11年間にわたる研究により、人間の活動が海洋生物多様性に及ぼす影響が明らかになりつつあります。
海洋の生物多様性の現状に対する私たちの理解は限られています。
新たな研究により、サンゴが最も広範囲に影響を受けている海洋生物であることが示されました。
研究者らは、絶滅の危険がある海洋生物種に対する人間の影響の累積を時間の経過とともに評価する、世界初の包括的な評価を作成しました。
地球の大部分は海であり、人間の海上活動はかつてないほど活発になっています。それにもかかわらず、健全で生産性の高い生態系を支える種の多様性と均衡という意味での海洋生物多様性の現状について、私たちはほとんど知られていないのが実情です。これは驚くことではありません。海洋生物多様性は複雑であり、人間の影響は一様ではなく、種はさまざまなストレス要因にそれぞれ異なる反応を示すからです。
「地元の海岸から眺めたり、スキューバで水中をのぞいたりするだけでは、ある種がどのような状況にあるのかを知ることは非常に困難です」と、カリフォルニア大学サンタバーバラ校ブレン環境科学・管理大学院（Bren School of Environmental Science & Management）の海洋生態学者で、国立生態分析・統合センター（National Center for Ecological Analysis and Synthesis）の所長でもあるベン・ハルパーン氏は語ります。「私たちが目にできるのは、ある種が生息している場所のごく一部と、その種が置かれている状況、そしてその日たまたま目にできたごく少数の種だけです。」
これらの断片的な観察は価値がある一方で、絶滅の危険がある海洋生物種に対する人間の影響の累積という、はるかに大きな全体像のほんの一部にすぎません。さらに見えにくいのは、影響の経時的な変化と、種ごとに異なるこれらの影響への脆弱性の評価です。
今回の新たな評価により、その全体像は海洋生物多様性について、より明確になるでしょう。学術誌Scienceに掲載されるこの評価により、海洋生物多様性の現状に対する私たちの理解は深まり、広がるとともに、海洋生物群集の中で最も脆弱な構成員に対する具体的な保全措置にも大きく寄与することが期待されます。
絶滅リスクの高い海洋生物種
「人間の活動が海洋生物に与える影響を扱った、この種の研究としては初めてのものであり、経時的な変化を扱ったものとしても初めての研究です」と、ブレン環境科学・管理大学院の博士課程学生であるケイシー・オハラ氏は語ります。研究チームは、国際自然保護連合（IUCN）のレッドリストから、絶滅の危険がある1,271種の海洋生物および準絶滅危惧種のデータを用い、2003年から2013年にかけて、生息域と人為的ストレス要因に沿って絶滅リスクのある種の分布を地図化しました。
「保全の観点からは、人間の活動がこれらの種をどこで、どのように脅かし続けているのかを理解することが特に重要であるため、絶滅リスクが高いことが知られている種に焦点を当てました」とオハラ氏は語ります。
「さまざまな人間の活動による影響は、すべての種に同じように現れるわけではありません。一部の種は、漁業による圧力に対してより敏感である一方、海面水温の上昇や海洋酸性化に対してより脆弱な種もあります。」
11年間にわたる一連の地図化により、研究者らは累積的な人間の影響の全体像を把握することもできます。これは、代表的な海洋生息域に焦点を当てた以前の研究で最初に用いた手法です。
人間の活動が最も深刻な影響を及ぼしている地域
驚くことではありません。海洋生物多様性への人間の影響は増加しており、漁業、陸上からの直接的な人為的攪乱、そして海洋酸性化が主な要因となっています。しかし、著者らはいくつかの予想外の発見もしました。
絶滅リスクのある種が、人間の活動によるこれらの圧力にどの程度直面しているのか、またその圧力が拡大・激化しているペースは懸念すべきものです。サンゴは、地球上で最も広範囲に影響を受けている海洋生物です。
「サンゴ種がほぼ生息域全体で影響を受けており、その影響はますます強まっていて、特に気候関連の影響が顕著であることに、私は驚きました」とオハラ氏は語ります。
「私たちはサンゴの白化などの話を耳にしますが、私たちの結果は、人間がもたらしている影響の大きさを本当に浮き彫りにしています。」サンゴ・トライアングル（インドネシア、フィリピン、パプアニューギニア、ソロモン諸島を結ぶ熱帯海域）の種は、北大西洋、北海、バルト海の種と同様に、人間の影響を最も受けている種の一つです。
この手法から得られる情報により、意思決定者は人間の活動が海洋生物多様性にどこで、どのように影響しているのかをより深く理解でき、効果的な解決策につながる可能性があります。例えば、人間の影響が重なる地域に対処することで、その地域の複数の種に対する保全の効果を最大化できます。効果的な保全措置は、海洋酸性化や海水温の上昇といった気候変動の現象による圧力の緩和に役立つ可能性があります。
チームは、今年後半に開催される国連生物多様性条約の第15回締約国会議で、研究成果を活用する機会を得られるかもしれません。同会議には197の参加国・地域が集まり、世界の生物多様性を保護・保全するための枠組みについて協議する予定です。
「この枠組みには、世界の陸域と海域を保護するための目標が含まれ、2030年までに米国の陸地と沿岸水域の30%を保護するというバイデン大統領の大統領令に沿ったものになるでしょう」とオハラ氏は語ります。「私たちの研究を通じて、こうした保護が、最もリスクの高い種と生態系に対して最大の効果をもたらす地域を浮き彫りにしたいと考えています。」
