1km離れたところからでも、ミヒンゴニ小学校の屋根がケニアの真昼の太陽を受けてきらめいて見える。ただし、その輝きは屋根そのものからではなく、屋根の上にあるものから生まれている。きらめくソーラーパネルの配列である。
ミヒンゴニは、ケニア南東部の沿岸県キリフィにある、ほとんどが系統電力に接続されていない8つの小学校のひとつで、ソーラーパネルアレイが設置されている。
800ワットのパネルの主な役割は、政府の小学校教育へのe-ラーニング導入戦略の下で生徒が使用するタブレット端末に電力を供給することである。
昨年は、全国の小学校の生徒に100万台以上の端末が配布されたが、その中にはミヒンゴニの生徒も含まれていた。しかし、タブレットには電力が必要であり、多くの農村部の学校にはそれがない。
ミヒンゴニ小学校は全国送電網に接続されているものの、電気料金が高く、電気が通っているのはコンピューター室だけであるため、端末の充電が制限されていた。
ソーラーパネルが設置されてから（1月）、生徒はいつでもタブレットを使えるようになり、電気代もかなり下がりました」と、沿岸都市モンバサの北約35キロメートル（22マイル）に位置する同校のクチャンジャ・カリサ校長は語った。
同氏によると、貧困に苦しむこの地域では、電気へのアクセスが教育へのアクセスを高めており、特に電気料金が授業料に含まれているためである。
「この地域の貧困水準は高く、授業料がわずかでも上がったり下がったりすると、通学率に影響が出ます」と同氏は語った。
電力面の障壁
このパネルは、遠隔地にある送電網に接続されていない地域の小学校や診療所に太陽光発電を提供する、英国拠点の2団体が運営するプロジェクトの一部である。
OVO財団は、再生可能エネルギーに力を入れているエネルギー企業の慈善部門であり、資金を提供している。一方、エネルギーへのアクセス拡大に取り組む慈善団体Energy 4 Impactが設置作業を担当している。
ニーズは大きい。ケニアの数千の学校が、全国送電網に接続されていない。
教育省の数字によると、2014年時点でケニアには29,460校の小学校があり、そのうちほぼ22,000校が公立学校であった。
政府の農村電化プログラムを統括するサイモン・ギチャル氏によると、昨年12月時点で約24,000校の小学校が送電網に接続されていた。
しかし、送電網に接続されていない学校では電力が不足しているため、e-ラーニングプログラムで提供されたタブレットを生徒が十分に活用することが難しいと、カリサ氏は語った。
例えばミヒンゴニでは、タブレットの充電のためにコンピューター室を利用できない生徒がおり、タブレットのバッテリー駆動時間は8時間であるにもかかわらず、結果としてタブレットの利用頻度が下がったと校長は語った。
以前、同校の生徒は電気代として年間1,500ケニアシリング（15ドル）を支払っていた。しかし現在は、ソーラーパネルの導入により大幅に低い料金、すなわち500シリング（5ドル）となっている。この料金は、ソーラーパネルの効率が下がる雨季に、送電網からの電力を追加で購入するために使われている。
コスト削減によって「その後入学する生徒の数が大幅に増加した」と、カリサ氏は語った。
同氏によると、2017年には同校の各学級に約50人の生徒がいた。現在は140人に増えており、費用が下がったことで、より多くの保護者が子どもを学校に通わせるようになったという。
同校の年間授業料は、エネルギー補助金を除き、小学校の生徒1人あたり約700シリング（7ドル）である。
「この地域の住民にとっては、一銭一銭が大切です」とカリサ氏は語った。
規模の拡大
北へ50キロメートル進んだところにあるミゴドマニ小学校にも、1月にソーラーパネルが設置された。
ンガラ・カヒンディ・ルワリ校長は、トムソン・ロイター財団に対し、パネルが利用可能になるまで、生徒はタブレットを全く使えない状態だったと語った。
「ソーラーパネルのおかげで、既にe-ラーニングを取り入れている都市部の学校に追いつくことができました」と同氏は語った。「e-ラーニングは新しい教授法なので、生徒たちは意欲的に取り組んでいます。」
パネルは、タブレットだけでなく、プロジェクターやテレビにも電力を供給している。これらはいずれも、以前は同校では使用できなかった機器である。
このアレイは、寄宿舎の照明にも電力を供給している。以前、寄宿舎の生徒たちは、高価で環境汚染の原因となるパラフィンランタンに頼っていた。
OVO財団の代表であるゲイビー・セティ氏は、電力が通っていない世界の地域に清潔な電力を提供することで、人々が生活を向上させる助けになると考えていると語った。
「学校や診療所に電力を供給すれば、人々や子どもたちの生活に大きな影響を与えられると考えています」と同氏は語った。
カリサ氏によると、このプロジェクトでは、パネルと設置費用は無料で、学校は継続的な保守費用を負担する。
郡の教育・情報通信技術担当責任者であるガブリエル・カタナ氏は、地方自治体は病院やその他の社会施設にも電力を供給するためにソーラーパネルを設置したいと語った。
「今後は…ソーラーポンプを購入し、学校で栽培する作物の灌漑に使い、生徒の食事に充てたいと考えています」と同氏は語った。
同氏によると、目標は、郡内の小学校のすべてのニーズに太陽光発電を活用することであり、情報技術への電力供給だけに限定しないことである。
残る課題
しかし、ソーラーパネルへの依存にはいくつかの欠点もある。特に、雨季や寒季には効率が下がる場合があると、ミヒンゴニ小学校のカリサ氏は語った。
そのような時期には、同校は照明用に灯油を、電力用に送電網からの電気を使うことに戻らざるを得ないと同氏は語った。
Energy 4 Impactのケニアにおけるソーラープログラムを管理するダニエル・クリア氏も、雨季に十分な電力を発電できるソーラーアレイが必要であることに同意した。
同氏によると、ミヒンゴニ小学校には、ソーラー電力を蓄電して不足分を補うための改良型バッテリーシステムが導入される予定である。
現時点では、ソーラーパネルと、その結果として下がった授業料によって、生徒が学校に通い続けられるよう支えている、とカリサ氏は語った。
保護者は「子どもを家に留めておくためには、どんなに根拠の乏しい言い訳でも使える。だから、ソーラーのような、保護者に負担をかけない安価で信頼できるエネルギーを確保することが重要だ」と同氏は語った。
