天然資源をめぐる国際的な地政学的競争が激化したことで、一部の戦略的資源が権力闘争の原動力となっている。国境を越える水資源は、競争と紛争のとりわけ活発な源となっており、ダム建設競争を引き起こすとともに、水を主要な安全保障上の懸念として認識するよう国連に求める声が高まっている。
水は他の天然資源とは異なる。石油を含む多くの資源には代替品があるが、水には代替品がない。同様に、各国は化石燃料や鉱石、魚や木材などの生物圏由来の資源を輸入できるが、水は本質的に地域的なものであり、大規模かつ長期間にわたって（ましてや恒久的に）輸入することはできない。水は石油より重いため、パイプラインであっても（大型でエネルギー集約型のポンプが必要となる）長距離輸送には非常に費用がかかる。
水のパラドックスは、命を支える一方で、致死性の微生物の媒介となったり、津波、鉄砲水、暴風雨、ハリケーンの形をとったりすると死をもたらしうる点にある。2011年の福島の大惨事をはじめ、現代における最大の自然災害の多くは水に関連するものである。
地球温暖化により、飲料水の供給に対する圧力はさらに強まる見通しだ。海面が上昇し、暴風雨その他の極端な気象現象の激しさと頻度が増すなかではなおさらである。急速な経済・人口の拡大により、世界の広い地域で十分な飲料水へのアクセスが既に大きな問題となっている。例えば、ライフスタイルの変化は、 一人当たりの 水消費量の増加を招いている。所得の増加が食生活の変化を促し、特に肉類の消費が増えているが、肉類の生産は平均して植物由来のカロリーやタンパク質の10倍も水集約的である。
今日、地球上の人口は70億人をわずかに上回るが、家畜の数は常時1,500億頭以上に上る。家畜個体群の直接的な生態学的足跡は人類人口のそれよりも大きく、世界の食肉消費の急速な増加だけでも水ストレスの主要な要因となっている。
政治的・経済的な水戦争は既にいくつかの地域で繰り広げられており、国際河川におけるダム建設や、そうした事業を阻止するための強制外交などのその他の手段に表れている。例えば、エチオピアによる青ナイル（Blue Nile）でのダム建設が引き起こした静かな水戦争を考えてみよう。この事態を受けて、エジプトは秘密裏または公然たる軍事報復の脅しを行っている。
米国の情報機関による共同判断を反映した報告書は、 昨年、水を戦争の武器やテロの道具として使用する事態が、今後10年間で一部の地域においてより起こりやすくなると警告した。元国家元首・政府首脳30人以上で構成されるInterAction Councilは、深刻な水不足に直面している一部の国が破綻国家になることを防ぐため、緊急の対策を求めている。米国務省も、水を「米国の外交政策の中心的な関心事」に格上げした。
多くの国では、地域の水の利用可能性が不十分であることが、新たな製造施設やエネルギー施設をどこに設置するかという決定をますます制約している。世界銀行は、こうした制約によって中国が GDPの2.3%を失っていると試算している。ただし、中国はまだ水ストレス国の部類には入っていない。韓国やインドからエジプトやイスラエルに至る水ストレス国は、水問題によりさらに高い代償を払っている。
これらの国々は既に、水が再生可能だが有限の資源であることを理解している。自然界の水の補充能力は固定されており、世界の利用可能な淡水資源は約20万立方キロメートルに制限されている。しかし人口は1970年以降ほぼ倍増し、世界経済はそれを上回る速さで成長してきた。
しかし、水需要の大幅な増加は、経済・人口の成長や、消費水準の上昇に対応するための追加的なエネルギー、製造、食料生産によってだけでなく、世界の人口がより太りつつあるという事実によっても引き起こされている。人類の平均的な体格指数（BMI）は第二次世界大戦後の時期に上昇しており、特に1980年代以降は、肥満の有病率が 過去30年間で倍増している。
体重の重い市民は、天然資源、特に水とエネルギーに対してより大きな需要をもたらす。したがって問題は、食べさせるべき口の数だけでなく、地球上にどれだけ余分な体脂肪があるかという点にもある。例えば、 ある研究は英国の学術誌『 BMC Public Health 』に掲載された研究では、世界の残りの地域の平均BMIが米国と同じであった場合、世界人口にほぼ10億人を加えるのと同等となり、水ストレスを大きく悪化させるとの結論が出ている。
安価で豊富な水の時代が、供給と品質の制約の強まりに取って代わられるなか、多くの投資家は水を新たな石油として見始めている。1990年代以降のボトル入り飲料水産業の劇的な成長は、世界で最も重要な資源の商品化が進んでいることを物語る。水不足は激化し広がる可能性が高いだけでなく、消費者も水供給のためにますます多くの支払いを強いられるだろう。
この二重の打撃は、革新的な水管理と節水、そして非伝統的な供給源の開発によってのみ緩和できる。シェール層やオイルサンドのような非在来型資源の開発が大きな転機となった石油・ガス分野と同様に、水分野もあらゆる非伝統的な選択肢を採用しなければならず、廃水の再利用や海水・汽水の淡水化も含まれる。
要するに、水供給の問題は、私たちの生命がそれにかかっているかのように取り組まなければならない。実際、そうなのだ。
本稿で示された意見は執筆者個人のものであり、必ずしも世界経済フォーラムの見解を反映するものではありません。本稿は Project Syndicateとの提携により掲載されています。
執筆者：ブラフマ・チェラニー（Brahma Chellaney）、ニューデリーに拠点を置くCenter for Policy Researchの戦略研究教授。
画像：アリゾナ州ページのグレン・キャニオン・ダムの放水口から水が流れ出る様子 REUTERS/Bog Strong
