最近、地球の健康をめぐるニュースはあまり芳しくない。
研究によると、私たちは「温室地球」シナリオへ向かっている可能性がある。これは、海面がさらに200フィート上昇し、多くの大都市が水没するおそれのある破局的な転換点だ。科学者や技術者は今、南極に巨大な防潮壁を建設することを提案し始めている。溶けた氷河が沿岸に押し寄せるのを防ぐためだ。
しかし、誰もが絶望に沈んでいるわけではない。
テキサス州ラボックのある気候科学者は、地球を涼しく保つため、自宅で自らできるさまざまな変化に取り組んでいる。
始まりは電球だった
「最初にしたのは、『よし、まず電球を見直そう』と言うことでした」と、気候科学者のキャサリン・ヘイホーはBusiness Insiderに語った。
ヘイホーはテキサス工科大学の気候センターを率い、さらに助言を行っている。国内各地の自治体、水道事業体、高速道路計画担当者に、温暖化が進む世界での暮らしに備える最善の方法を伝えている。
米国の各家庭が普通の電球を1個、エネルギー消費量が約75％少ないLED電球に交換すれば、車80万台を道路からなくすのと同じだけ排出量を削減できると彼女は言う。「実際、かなり大きな効果があります」とヘイホーは語った。
それでも彼女は、二酸化炭素排出量を減らすためにできる最も重要なことは、電球の交換ではないのではないかと感じていた。
エネルギーの消費の仕方は人それぞれだ。車を運転して二酸化炭素をより多く大気中に放出する人もいれば、使い捨てのプラスチック容器を使ったり、肉をたくさん食べたり、電力を大量に消費する家電を使ったりして、より大きなCO2「足跡」を残す人もいる。いずれも石油やガスを必要とし、気候変動の一因となる。
ヘイホーは自分のエネルギー消費習慣をオンラインのカーボンフットプリント計算ツールに入力し、地球のためにどの行動を一つ減らせるかを調べた。分かったのは、減らすべきなのは照明ではなく、飛行機での移動だった。
「気候科学者である私にとって、個人のカーボンフットプリントで最も大きな割合を占めていたのは移動でした」と彼女は言う。「気候変動について人々に伝えるために移動しているのです。とても皮肉なことです」
同じなのはヘイホーだけではない。米国環境保護庁（EPA）は、航空機が米国の運輸関連温室効果ガス排出量全体の約12％を占めると推定している。
ニューヨークからサンフランシスコへの往復便1回で、「1人当たり約0.9メートルトンの二酸化炭素を排出する」と、ニューヨーク・タイムズは伝えている。そうした便に5回乗れば、平均的な自動車が1年間に排出する量と同じ量を排出することになる。
ヘイホーは飛行機での移動を減らしたが、旅行を完全にやめたわけではない
ヘイホーは、空の旅を完全に断つ決心はまだついていないと言う。
「自分を責めないでください。今のところ、誰も炭素排出ゼロの暮らしはできません。そうする手段がまだないのです」と彼女は語った。
それでも彼女は移動を減らしている。最近、ウィニペグのカナディアン・メノナイト大学で「客員」研究者を務めた際には、テキサスの自宅を離れずにコーヒーを囲む交流会や授業、質疑応答の会を行った。カナダまで飛行機で行く場合に必要なエネルギーのほんの一部しか使わず、コンピューターやカメラ、プロジェクターを動かす分の電力だけを消費した。
「気候変動について話していました」と彼女は言う。「これなら炭素排出ゼロの講演ができるのです」
ヘイホーによると、新しい方針を採用して以来、対面講演のために移動する代わりにビデオ会議をしたいという彼女の依頼を断った大学は、プリンストン大学の1校だけだという。
「たった1回の45分のセミナーをするために、はるばるニュージャージーまで飛ぶわけにはいきません」と彼女は語った。
その代わり、移動するときは少なくとも3件、4件、あるいは5件の依頼をまとめて受けるようにしている。日程をできるだけ集約し、講演1回当たりの排出量が平均すると車で1時間走る場合と同程度になるよう努めている。
これまでで最も多くの予定をこなしたのは昨年のノースカロライナ行きで、4日間に25件のイベントを行った。
「少し詰め込みすぎでした」と彼女は言う。「でも、自分の取り組みを実際に示せたので、素晴らしい経験でした」
ヘイホーは藻類燃料で飛ぶ飛行機に乗りたい
ヘイホーによると、以前のように飛び回る暮らしに戻るよう彼女を確実に促せるものが一つある。
「藻類燃料で飛ぶ飛行機に乗りたいですね」と彼女は言う。「その技術はすでにあります。ただ、まだ十分に安くないのです」
新しい（ほぼカーボンニュートラルな）ジェット燃料の製造コストの高さを補う、藻類燃料向けの特別な補助金はまだない一方で、すでに確立された石炭・石油・ガス産業はそうではない。これらの産業は、自らが生み出す有害な汚染に対して、ほとんど課税されていない。
国際通貨基金（IMF）は、2015年の推計で、エネルギー補助金が化石燃料産業を毎秒約16万6,000ドルに相当する規模で支えているとした。化石燃料を代替燃料より安くする世界経済を、個人の行動だけで均衡させることはできない。プラスチック製ストローを使わないことと同じく、これは単なる第一歩にすぎない。
「できないことについては自分を許さなければなりません。でも、できることを減らすために、賢明な選択をしなければなりません」とヘイホーは語った。
