ロチェスター工科大学によると、北米の五大湖には毎年、約2,200万ポンド、つまり1,000万キログラムのプラスチックが流入している。
このことは、レイクトラウト、ウォールアイ、バスを含む在来魚137種の健康を脅かすほか、それらを食べる人間やほかの生き物にも危険をもたらす。
しかし今、砂や水からプラスチック粒子を取り除くため、ロボットのようなドローン2台が投入されている。
ロボットのようなドローンが、人気の高い五大湖のビーチを巡回している。スーパーのマイヤーが100万ドルを拠出したこの取り組みは、砂や水からプラスチック粒子を取り除くとともに、プラスチック汚染への関心を高めることを目指している。
砂浜を走るBeBotと水上を進むPixieDroneは、8月、ミシガン州マスキーゴンの湖岸で、通行人の好奇の視線を集め、質問を呼んだ。確かに、これらの機械は会話のきっかけになる。
「五大湖にプラスチックの課題や問題があることを知らない人は大勢います」と、非営利団体「五大湖地域評議会（Council of the Great Lakes Region）」のCEO兼会長、マーク・フィッシャーは語った。同評議会は、ポイ捨て対策技術の開発を急ぐ同氏主導の取り組みに対するマイヤーの寄付を受け取った。「ですから、これは認知度を高める重要な手段です。同時に、プラスチックがそもそも廃棄物やごみにならないようにするため、私たちが一緒にどのような行動を取れるかについても話し合っています。」
ロチェスター工科大学のモデルによると、国ほどの広さを持つ五つの湖には、毎年約2,200万ポンドのプラスチックが流入する。ロチェスター工科大学。このことは、レイクトラウト、ウォールアイ、バスを含む在来魚137種の健康を脅かし、それらを食べる人間やほかの生き物にも危険をもたらす。石油由来のプラスチックは、摂取すればそれ自体が有害だが、ほかの汚染物質も濃縮する。
五大湖では海洋よりも高濃度で存在する可能性があると研究で示唆されているマイクロプラスチックは、湖に流れ込む29本すべての河川の河口のサンプルから見つかっている。多種多様なプラスチック製品の破片のほか、かつて歯磨き粉や洗顔料の研磨剤として使われたマイクロビーズ、ポリエステルなどの合成繊維から出るマイクロファイバーも含まれる。
10月までにミシガン、オハイオ、ウィスコンシン各州のビーチやマリーナ18カ所を巡る8台の未来的な機械は、五大湖に流れ込む大量のプラスチックを一掃することはできない。それでも人々の目を引く力は、米国とカナダの企業、非営利団体、政府機関を巻き込み、地域のサーキュラーエコノミーを促進するより大きな戦略の一環だ。
五大湖の大きな問題
海洋プラスチック汚染といえば、テキサス州ほどの大きさのごみの集積地で、湖よりも海洋のほうが大きく報じられてきた。私が愛する中西部のビーチのきめ細かな砂と同じように、五大湖のプラスチックごみは、海岸のごみより小さく、目立ちにくい傾向がある。
「私たちのアドプト・ア・ビーチのボランティアの多くに共通する経験があります」と、企業が協賛する従業員参加型のビーチ清掃を主導する五大湖同盟（Alliance for the Great Lakes）の広報担当者、ジェニファー・キャディックは語った。協賛企業にはマイヤーも含まれる。「たいていは周りを見て、『ああ、そんなにひどくない』と言い、妙にがっかりするんです。『私がすることはあまりない』って。でも、いざ始めると、お菓子の包装や発泡スチロールのクーラーボックスの破片のような小さなごみがたくさん見つかります」と彼女は付け加えた。「そしてボランティアから毎回必ず聞くのは、『もう見ないふりはできない。ビーチに行くと、どこを見てもプラスチックがある』という言葉です。」
この非営利団体がビーチ清掃活動を始めてから20年間で、クリップボードを持ったボランティア20万人以上が、約50万ポンドのごみを集めた。その10個に8個はプラスチックだ。五大湖は4,000万人に飲料水を供給し、湖岸は1万平方マイルに及ぶ。その五大湖で問題が深刻化している。スペリオル湖、ミシガン湖、ヒューロン湖、エリー湖、オンタリオ湖には、地球上の淡水の約21％、北米の淡水の84％が蓄えられており、貯水池の干ばつや季節的な山火事を逃れる西部の気候難民をますます引き寄せている。
五大湖のプラスチック問題という厄介な課題には、体系的な解決策が必要だ。ロボットの仲間たちの助けがあれば、どれだけ多くのプラスチックを湖に入る前に食い止められるだろうか。まず、機械の仕組みを見てみよう。
BeBotとPixieDroneを紹介
正確に言えば、この中西部の取り組みではBeBotもPixieDroneもドローンとして稼働している。自律型ロボットとして動くのではなく、人が遠隔操作しているためだ。
BeBotはルンバにたとえられるが、掃除機の代わりに振動スクリーン付きのふるいを備えている。1時間に3,000平方メートル、約3分の2エーカーを走行し、深さ4インチ、幅51インチまでふるいにかけ、傾斜20度の斜面も進める設計だ。バッテリーとソーラーパネルを組み合わせ、3時間持続する充電で時速2マイル未満の速度で進む。約25ガロン分のごみがたまると手作業で空にし、内容物はリサイクルできる可能性を考慮して分別する。BeBotの製造元Searial Cleanersは、船舶やはしけの修理を専門とするケベック州の企業Poralu Marineから生まれた。
PixieDroneは水上で使う同等の装置で、カメラと光検出測距（LIDAR）を用いて、水面に浮く物体を約42ガロン分回収する。6時間の充電で約7マイル移動でき、パートナー機と同じ速度で進み、3フィートの波にも対応する。PixieDroneは、Searial Cleanersとアムステルダムを拠点とするRanMarineとの提携から生まれた。同社のWasteSharkは、ジンベエザメの大きく開いた口を模している。
ビーチを歩けば、お菓子の包装紙や風船のひも、たばこの吸い殻を拾わずにはいられない性分の母親として、腰に負担をかけずにごみを集めてくれるものには魅力を感じる。しかし、これらの装置が1回の充電で集められるごみは、落ち葉用の袋一つ分ほどにすぎない。同じ時間なら、人間の小さなチームのほうがロボットより多くのプラスチックを回収できるかもしれない。
地方や州の公園管理部門は、長年、手作業や、人が押す機械、またはディーゼルトラクターで牽引する機械を使ってビーチを清掃してきた。BeBotはこうした機械の仕組みを模している。たとえば、1960年代に創業しコネチカット州を拠点とするH Barber and Sonsは、90カ国でビーチ清掃機を販売している。
Searial Cleanersは、BeBotとPixieDroneをビーチやマリーナ、ゴルフ場の清掃用具として活用してもらうことを狙っている。BeBotには企業ロゴを掲示する十分なスペースもある。これらの機器は、五大湖プラスチック清掃（GLPC）のごみ対策に新技術を活用するという使命から生まれた。この取り組みは、1970年代に「減らす、再利用する、リサイクルする」という言葉を生み出したPollution Probe、カナダ連邦政府、オンタリオ州と、五大湖地域評議会との連携事業だ。GLPCによると、2020年の設立以来、ミシガン湖を除く四つの湖からプラスチック片を74,000個以上回収した。同プログラムでは、水に浮かべてごみを吸い込むSeabinや、雨水排水溝用のフィルターEnviropod LittaTrapなど、ほかの装置も使っている。
テクノ悲観論
しかし、ルイジアナ州立大学で海洋学・沿岸科学を教えるマーク・ベンフィールド教授によると、水路からプラスチックを除去するハイテク対策は、ほぼ望み薄だ。たとえば、同氏はオーシャン・クリーンアップを批判してきた。同団体の企業パートナーにはマースク、コカ・コーラ、起亜が名を連ねる。10代で創設したボヤン・スラットが率いるこの非営利団体は、善意からとはいえ、無益な取り組みによって太平洋ごみベルトを縮小しようとし、海の生き物を巻き込んでしまう恐れがあると、ベンフィールドは述べている。
GLPCは、BeBotとPixieDroneを人が遠隔操作することで野生生物への危害を防げるとし、水面や砂の表面を清掃しても、深い場所にいる生き物を乱すことはほとんどないとしている。
ベンフィールドは、プラスチックを食べる微生物のようなものが将来発明される可能性を否定しないが、そこにも意図しない影響があると考えており、楽観する理由はほとんどない。つまり、淡水にあるプラスチックは今後も残り続ける。
マイクロプラスチックについて、「いったん水中に入ると、取り除くのは非常に困難です」と彼は語った。合成繊維の繊維くずも含むマイクロプラスチックは、プランクトンと同じ大きさで水中を漂う。「それを集められるほど目の細かい網を使えば、あらゆる堆積物ですぐに目詰まりします。ですから、解決策は海や湖から取り除くことではなく、そこに流れ込むのを止めることだと分かるでしょう。」
一方でベンフィールドは、中西部のドローン8台が集めたごみを調べる研究者が、少なくとも地域のマイクロプラスチックに関する貴重なデータを得られることを期待している。「とはいえ、ビーチを清掃し、この廃棄物の回収・処理サービスを提供するために人々を啓発する取り組みを続け、ロボットで一般の関心を集めて問題に目を向けさせているのなら、それはおそらく悪いことではありません」と彼は付け加えた。
マイヤーについて詳しく
マイヤーが五大湖地域評議会の財団に寄付した100万ドルは、同社のサステナビリティ戦略のどこに位置づけられるのか。マイヤーで環境コンプライアンスとサステナビリティを担当するエリック・ペトロフスキスは、ロボットとドローンの導入は、2025年までにCO2排出量を半減させ、食品廃棄物を大幅に減らし、サーキュラーエコノミーを支え、五大湖の保全に努めるという同社の幅広い取り組みの一環だと説明した。
ドローンに加え、マイヤーはFrog Creek PartnersのGutterBinsにも資金を提供した。これはマイヤーの駐車場でごみを回収する装置だ。同小売企業はまた、ミシガン州ベントンハーバーとトラバースシティの店舗駐車場から流出する水の水質を改善するグリーンインフラを整備した。「ビーチ清掃プロジェクトは、取り組み全体の中でも目玉です」とペトロフスキスは語った。「地下インフラの設置はあまり注目されませんが、どちらも五大湖を守るうえで非常に重要です。」
6州で240店を超える「スーパーストア」を運営する同社は、プラスチック廃棄物を減らすための取り組みも複数進めている。その一つとして、2025年までに自社ブランドの包装を100％再使用可能、リサイクル可能、または堆肥化可能にする目標を掲げている。マイヤーは、サプライヤーをより深く理解するため、スコープ3排出量のインベントリを作成中だ。
マイヤーの店頭リサイクルプログラムでは、2021年にプラスチックフィルムを600万ポンド以上回収し、家具などの製品にアップサイクルした。昨年の実証プロジェクトでは、100万枚のプラスチック袋から作ったペレットに、ダウ製の結合剤を加えてアスファルトに混ぜ、ミシガン州ホランドの店舗に耐久性の高い舗装材、再生ポリマー改質アスファルト（RPMA）を施工した。さらにマイヤーは、使い捨て買い物袋を見直すClosed Loop PartnersのサーキュラーエコノミーセンターによるBeyond the Bagの取り組みにも参加している。
防止、防止、そして防止
「問題は私たちです。人々がビーチを去るときに物を置いていくのです」と、五大湖同盟のキャディックは語った。「風が強かったり、混乱したりして、そういうことは起こります。でも、アライグマがごみ袋を荒らし、ごみが陸地から流されて湖に入るようなこともあります。」
同時に、石油化学業界は歴史的に、化石燃料とそこから作られるプラスチックの生産を増やしながら、自社製品の害に対する責任を個人に転嫁してきた。淡水中のマイクロプラスチックに関する研究が、連邦政府によるマイクロビーズ禁止につながる一助となった化学者シェリ・メイソンによると、プラスチック汚染の責任は消費者よりも業界に大きくある。「製品の部品や製品そのものが店頭に並ぶまでに輸送される過程で、消費者が目にすることのない廃棄物が大量に生じています」と、ペンシルベニア州立大学ベーレンド校のサステナビリティ担当ディレクター、メイソンは語った。「多くの品目について、消費者にはプラスチック製品を買う以外に選択肢がないという現実もあります。」
カナダやカナダ、カリフォルニア州など大規模市場で広範な使い捨てプラスチック禁止が導入された場合、業界にどのような影響が及ぶかは、まだ分からない。
「プラスチック汚染との闘い」では、敵は簡単に身を隠せる。五大湖における問題の範囲や規模について、科学者が持つデータはごくわずかだ。軽い消費者ごみは水面に浮きやすいが、より重い産業廃棄物は深い場所にどれほど潜んでいるのだろうか。
この取材で話を聞いた人は皆、プラスチックが水に届くのを防ぐことが鍵だと語った。その一人、米国海洋大気庁で五大湖の海洋ごみ対策を担当するコーディネーター、サラ・ロウが挙げた同庁の5カ年行動計画には、研究の推進、政策の指針づくり、一般の認知向上に加え、最善の方法を見極めながら2025年までに五大湖の環境からプラスチック500トンを除去することが盛り込まれている。
「シンクから水があふれていると考えてみてください。水を片付ける前に、まず蛇口を閉めるべきなのは明らかです」と、彼女はメールで語った。「海洋ごみの発生防止に取り組めば、この問題の拡大を食い止められます。」
五大湖のサーキュラーエコノミー
そのため、五大湖地域評議会は「Circular Great Lakes」プログラムを通じて、三つの柱からなる戦略を提唱し、ミネソタ、ウィスコンシン、イリノイ、インディアナ、ミシガン、オハイオ、ペンシルベニア、ニューヨークの8州と、カナダのオンタリオ州およびケベック州でプラスチック問題に取り組んでいる。パートナーにはマイヤー、ダウ、米国化学工業協会、Pyxera Globalなどの非営利団体、ノースウェスタン大学などの大学が含まれる。
五大湖地域評議会が6月に発表した報告書「五大湖サーキュラーエコノミー戦略・プラスチック行動計画」は、既存の汚染を取り除くことを最優先課題に挙げている。次に、ごみを回収し、リサイクルする仕組みを変革・近代化する。これには、インフラの改善や回収量の拡大だけでなく、再生材を経済に取り込む安定した市場の構築も欠かせない。この取り組みでは、地域のプラスチック包装リサイクル率を、前年の18％から2027年までに50％へ引き上げることを目指している。
最後に、サーキュラーエコノミーを定着させ、バージンプラスチックへの依存を減らすため、北米全域で規制を改善することも優先課題だ。拡大生産者責任制度、ボトルデポジット制度、埋め立て禁止など、さまざまな施策を組み合わせられるほか、消費者の参加も有効だと、五大湖地域評議会のフィッシャーは付け加えた。同氏は、海洋ごみ財団を設立し、ごみ問題の解決策に「天才賞」を設けた2020年の連邦法「Save Our Seas 2.0法」を評価した。同法は、地域のリサイクルや廃棄物管理の取り組み、下水インフラの整備に、2025年までに6,500万ドルを提供する。
「バリューチェーンのさまざまな部分を担うすべての企業に、この地域でよりサーキュラーな経済をどう実現するかについて、それぞれの視点を持ち寄ってほしいと考えています。競争力を保ち、良質な雇用を生み出し、同時に環境を守れる方法で実現するためです」と、彼は語った。
