大規模で組織的なキャンペーンにより、植樹の人気が高まり、広く行われるようになっています。
しかし研究者は、自然再生のベストプラクティスが守られておらず、失敗したプロジェクトに資金が浪費され、有害な二次的影響が生じていることを懸念しています。
不適切な場所に木を植えると、限られた水資源が減少し、生物多様性に富む生態系が破壊されるおそれがあります。
植樹の取り組みが規模を拡大し続けるなか、問題を特定して是正するには、団体を評価し、長期にわたってモニタリングすることが不可欠です。
近年、気候変動の影響がより顕著になるにつれ、植樹は、地球温暖化をもたらす二酸化炭素排出を吸収・貯留すると同時に、生物多様性を保全し、人々の生活の質を向上させる「自然を活用した気候変動対策」として、しばしば喧伝されてきました。
環境学教授のカレン・ホル氏は、約30年にわたり森林再生を研究してきました。既存の森林を守り、失われた場所で樹木被覆を回復させることが重要だと、同氏は証言できます。しかし、真の森林再生は複雑な取り組みであり、慎重な計画と長期的な維持管理、投資が必要です。
植樹キャンペーン：支援する前に確認を
ホル氏と、頻繁に共同研究を行うブラジルのサンパウロ大学教授ペドロ・ブランカリオン氏は、植樹への広範な熱意が、自然再生のベストプラクティスを後回しにしている可能性を懸念するようになりました。植樹の取り組みは一時的な流行ともいえる規模に膨らみ、大規模で組織的なキャンペーン、炭素オフセットクレジット、企業の社会的責任に関する誓約、個人寄付者が、規制がほとんどない世界的な取り組みに寄与しています。
「この取り組みには何十億ドルもの資金が充てられています。良い成果を実現したいのであれば、その資金がどこに向かっているのかを慎重に考えることが重要です」とホル氏は述べました。「そうしなければ、失敗に終わるプロジェクトや、さらに悪いことに有害な影響を及ぼすプロジェクトに資金を浪費しかねません。」
そのため、ホル氏とブランカリオン氏は最近、発表しました。森林再生キャンペーンを支援するかどうか決める前に、資金提供を検討するすべての人が尋ねるべき、研究に基づく以下の質問を：
1. 木を育てることで、何を実現したいですか？
2. 提案されている植樹の方法は、その目標に合致していますか？
3. 森林減少と森林劣化を引き起こした当初の要因は、どのように評価され、解決されましたか？
4. 地域のステークホルダーは、プロジェクトにどのように関わっていますか？
5. 彼らはどのような恩恵を受けますか？
6. プロジェクトがもたらす可能性のある悪影響を、どのように最小限に抑えますか？
7. 最初の数年が過ぎた後、プロジェクトをどのように維持し、支援しますか？
8. プロジェクトの成果をどのようにモニタリングし、適応的な管理に反映しますか？
9. この団体が監督した過去の植樹の取り組みでは、どのような成果がありましたか？
10. 組織の各階層に、資金をどのように配分しますか？
これらの質問の一部は、資金提供者がプロジェクトのリスクと利益を適切に比較検討できるようにするためのものです。不適切な場所に木を植えると、限られた水資源が減少し、草原やサバンナなど、生物多様性に富む他の種類の生態系が破壊されるおそれがあります。また、地域コミュニティの適切な参加や賛同を得ずにプロジェクトを始めると、社会的な対立、収入の喪失、人々の移転につながり、かえって森林減少を進める可能性があります。
プロジェクトが順調に進んだ場合でも、炭素隔離、生物多様性、地域のステークホルダーへの恩恵といった目標の間には、通常、トレードオフがあります。そのため、早い段階で明確なビジョンを持つことが重要です。資金提供者は、植樹で何を達成できるかについても現実的でなければなりません。
「誰もが植樹で気候変動を解決したいと考えています。しかし、世界の温室効果ガス排出を大幅かつ迅速に削減する必要性を、木で代替することはできません」とホル氏は述べました。
ホル氏とブランカリオン氏は、植樹団体が長期的な計画を立てているかどうかも確認したいと考えています。調査によると、計画が不十分な植樹の取り組みは、木が十分長く生き残れず、期待された恩恵をもたらせないことがよくあります。そのため、植えた木の本数で効果を測るのではなく、5年後、10年後、20年後に何本の木が生きているかという目標を設定し、その結果のデータを収集すべきです。植樹の取り組みが規模を拡大し続けるなか、こうしたモニタリングは問題を特定し、是正するうえで不可欠です。
こうしたプロジェクトを主導する団体の数も急速に増えていますが、経験や資格の水準は団体によって異なります。推奨される質問の一部は、支援を検討している団体の実績を、資金提供者がより的確に把握するのに役立ちます。多くの場合、大規模な国際仲介団体が、小規模な実施団体のために資金を確保します。その場合、地域のステークホルダーに十分な対価が支払われるよう、資金がどのように配分されるかを理解することも重要です。
ホル氏は、投資グループや環境団体の諮問委員を務めるなかで、自らこれらの質問をしてきました。同氏と学生たちは、さまざまな植樹団体がこれらの質問にどの程度答えられるかについて、体系的な評価にも着手しています。ほかの人々もこうした質問をするようになれば、森林再生プロジェクトへの資金が最も効果的に活用されることを期待しています。
「私は常に、団体が目標を明確に示し、長期計画を持ち、プロジェクトがステークホルダー主導であることを説明できるかどうかに注目しています」と同氏は述べました。「団体はどれも、こうした質問に答えられるはずです。それが成功の鍵です。」
