木々の壁に囲まれ、ドバイの市街中心部にそびえる高層ビル群から約20キロメートルの場所に、砂漠の中の緑のオアシスになることを目指す、太陽光発電による小さな居住地がある。
きらびやかな超高層ビル、冷房を効かせたショッピングモール、屋内スキー施設で知られるドバイ首長国は、環境保護活動家にとって長らく持続可能性の対極にあるものとされてきた。
しかし、アラブ首長国連邦（UAE）はその評判を変えようとしており、2050年までに国のエネルギーの40％以上を再生可能エネルギーで賄い、同じ割合でエネルギー消費を削減することを目指す各種プロジェクトを進めている。
2016年に最初の住民の受け入れが始まり、来年完成予定のサステナブル・シティと呼ばれるこの構想は、ドバイ郊外にある民間の居住地で、エネルギーと水の使用をできる限り抑えるよう設計されている。
低層のヴィラ500戸に加え、商業スペースとモスクを備え、約3,000人が暮らすこの都市は、再生可能エネルギーから必要なエネルギーをすべて現地で生み出す「ネットゼロ」の居住地を目指している。
「サステナブル・シティは、将来の技術やソリューションを試験するための生きた実験場です」と、都市の開発会社Diamond Developersの研究部門であるSEE Instituteの責任者、カリム・エル＝ジスル氏は述べた。
このプロジェクトが6年前に始まった当時、ゼロエネルギーの開発を行うことは「夢のようにも思えた」と、同氏はトムソン・ロイター財団に語った。
「今では難しいことではなくなり、明日にはすべての人がそれを行わなければならなくなるでしょう」と同氏は付け加えた。
隣接するマスダール・シティからカタールの首都ドーハに至るまで、これは中東で環境に配慮した暮らしのモデルとなることを目指し、近年この地域で立ち上げられた複数の開発事業の一つである。
緑の砂漠
住宅、オフィス、その他の建物は、シンクタンクの世界資源研究所（WRI）によれば、世界の温室効果ガス排出量のうち約40％の原因となっている。
WRIの都市の効率化・気候変動プログラムを率いるエマ・スチュワート氏は、この問題はUAEにおいて特に重要であると述べ、世界銀行のデータによれば、同国は一人当たりの炭素排出量が世界で最も多い国の一つであることが示されていると指摘した。
UAEで生み出される電力の約75％は建物によって消費されており、その多くは、猛暑の夏の間に住民を涼しく保つエアコンを動かすために使われていると、スチュワート氏は述べた。
「住民を快適な範囲内に保つため、彼らには冷房の膨大な需要があります」と、同氏は電話インタビューで語った。
サステナブル・シティでは、住民が自転車や小型の電動カートに乗って通りを縫うように移動しており、四角く白い住宅が並ぶ通りをヤシの木が日陰をつくっている。この地区のほとんどの場所では車が禁止されている。
すべての建物と駐車場の上には太陽光パネルが設置されており、発電した電力を送電網に供給する。開発会社によれば、これにより住民は発電量と消費量の差額分のみを支払えばよいという。
住宅ユニットは直射日光を避けるよう設計され、太陽光を反射して熱の侵入を防ぐ塗料で覆われている。また、排水は再利用されて緑地の灌漑に使われていると、エル＝ジスル氏は現地視察の際に述べた。
住民のベリンダ・ボワソン氏は、ドバイの平均より高い家賃を支払っていると語ったが、持続可能性に加え、この開発地はドバイの超高層ビル群ではめったに見られない、家族向けの環境と地域社会としての一体感を提供していると述べた。
「（子どもたちは）娘が車にはねられないかと心配することなく、外で遊ぶことができます」と、南アフリカ出身で46歳の外国人居住者であるボワソン氏は語った。
ゼロカーボンの波
世界銀行によれば、この地域は極端な暑さ、干ばつ、海面上昇に特に脆弱であるが、そのなかでドバイの居住地はこの地域で初めて完全に稼働するに至ったと、開発会社は述べている。
隣接するアブダビでは、国家主導のマスダール・シティが、世界初の排出ゼロの都市として宣伝され、最大5万人を収容するよう設計された。2008年に着工したが、この居住地は依然として予定より遅れており、人口もまばらなままである。
カタールでは、ドーハのムシェレイブ地区も、炭素排出削減に向けた改造が進められている。
76エーカーの再開発地区の開発者は、この地区を「世界最大級の持続可能な都市の一つ」にすることを目指しており、雨水の貯留から、屋外を歩く際に涼しく感じられる日陰の張り出しに至るまで、緑化の要素を取り入れている。
ムシェレイブ・プロジェクトを基にした同様の都市拡張計画が、オマーンのマスカットで進められており、一方、Diamond Developersはシャルジャ首長国で別の「持続可能な都市」を建設しており、その規模はドバイの都市のおよそ2倍になる予定である。
エル＝ジスル氏によれば、この2つ目の緑の都市は、すべてが計画どおりに進んだわけではなかった最初の都市を改善することを目指しているという。
都市の人工湖に供給するため、シャワーや洗濯機からの排水を利用する灰色水システムが導入されていたが、石鹸由来のリン酸塩が見苦しい藻類の大量発生を招いていることに開発者が気づき、同システムは停止されたと同氏は述べた。
現在、その水は灌漑に利用されているが、都市は依然としてドバイのエネルギー集約型の海水淡水化プラントによる水に大きく依存していると、エル＝ジスル氏は付け加えた。
さらに、この居住地は依然として生産する以上のエネルギーを消費していると同氏は説明した。
消費を抑えるため、人感センサー式の新しい照明が設置されつつあり、開発者は効率を高める新たなアイデアを模索していると、エル＝ジスル氏は述べた。
「設計し、建設し、そして手を離すだけでは不十分です」と同氏は付け加えた。「常に調整を加えなければなりません。」
試験の場
サステナブル・シティのような低炭素プロジェクトは、環境に配慮した都市を目指す都市にとって有用な試験の場となると、ドバイ行政評議会の議長であるアブドラ・アル・バスティ氏は述べた。
しかし、地球温暖化に対する特効薬というわけではないと、英国ポーツマス大学の建築学教授であるアレッサンドロ・メリス氏は述べた。
「これらは多くのことを教えてくれる優れた実験ですが、現時点では、すでに存在する都市の構造をどのように変革できるかに焦点を当てることの方が重要でしょう」と、メリス氏は電話インタビューで語った。
WRIのスチュワート氏もこれに同意し、新たな開発は、どれほど持続可能であっても、既存の建物を改修するよりも効率が低い場合があると述べた。
建設工事は、建物のライフサイクル全体で発生する排出量の平均約10％を占めると同氏は指摘した。
しかし、何が可能かを示すことで、新築物件は政策立案者にさらに大胆な行動を促すきっかけになり得ると同氏は述べた。
9月、UAEは2030年までにすべての新築建物が吸収できる量を超える排出を行わないことを約束し、既存のすべての建物も2050年までにその目標を達成すると表明した。メリス氏はこの約束を野心的だが技術的には実現可能だと述べた。
砂漠の首長国の一群が環境に配慮した道を見出すことができれば、他の都市にとっても強力な手本となり得るとスチュワート氏は述べた。
「人間が住むのが難しい砂漠の環境でこれが実現できるなら、どこでも実現できる」と同氏は語った。
