たとえ今日すべての温室効果ガス排出を止めたとしても――それは現実的とは言えないが――海面は上昇し続ける。だからといって、私たちの行動が重要でないわけではない。実際、それは非常に重要だ。しかし、今日観測されている海面上昇は、数十年前に排出された温室効果ガスから始まった地球温暖化の結果である。海洋のような大規模な水域は高い熱容量を持っており、ゆっくりと温まり、長期間その温度を保つ。このため、海面の変化は大気の温暖化に遅れて現れる。
IPCCの新たな報告書では、世界の沿岸における平均（または「平均値」）の世界的海面上昇は、2050年までに20～40cmに達する可能性が高いことが分かった。地域による差はあるものの、世界のあらゆる地域が影響を受けるだろう。この程度の海面上昇は対応可能に思えるかもしれないが、他の要因が問題を悪化させることに留意することが重要だ。
現在、最も深刻な影響は主に、海面上昇と、地盤沈下としても知られる土地の沈下が重なった場所で生じている。地盤沈下は自然のプロセスだが、高層ビルの重量や地下水貯留層の枯渇によって進行が速まる傾向にある。そのため、インドネシアのジャカルタのように沈下している沿岸の巨大都市は、わずか20～40cmの海面上昇であっても大きな被害を受ける可能性がある。
より頻繁な巨大サイクロンや高潮の発生も予想されている。気候変動により極端な気象現象が増加しているためだ。海面上昇は、こうした極端な現象の影響を増幅させる可能性が高い。実際、これはすでに以前から起きており、致命的な結果をもたらしている。2009年1月、フィジーでは暴風雨と海面の上昇が重なり、少なくとも11人が死亡し、12,000人が一時的に住居を失う壊滅的な洪水が発生した。
21世紀末以降を見据えると、大きく異なる二つのシナリオが考えられる。パリ協定における炭素排出削減の公約が達成されれば、世界平均で50cmの上昇にとどめ、壊滅的な海面上昇を回避できる。しかし、排出が現在のペースで続けば、2100年までに1メートル、2300年までに最大4メートルの海面上昇が起こりうる。
この程度の変化に耐えられるよう建設された地域も世界には存在する。東京では地下水のくみ上げにより、20世紀を通じて地盤が約4メートル沈下した。現在、同市は広大な洪水防御施設に依存している。これは、沿岸を防護するための財源が確保されていれば、数メートルの海面上昇にも対応できる可能性があることを示している。しかし世界の多くの地域では、このような条件は当てはまらない。世界の低地の大部分にとって、4メートルの海面上昇は対処不可能なものとなるだろう。
海洋の上昇がどの程度になるかは、今後数十年の私たちの行動に大きく左右される。温室効果ガス排出を抑制し、大幅に削減できるかどうかが、管理可能な混乱と壊滅的な浸水との違いを生むことになる。今行動を起こせば、海抜わずか10メートルの沿岸地域に住む68,000万人の生活を守り、改善することができる。
最善の解決策は、防ぐことができなくなった海面上昇の一部に備えつつ、今すぐ温室効果ガス排出を削減することだ。そのための最良の手段は、沿岸の生態系そのものかもしれない。
生態系を基盤とした解決策
地域の条件によっては、沿岸湿地、干潟、マングローブ林は堆積物を保持し、平均的な海面上昇率と同等かそれ以上の速度で垂直方向に成長することができる。これらの生息地は、また熱帯林と比べて、1ヘクタールあたり40倍の速さで炭素を蓄積することができ、気候変動の進行を抑制するうえで非常に貴重な存在となっている。
しかし、世界はこれらの生態系を急速に失いつつある。世界の沿岸湿地の自然な広がりのほぼ50%が、19世紀以降に失われた。熱帯地域では、作物を栽培したり養殖池を造成したりするためにマングローブ林が伐採されてきた。その他の地域では、これらの生息地の上にリゾート施設、道路、港湾が建設されてきた。
私たちがどのような対策を講じ、海面がどれほど速く上昇するかによっては、既存の沿岸湿地の20～90%が今世紀末までに失われる可能性がある。しかし、沿岸湿地が繁茂し拡大することが許されれば、排出量を削減すると同時に海岸線を安定させ、浸食や洪水を防ぐことができる。
2050年までに世界がどの程度の海面上昇に直面するかは、かなり明確に分かっている。それ以降は、今後の排出量次第である。最悪の事態に備えるため、人間が建設する構造物は、将来起こりうる大幅な海面上昇に対応できるよう適応させるべきである。北ドイツでは、いわゆる「気候堤防」がすでに建設されている。これらは幅広い基礎を持っており、今後数十年の海面上昇の程度に応じて、より高く建設することが可能である。将来の変化を見据えてインフラを設計・建設するには、今日の投資が必要となるが、長期的には生命と費用の節約につながる。
