元Googleのソフトウェアエンジニア、パトリ・フリードマンが浮島を建設するというアイデアを思いついたとき、念頭にあったのは、政府の及ばない場所で暮らす自由を求めるリバタリアンという、意外な買い手だった。
しかし、彼の未来的な計画は今、新たな意欲的でまったく異なる相手の関心を集めている。地球の反対側にある、海面上昇で徐々に水没しつつある小さな島々だ。
地球温暖化が進むなか、活路を求めていた太平洋のフランス領ポリネシアは1月、沿岸に浮島を設置する合意に署名した最初の国となった。
「夢は、前進し、それを実現したいと願う人々のものです」と、同国の住宅相ジャン＝クリストフ・ブイスー氏は、サンフランシスコでの式典で、覚書に署名した際に述べた。相手はシーステディング研究所。
「海」と「自給自足の開拓」を組み合わせた名称を持つこの研究所は、フリードマン氏とシリコンバレーの投資家ピーター・ティール氏が発案した。ティール氏は設立に協力し、当初、浮島プロジェクトに100万ドル超を投じた。
ティール氏は現在、研究所には関与していないが、フリードマン氏がプロジェクトを進めている。
新たな浮遊国家を創設できる可能性から、この構想はリバタリアンの支持を集めている。彼らの思想は、自由が広がれば人々は繁栄すると説く、とワシントンD.C.を拠点とするリバタリアン系シンクタンク、ケイトー研究所の上級研究員ダグ・バンドウ氏は述べた。
しかし、沈みつつある国家を浮かせておける可能性は、この技術に別の活用の道を明らかに提示している、と同氏は語った。
「（島国が）海面上昇の脅威を感じているなら……国民にとって最善の選択肢だと考えるかもしれません」とバンドウ氏は述べた。
「もちろん、海上居住施設で暮らすことは、島で暮らすこととも大きく異なります。それでも、移住が避けられないと考えるなら、大勢で文字どおり別の国へ移るより、この地域にとどまるためのより良い選択肢かもしれません」と同氏は語った。
高まるリスク
太平洋の低地にある小さな島々は、21世紀後半までに海面が10～32インチ（26～82センチ）上昇すると予測されるなか、国土を失うリスクが他地域より著しく高い。によると、国連の気候変動に関する政府間パネル。
フランスの管轄下にある1,200以上の島々を対象とした2013年の研究で、パリ南大学の研究者らは、南太平洋にあるフランス領ポリネシアとニューカレドニア準州が、島々全体の水没に最も高いリスクを抱えていることを明らかにした。
フランス領ポリネシアのブイスー氏は、浮遊都市に、こうした問題を解決しうる型破りな発想を見いだしているという。
「先を見通す力を持つ人はごくわずかです」とブイスー氏は電話インタビューで語った。
同氏によると、過去20年間に、同国の住民27万人の多くが、自宅の浸水がより頻繁に起きるようになったことをすでに経験している。
島々の構想を見る
フランス領ポリネシアとの合意条件に基づき、シーステディング研究所はまず、プロジェクトの経済面と環境面への影響を研究所自身の費用で調査する、とプロジェクトの広報担当者ジョー・クワーク氏は述べた。
調査結果が良好なら、研究所は投資を募り、太陽光発電を備えた実証用プラットフォームを3基設置する計画だ。各基の大きさはおよそ165×165フィート（50×50メートル）だという。
計画では、フランス領ポリネシアのタヒチ島近くのラグーン内に設置される可能性が高い島々を「特別経済区」とし、テクノロジー企業を誘致することを目指す、と同氏は述べた。
「フランス領ポリネシアの人々も外国人もそこで暮らし、仕事に通い、学童が校外学習で訪れるようになると期待しています」とクワーク氏は語った。
クワーク氏によると、完成予想図の一つには、ヤシの木が点在する浮島と、フランス領ポリネシアの国花であるタヒチクチナシを模した多層建築物が描かれている。
オランダのエンジニアリング会社Blue21の図面では、心地よい浜辺からすぐの穏やかな水面に帆船が停泊している。
島々の工学的な詳細は、まだ詰める必要があるとクワーク氏は述べた。しかし、研究所の委託を受けた2013年の研究で、オランダのデザイン会社DeltaSyncは、人工島は連結でき、枝のような構造に組み立てられるモジュール式プラットフォームにすることで、海の自然条件に最もよく耐えられると結論づけた。
研究所は投資家の資金で島々の建設費を賄うことを目指しており、費用は1,000万～5,000万ドル、着工は早ければ2018年になる可能性があるとクワーク氏は述べた。同研究所は現在、投資家を募っているという。
「（フランス領ポリネシアに）資金を求めるつもりはありません。求めるのは許可と法整備だけです。失敗すれば、リスクは私たちが負います。解体して、次へ進みます」とクワーク氏は語った。
懐疑的な声
浮遊都市の構想には、懐疑的な見方も出ている。
ニューヨーク市のコロンビア大学にある気候変動法のサビン・センター所長、マイケル・ジェラード氏は、こうした技術的な取り組みが、気候変動の根本原因への対処から注意をそらすおそれがあると警告した。
「私が懸念するのは、気候変動はそれほど深刻ではない、起きても回避策が見つかると言うために、こうした未来的な構想を持ち出す人がいることです」と同氏はトムソン・ロイター財団の電話インタビューで語った。
「明らかに、最も重要なのは、島々が水没しないよう温室効果ガスの排出を抑えることです。」
フランス領ポリネシアのラジオ局Polynésie 1èreの司会者、アレクサンドル・ル・ケレ氏は、自身の見方では、浮島プロジェクトはまだ大半の市民の関心を十分に集めていないと語った。
観光産業の活性化を狙った大型リゾート、マハナ・ビーチ計画が繰り返し縮小されたことで、フランス領ポリネシアの人々には苦い思いが残っていると、同氏はオンラインインタビューで述べた。
ホンジュラス沖に浮島のコミュニティーを設立するシーステディング研究所の取り組みは、同国の政情不安により2015年に延期されたとクワーク氏は述べた。
しかし、研究所は同地でのプロジェクト再開に引き続き意欲を示しているという。フランス領ポリネシアでの取り組みは、受け入れ国との合意を初めて確保した点で、成功の可能性がより高いと同氏は述べた。
この要因が鍵になる可能性があると、ケイトー研究所のバンドウ氏は語った。
「何らかの取り決めを少なくとも検討する意思のある政府を見つけ始め、そのうち一つでもどこかで実現できれば、計画全体が突然、ずっと現実的に見えてきます」と同氏は述べた。
