次の金融危機がいつ起きるのか、ましてやどれほど続き、どれほど深刻な被害をもたらすのかを予測することはできない。しかし、世界が直面するリスクに対処するには、より包括的なアプローチが必要であることは疑いない。気候変動がもたらす深刻化する脅威を考慮に入れるアプローチだ。
世界金融危機からの10年間、金融システムの強靱性を高める仕組みについて幅広く議論されてきた。一定の進展はあったものの、これまで進められてきた細切れの取り組みでは、長期的な金融の安定を支えるには不十分だと判明する可能性がある。強気相場の勢いが衰えていることを考えれば、審判の日はそう遠くないかもしれない。
次の危機がいつ起きるのか、ましてやどれほど続き、どれほど深刻な被害をもたらすのかを予測することはできない。しかし、私たちが直面するリスクに対処するには、より包括的なアプローチが必要であることは疑いない。これは、2008年の危機直後に求められたものとよく似ている（ただし、市場が回復すると、そうした声は勢いを失った）。そのためには、世界経済を統治する新たなビジョンについて合意し、実行に移すこと、そのビジョンを厳密に評価して必要に応じて調整すること、そしてすべての利害関係者に完全な説明責任を求めることが必要だ。
このビジョンは、市場支配力の集中の進行から意思決定の自動化の進展まで、深く継続的な変化を捉えなければならない。また、中国の台頭も考慮する必要がある。中国を統治機関により十分に組み入れることが求められ、その影響は広範に及ぶ。とりわけ、中国が世界でより非協調的な行動主体として台頭する中では、なおさらである。
さらに、このビジョンは、米国のドナルド・トランプ大統領が掲げる「米国第一主義」の方針や中国との貿易戦争に表れている、ナショナリズムと孤立主義の高まりにも対処しなければならない。また、金融政策と財政政策の双方を含むマクロ経済政策の有効性が、2008年当時よりも今日では限られていることを認識する必要がある。
最後に、この新たなビジョンには、気候と持続可能性の課題にどこまで取り組むのかについて、明確な決断を反映させなければならない。気候変動について語る際の枠組みを変えた2015年のパリ協定にもかかわらず、世界の指導者たちは、真の変化をもたらすために必要な行動を取ることに依然として消極的だ。壮大な目標を掲げながら、周辺的な取り組みにとどまることで、自らを欺き続けるわけにはいかない。
強靱性の構築に本気で取り組むなら、エネルギーの生産と消費、そして経済の資金調達のあり方に踏み込む、抜本的なシステム改革を進める必要がある。そのためには効果的なリーダーシップが欠かせない。政府間の協力は一部の気候変動対策を後押ししてきたが、国際社会の分断が進み、このアプローチの限界が明らかになっている。より効果的な戦略として、市民社会と主要な金融機関・非金融機関の連合を設立し、共通の目標に向けた進展を主導させる方法が考えられる。
こうした進展には、とりわけ会計と報告の大幅な改善に加え、適切な規制改革が必要となる。さらに、市場参加者が意思決定において持続可能性と気候変動対策を考慮するための適切なインセンティブと義務を整備する必要がある。
その中には、管理職の賞与制度の見直し、適切な監視要件、消費者向け包装への環境ラベル表示などが含まれうる。実際、すでに導入されている例もある。評判に関わる要素や、環境リスクへの関心を高めている地方自治体のソフトパワーによる影響も、企業のグリーン化を促す役割を果たしうる。
とりわけ金融セクターには、気候変動への取り組みに貢献する適切なインセンティブが欠けている。金融機関の意思決定は、主として、あるいはもっぱら金銭的利益の追求に導かれているためだ。これは短絡的であり、持続不可能である。金融機関は、投資を含む業務のあり方を変えるため、新たなインセンティブを必要としている。例えば、ポートフォリオ・マネジャーの賞与の一部を、投資先の気候指標における実績に連動させることが考えられる。
こうした変化は、経済成長を損なう必要はない。それどころか、再生可能エネルギーへの移行など、多くの気候変動対策は雇用創出に役立ち、企業収益を高めることさえある。実際、時代遅れで汚染をもたらすインフラを、現代的で効率的な代替設備に置き換えることは、今世紀の重要な投資機会の一つである。
しかし、これは利益だけの問題ではない。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が次のように警告した。最近の報告書によれば、世界が現在たどっている道筋は、環境の壊滅的な破壊につながっている。すでに自然災害は、頻度と激しさを増している。異常気象が増え続けるにつれ、大規模な破壊、移住、紛争が常態化するだろう。
私たちは歴史の重大な局面にあり、断固たる行動を起こすための勇気と信念を奮い起こす必要がある。解決策を実行するだけでなく、明確で証拠に基づく目標と指標に従って、10年後ではなく、定期的に検証し、改善しなければならない。そうして初めて、金融システムだけでなく、世界の安定を支えるあらゆる構造が十分な強靱性を備えることを確かなものにできる。
ウィンストン・チャーチルの言葉を借りれば、私たちは破滅か現状維持かの選択を迫られている。後者を選べば、前者を招くことになる。
