高が約7,500億ドルに上る世界のプラスチック産業なら、自らが生み出した問題の後始末を支援するため、数億ドルを捻出できるはずです。
包括的で拘束力があり、将来を見据えた世界的なプラスチック条約を実現するのは容易ではありません。時間も費用もかかり、抜け穴や不備も避けられないでしょう。それだけでプラスチック汚染の問題が解決するわけではありません。それでも、成功に欠かせない前提条件です。
プラスチック汚染は、人新世を特徴づける問題です。結局のところ、それは私たち自身が引き起こした世界的な災厄であり、解決する力もまた、私たち自身の手の中にあります。
