過去約10万年の間、地球は氷河期といくつかの小氷期を経験してきました。しかし今、地球は2100年までに摂氏4度温暖化する軌道にあり、「熱の時代」が私たち全員の頭上に迫っています。
これは恐怖をあおるための主張ではありません。 気候変動に関する政府間パネル（IPCC）によれば、2100年までに地表温度の平均上昇は3.7ºCになると予想され、その可能性の高い範囲は2.6～4.8度です。温暖化が進む世界では、被災地からの大規模な移住が起こり、国家間の既存の富の格差も悪化するでしょう。カリフォルニア大学サンディエゴ校のデイビッド・ビクター氏の言葉を借りれば、来たるべき「熱の時代」は「厳しく、残忍で、暑い」ものになるでしょう。
温室効果ガスの排出量は 今年、過去最高の360億トンに達すると予想されています。 この数字は今後さらに大幅に増加すると予想されています。近年の新興市場の大きな成長は、数十億人を貧困から脱却させ、世界中の生活水準を向上させてきましたが、同時に世界の環境と資源への負担をますます強めています。実際、2030年までに、30億人の新たな中産階級の消費者（その大半はアジアの人々）が、増え続ける排出量の負担をさらに増やすことになるでしょう。
気候変動がもたらす広範な影響は、すでに目の当たりにできます。2010年には、中国東部の大規模な干ばつにより小麦の収穫が打撃を受け、中国は輸入に頼らざるを得なくなりました。これに加え、ロシアの小麦産地での大規模な山火事も重なり、世界市場の平均食料価格を倍増させる一因となりました。
アラブ世界では、多くの人々が所得の約半分を食料に費やさなければなりませんが、ヨーロッパやアメリカ合衆国では5～10%にすぎません。当然ながら、食料価格の急騰は、「アラブの春」の引き金となった市民の不安定化の一因となりました。
世界の食料価格と政治的不安定の関係が示すように、私たちは相互につながった世界に生きており、その中で、深刻な環境脅威に対処するための適切な生産方法や経済的インセンティブを生み出せずにいます。世界銀行のジム・ヨン・キム総裁が述べたように、「気候変動は、小さな解決策しかない大きな問題だ」のです。
では、大きな解決策を見つけるにはどうすればよいのでしょうか。世界経済フォーラムが最近アブダビで開催した Summit on the Global Agenda で、私は気候変動に取り組むための3つの提案を行いました。
第一に、「意欲ある国々の連合」を新たに創設する必要があります。これには、企業、NGO、各国の政策立案者、地方政府を含め、2020年までに排出量に上限を設け、2100年までに地球温暖化を2ºCに抑制するための基本的なルールと原則のもとに結束する取り組みが含まれます（危険な気候変動が止められなくなる転換点）。この連合は、各国が採用できる枠組みを起草し、2014年秋の国連気候サミットでそれを提示すべきです。
第二に、参加する国々に対して適切な経済的インセンティブがあること、そして参加しない国々には不利益があることを確実にする必要があります。措置としては、加盟国のみが利用できる、グリーンエネルギーのための世界的な資金調達メカニズムが含まれるかもしれません。
最後に、交渉の場として国連に頼るのではなく、再生可能エネルギーから持続可能な農業に至るまで、特定の取り組みを中心に国々がまとまるべきです。私の考えでは、こうしたまとまりは、単一の包括的な構造よりも機敏で、行動しやすいものとなるでしょう。
ほかに提案された考えには、排出削減を約束する企業への税制優遇の提供、行動科学やオープンデータを活用した気候変動に関する広報の改善、そして温室効果ガス排出を抑制するための多国間の取り組みがすべての国にもたらす利益を強調する、よりポジティブな物語の創出などがあります。
2015年に採択される予定の国連ミレニアム開発目標の後継目標を見据え、気候変動対策を貧困の撲滅と人々のより尊厳ある生活の実現に向けた世界的な取り組みの不可欠な一部とする方法についても、真剣な議論が行われてきました。新たな持続可能な開発目標は、環境問題と明確に結びつけるべきです。結局のところ、農業、水、極端な気象の間の複雑な相互作用を考慮しなければ、飢餓を撲滅することはできないからです。
中国は現在、世界最大の温室効果ガス排出国であることから、果たすべき役割は明らかに非常に大きいと言えます。石炭への重い依存から、クリーンエネルギーへの根本的な転換を成し遂げなければなりません。中国は化石燃料への補助金を停止し、電気自動車を取り入れ、地域住民にとっての害となり国際的な評判の汚点ともなっている都市部の濃い汚染の霧に取り組まなければなりません。
中国はすでに環境とクリーンエネルギーの分野で大きな前進を遂げています。また、中国の第12次五カ年計画は 明確な国家政策の方向性 を示しており、省エネルギー、排出削減、産業発展に関するものです。中国政府の現在の課題は、これらの計画を真のリーダーシップの実証へと転換し、地球の温暖化の軌道を壊滅的な水準から遠ざける一助となることです。
問題の緊急性は疑う余地がありません。実際、IPCCの科学者は、人間の活動が気候変動の原因であることを95%の確度で確信しています。もし、あなたの家が95%の確率で泥棒に入られると告げられたら、待つことはなく、直ちに予防策を講じるでしょう。世界も同じことをしなければなりません。
気候変動に関するブログをさらに読む： 気候変動。
ここに示された意見は著者個人のものであり、必ずしも世界経済フォーラムの見解を反映するものではありません。本記事は Project Syndicateとの提携により掲載されています。
執筆者：Wu Changhua（ウー・チャンフア）は、北京を拠点とするThe Climate Groupのグレーターチャイナ・ディレクターです。
画像：アパチン（Apatin）のドナウ川沿いの陸地に停泊しているボート。REUTERS/Ivan Milutinovic。
