イングリッド・カルディローニは、より環境に優しい暮らしを始めようと決めたとき、日々の習慣をいくつか変えた。
カルディローニは再利用できるコーヒーカップを買い、自分で化粧品を作り始め、包装された商品を買わないようにした。
しかし、すぐに行き詰まった。
英国の大半のスーパーマーケットでは包装のない商品がほとんど売られておらず、彼女はばら売りの野菜や量り売りのコーヒーを求めて、週末の大半をロンドン中を歩き回って過ごしていた。
そこで彼女は自分の店を開くことにした。ロンドンで唯一の「ゼロ・ウェイスト」店で、食品の量り売り、廃棄物から作られた商品、プラスチック製カトラリーやカミソリ、スポンジなど使い捨てが一般的な商品の、耐久性のある代替品を販売している。
「持続可能な暮らしは難しくないと、人々に理解してもらいたいのです」と、カルディローニは自身の店でトムソン・ロイター財団に語った。バルク・マーケットはロンドン東部にある。
「人々の行動が変わり、違うものを求めるようになれば、企業も変わらざるを得ません」と彼女は付け加えた。
バルク・マーケットは先週開店し、米からドッグフード、ケーキまで幅広く販売している。消費による痕跡を残したくない客に応える店だ。
現在は、若い家族から年配の客まで、1日約50人が訪れる。店内は小ぢんまりとして白い壁に囲まれ、ガラス容器や木製のテーブル、籐かごが並ぶ。
カルディローニは話しながら、形が悪いため埋め立て処分されるはずだった曲がったキュウリを漬け込んだ炭酸水を飲んでいた。缶は、広くリサイクルされているアルミ製だ。
プラスチック汚染や食品廃棄への懸念が高まるなか、その対応策として、コペンハーゲンからモントリオールまで、同様の包装ゼロの店が世界各地で数十軒開店している。
プラスチックの惑星
研究者によると、人類は1950年代以降、80億トンを超えるプラスチックを生産し、その大半が埋め立て地やより広い環境に捨てられ、生態系と人間の健康を損なっている。
リサイクルされるプラスチックのうち、全体の10％未満にすぎないものの大半は、埋め立て地に行き着く前に一度しか再生利用できない。一方、飲料缶に使われるアルミニウムなど、ほかの素材は無期限にリサイクルできる。
研究者によると、プラスチックの最大の市場は包装材であり、石油由来のこの素材が、再利用可能な容器から使い捨て容器への世界的な移行を加速させた。
気候変動の緊急事態への政府や企業の対応にうんざりし、急増する個人のグループが自ら行動を起こしている。
その一人が、カリフォルニア在住のフランス人、ビー・ジョンソンだ。ブロガーの彼女は、4人家族が1年間に出すごみを瓶1つ分にまで減らし、ごみを出さない暮らしのガイドを出版したことで有名になった。
「リサイクルは環境問題の解決策ではありません」とジョンソンは電話インタビューでトムソン・ロイター財団に語った。「効率的にするには、あまりにも多くの要因に左右されます」
その代わり、ジョンソンはごみの発生抑制に取り組み、5つのルールを実践している。必要のないものは断る、所有物を減らす、使い捨て品を買わずに再利用する、断る・減らす・再利用することができないものだけをリサイクルする、そして残りを堆肥にする。
ゼロ・ウェイストの暮らしの基本には、堆肥化できる竹製歯ブラシや、使い捨てのものほど頻繁に交換する必要のないステンレス製ストロー、ペーパータオル、再利用可能な生理用品などがある。
バナナブレッド
多くのゼロ・ウェイスト系ブロガーも、バナナ、ブロッコリーの茎、古くなったパンなど、よく捨てられる食品の活用法を紹介するレシピを掲載している。
バルク・マーケットのようなゼロ・ウェイスト店にある量り売り用の容器を使えば、客は必要な量だけの豆、スパイス、油を自分の瓶に詰め替えられ、ごみを減らせる。
政府機関の食品基準庁によると、英国では家庭から毎年推定700万トンの食品と飲料が捨てられており、平均的な世帯の損失は年間約470ポンド（604.89ドル）に上る。
フランスやイタリアを含む一部のEU諸国は、すでに食品廃棄と闘うための国の対策を導入している。
英国の食品再分配の水準は依然として最低水準の一つだ。これは、期限切れでも食べられる食品を慈善団体やフードバンクを通じて、必要とする人々に再配分する取り組みを指す。
元マーケティング幹部のカルディローニは、余ったパンからビールを造るトースト・エールや、元受刑者の女性を雇用するルミナリー・ベーカリーなど、地元の社会的企業も支援したいと考えている。
「私の店は、買い物には別のやり方があると人々に示す場所になります。普通の生活を送れますし、それほど大きく変える必要はありません」とカルディローニは語った。
小さな変化が環境にもたらす影響が重視されているが、多くのゼロ・ウェイスト推進者は、「循環型経済」への移行は企業と政府の協力があって初めて実現できると述べる。循環型経済とは、製品や素材を再利用し、ごみや汚染を生み出さず、新たな資源やエネルギーの使用を減らすことを意味する。
「市民は大きな変化をもたらしていますが、すべてを市民の肩に負わせることはできません」と、ブリュッセルを拠点とする提言団体ゼロ・ウェイスト・ヨーロッパで製品政策を担当するアリアドナ・ロドリゴは、トムソン・ロイター財団に語った。
「ビジネスのあり方全体を変える必要があります」
（1ドル＝0.7770ポンド）
（アンナ・プジョル＝マッツィーニ記、@annapmzn。リンゼイ・グリフィス編集。人道問題、女性の権利、人身取引、財産権、気候変動とレジリエンスを扱うトムソン・ロイターの慈善部門、トムソン・ロイター財団を明記してください。http://news.trust.org をご覧ください）
