光沢のある誌面には、PETボトルだけで作られたファシネーターが表紙モデルの頭上に載っていた。素材が日差しにきらめく様子は、幻想的な植物を思わせた。このような作品は「トラッション」
キャンペーンの表紙ビジュアルの一つとなり、アジア太平洋地域の雑誌編集者にとって「サステナビリティ」をより魅力的なものにした。
創造的な分野は持続可能な開発目標（SDGs）の推進に重要な役割を果たしているが、ファッション業界は炭素排出量の削減に向けた道のりに本格的に踏み出すのだろうか。科学をめぐるさまざまな論争、政治的な論争、製造規制の不備によって、私たちは希望を失いつつあるのだろうか。それとも、創造性に富むリーダーシップと最先端の持続可能なデザインによって、ファッションがより身近で手頃になると期待すべきだろうか。
ファッション業界は、産業界で石油に次ぐ大気汚染源であり、そのため環境への配慮を高める幅広い取り組みを進めている。
サプライチェーンをクリーンに
業界を代表する主要な原材料の一つが綿花だ。オーガニックコットンは従来の綿花栽培に比べて生産コストが高いとされるが、研究によれば、有望で持続可能な代替手段である。
2016年、あるデニムブランドが、人の健康や環境にリスクをもたらすと考えられているPFC（ペルフルオロ化学物質）の段階的廃止を始めた。同ブランドは、有害物質に分類されないPFC不使用の代替仕上げ加工を施した繊維製品に投資している。
一方、有害化学物質ゼロ排出（ZDHC）は、2020年までにサプライチェーン全体のあらゆる製品にガイドラインを導入し、業界の環境基準の向上を目指している。これはアパレルや履物のブランドによる連合で、ファッションや履物の生産から有害および有害となる可能性のある化学物質を段階的に排除している。
持続可能な素材の調達
キャスリーン・タルボット氏は、現在トレンドを重視する有力ファッションブランドの一つであるReformationで、サステナビリティとオペレーションを統括している。多くのブランドが今、有機的に調達または生産された持続可能な素材の普及に力を入れているという。
新たな素材の調達にはさまざまな形があり、海洋ごみからふるい分けたプラスチックを細断して繊維にする方法などがある。Parley Ocean Plastic とあるシューズブランドの協業により、海洋プラスチックを使った限定商品が生まれた。世界的に受け入れられている消費財にアップサイクル素材を取り入れることは、業界が新しい素材調達の選択肢を認識しつつあることを示している。しかし、大手ブランドによるこうした取り組みは、単なる「グリーンウォッシュ」で表面的なものにすぎないという声もある。
一方、フランソワ＝アンリ・ピノー氏（Keringの会長兼最高経営責任者）も、ラグジュアリーブランドがサステナビリティに取り組むよう促す最前線に立っている。マテリアル・イノベーション・ラボの設立により、より持続可能で高級品にふさわしい素材や生地を開発する研究への取り組みが制度化された。
本物の夢
ブランドは素材の調達に目を向けると同時に、自社の事業運営や事業がもたらす影響にも注目している。多くの場合、事業運営がファッションのカーボンフットプリントに最も大きく寄与している。
現実的な環境対策と業界横断の協業を進めるピノー氏の企業は、グループの2020年目標の達成に向けた取り組みを徐々に実施している。目標の一つは、グループ傘下のブランドが金属を使わない革なめし工程を導入することで、従来の技法と比べてコストを25%削減できると見込まれている。同ブランドは高級自動車メーカーと協力し、余剰素材を活用することも目指している。ピノー氏はニューヨーク・タイムズの記事でこう述べた。
「人間として、息をし、食べ、夢を見る。夢を見ずにはいられない。そして、ラグジュアリーはその夢をかき立てる。本物のラグジュアリーは真正さと誠実さに基づいている。製品は体験に比べれば二次的なものにすぎない。しかし、製品がより高次の価値観と一致していなければ、この業界では生き残れない。」
世界貿易は生産を増やし、各地に経済的機会をもたらしてきた一方、団結権は依然として大きく制限されていると見られている。このことは、ブランドや企業が倫理的な取引を行ううえで深刻な課題となってきた。
しかし近年、労使関係の管理は大きく改善した。これにより、倫理的取引イニシアチブなどの組織が企業や労働組合と協力し、世界各地の労働条件や脆弱な立場にある労働者の状況の改善に取り組めるようになった。改善が進んだ分野には、繊維廃棄物の回収、ファッション製品の再製造業者との提携、持続可能なファッションデザイナーや大衆市場向け小売業者との連携などがある。
意識的な消費
市場での行動はマスマーケティングや社会的な構造に大きく左右される一方、意識的な消費はミレニアル世代の大きな潮流となっている。
ファッション・レボリューションのキャンペーン #whomademyclothes は、消費者がより責任あるファッションを選ぶきっかけとなっている。商品の原産地、生産工程、使用素材、そしてその品物が本当に必要かどうかを問いかけるなど、商品を見極める文化を育むことを目指している。
ニールセンが発表した2015年の調査によると、世界の15～20歳の回答者の66%が、社会や環境に責任を持つ企業の商品やサービスなら、より高い金額を支払う意思がある。この割合は2014年の55%、2013年の50%から上昇している。
過剰消費の時代は徐々に薄れ、意識的な消費がその座を占めつつある。
革新的な解決策
デザインを総合的に捉え、革新的な技術を活用することで、企業の未開拓の可能性が引き出されつつある。既存の素材や工程に取って代わる、注目すべきイノベーションもいくつか生まれている。
最前線では、さまざまな繊維関連団体が新しい生地について画期的な研究を進めている。ありふれた素材を、幅広く柔軟な用途に生かす研究も進んでいる。茶、人工皮革、ふるい分けた海洋プラスチック、クローズドループでリサイクル可能なポリエステル、ナノテクノロジーなどが対象だ。こうした素材はカーボンフットプリントの削減を目的とする一方で、生地の性能向上にも役立つと見られている。
一部ブランドの環境への取り組みは常に精査されるだろうが、業界全体としては大きく前進してきた。どのような取り組みであれ、それに加えて、環境、人々、経済、そして文化にとって望ましい成果を実現するために行動する責任は、今も私たち一人ひとりにある。ファッション業界の創造的なリーダーたちが、社会と環境に配慮した商品やサービスを世界に提供するうえでの自らの役割をついに認識したのだと、希望を持ち続けるのがよいだろう。
