中国は、しばしば濃く有害なスモッグが巨大都市を覆い尽くすことで、世界の注目を不名誉な形で集めている。
例えば北京では大気汚染が深刻化しており、中国当局は現地の石炭消費量を2017年に30％削減することを目指している。
一方、現在、大気汚染が最も少ない国のランキングで8位の米国は、逆の方向に進む可能性がある。
ドナルド・トランプ大統領は、批判を押し切って選挙公約を実現し、米国の石炭産業を再興する意向を示している。批判の声は、化石燃料業界のアナリストから上がっており、手頃な価格の再生可能エネルギー源も台頭している。議会もまた、数多くの環境関連規制や規制の撤廃、そして健康関連規制に取り組んでいる。
こうした変化などが進むなか、大気の質、総エネルギー使用量、発電に占める再生可能エネルギーの割合について、中国や米国をはじめ各国の状況を比べるため、現在の世界ランキングを見てみよう。
世界保健機関（WHO）と世界保健機関（WHO）、国際エネルギー機関のデータに基づく、135カ国の最良・最悪のランキングを紹介する。このデータは、英国を拠点とする太陽光エネルギー比較サイト、The Eco ExpertsがBusiness Insiderに提供した。
大気汚染を測る方法は数多くあるが、重要な指標の一つが「PM2.5」だ。これは、空気中の汚染物質のなかでも特に有害な粒子状物質の一種である。
「PM」は「粒子状物質」を意味し、「2.5」は直径2.5ミクロン以下、つまりおよそ細菌1個ほどの大きさを指す。Business Insiderのリディア・ラムジーが2016年に説明したように、こうした汚染物質は「肺に入り込んで、ぜんそくや慢性肺疾患などの長期的な健康問題を引き起こすおそれがあるため、特に危険」だ。
PM2.5濃度が大気1立方メートル当たり約35マイクログラムを超えると、深刻な健康問題につながる可能性がある。WHOはPM2.5濃度を1立方メートル当たり約10マイクログラムに抑えることを推奨している。
中国の都市では近年、PM2.5濃度が1立方メートル当たり500マイクログラムを超えた一方、国別平均で見ると、世界で最も有害な大気にさらされているのはサウジアラビアだ。
大気汚染の水準も重要だが、それに起因する死亡者数はまた別の問題だ。
中国を例に見てみよう。PM2.5で測った大気汚染の平均濃度では、同国は上位10カ国に入らない（このランキングでは、石油産業も一因となり、サウジアラビアが最も高い）。しかし、大気汚染による1人当たり死亡者数では5位にランクされている。その一因は人口密度の高さだ。
米国は現在、大気汚染に起因する死亡率が最も低い国の一つだ。
複数の証拠に基づく数十年にわたる科学的調査は、重大でありながら受け入れがたい真実を裏付けている。人間が引き起こす地球温暖化と気候変動は現実に起きている。大気中に排出する炭素が増えるにつれ、その進行は急速に加速している。
化石燃料の燃焼で排出される、長期にわたり大気中にとどまる温室効果ガスである二酸化炭素について、1人当たりの平均排出量を見ると、米国は世界で8番目に多い。
強固でエネルギー消費の大きいインフラを持たない発展途上国は、二酸化炭素排出量が最も少ない国々に数えられる。
米国の二酸化炭素排出量の順位が低い主な理由は、1人当たりの電力消費量が非常に多いことだ。そのエネルギーの大半は化石燃料から得られている。
二酸化炭素排出量のランキングと同様に、発展途上国は電力へのアクセスが十分に普及していないため、電力消費量のランキングでは上位になりやすい。
