生態系の崩壊は、見出しを見れば明らかです。森林破壊から土壌の劣化、種の絶滅から気候変動まで、ここ数年、憂慮すべき報告が数え切れないほど寄せられてきました。私たちは人新世に生きており、不安定な地球で先行きの見えない未来を迎えていることを、日々思い知らされています。
私が講演をすると、必ず誰かが手を挙げて、結局は人口過剰がすべての原因だと言います。その人はほとんどいつも白人男性で、その主張にはたいてい人種差別的な考えが伴います。貧しい国の人々は子どもを産みすぎている、だから抑制しなければならない。彼らのせいで、ほかの私たちまで何もかも台無しにされている、というのです。
この見方に私があぜんとするのは、問題をまったく逆に捉えているからです。確かに人口の問題はあります。しかし、貧しい国々とは何の関係もありません。本当の問題は、裕福な人々が多すぎることです。
偏った消費
これを示す簡単な方法があります。近年、科学者たちは、魚から家畜、鉱物から金属、森林から化石燃料まで、あらゆるものを含む世界全体の物質消費量を推計してきました。その量は年間800億トンを超えます。科学者たちによれば、持続可能な消費量は年間約500億トンです。私たちはその水準を60％超過しています。
つまり、私たち全員の生存を支える生命の網を、私たちが損ない続けているということです。あまりに抽象的に聞こえるかもしれませんが、その影響は身の回りで目にできます。魚の資源は崩壊しつつあります。花粉を運ぶ生物は姿を消しつつあります。農地の表土は砂ぼこりと化しています。沿岸海域の広大な範囲が、生命のない海域になりました。
しかし、物質消費は人類全体に均等に分布しているわけではありません。最新のデータによれば、高所得国の平均的な住民は、年間28トンもの物質を消費します。対照的に、低所得国の人々の消費量は年間2トン未満です。インドの人々は3.6トンを消費します。中国やブラジルのような高中所得国の人々は、約12トンを消費します。これは世界平均とほぼ同じで、英国や米国などの国々の人々の消費量の半分にも届きません。
世界中の人が高所得国の平均的な住民と同じだけ消費したなら、私たちを支えるには地球が3.8個必要になります。対照的に、全員が世界のその他の地域の平均的な人と同じだけ消費すれば、少し余裕を残しながら、持続可能な水準にちょうど収まります。
生態系の危機の責任が誰にあるのかを知りたいなら、データは明白です。1990年以降、世界の年間消費量は実に330億トン増加し、私たちは緊急事態の領域に深く踏み込んでいます。その増加の81％は、富裕国の一人当たり消費量の伸びによるものです。言い換えれば、消費の許容量を超えている原因は、ほぼすべて世界の富裕層にあります。
危機を引き起こしているのは、すべての人間ではない
これが「人新世」という言葉の問題点です。この言葉自体が、抽象的で一般化された人間という存在が、地球の生物圏を不安定にしていると思い込ませます。そこを出発点にすれば、グローバルサウスの人口増加を心配するのも当然でしょう。しかし、世界に画一的な人間などいません。人々は、価値観や歴史、経済システムの異なるさまざまな社会で暮らしています。危機を引き起こしているのは人間そのものではなく、人間の中の特定の集団です。北米や西欧を中心に、物質的な消費を何よりも重要な美徳とみなし、結果を顧みず、経済に毎年それを指数関数的に増やし続けるよう求める社会に暮らす人々です。
人新世を生き延びる見込みを少しでも高めるには、富裕国は消費を速やかに減らさなければなりません。恐ろしく聞こえるかもしれません。富裕国が安全な境界内で活動するには消費を75％削減する必要がありますが、それでは貧困と苦しみを招くのではないかと人々は心配します。しかし、そうなる必要はありません。人間開発を高い水準にするには高い消費水準が必要だと言われてきましたが、それは単純に事実ではありません。
たとえばコスタリカを考えてみましょう。コスタリカの一人当たり消費量は持続可能な水準をわずかに上回る程度ですが、人間開発指標は世界でも最高水準の一つです。コスタリカの人々は米国人より長生きすると見込まれ、幸福度や生活満足度も北欧諸国に匹敵します。この意味で、コスタリカは地球上で最も効率的な経済の一つです。生態系への負荷を比較的抑えながら、人々の高い幸福を実現しています。私たちは開発について、ずっと誤った考え方をしてきました。米国やスウェーデンのような国を目標に掲げてきましたが、注目すべきだったのはコスタリカのような国です。
どうすれば実現できるのでしょうか。
第一歩は、資源消費に上限を設けることです。理想的には、炭素排出量について行ってきたように、国際条約によって導入します。そうすれば、資源利用の真のコストを反映する価格に変えられます。消費しすぎた場合に罰金を科すことで、上限を守らせることもできます。
第二歩は、新たな進捗指標を導入することです。GDPから、汚染や自然資産の枯渇なども考慮する、よりバランスの取れた指標である真の進歩指標（GPI）へ切り替えることを意味します。GPIに焦点を当てれば、生態系への悪影響を最小限に抑えながら、社会にとっての便益を最大化できるでしょう。
現実から目をそらしてはいけません。これには抜本的なパラダイム転換が必要です。現在、私たちの経済にとって最優先の目標は、成長、成長、そして成長です。この目標は20世紀初頭には理にかなっていたかもしれませんが、今では、特に富裕国にとって、もはや目的にかなっていません。地球の生態系の限界内で、すべての人の幸福を実現することに焦点を当てた、別の種類の経済へと移行する時です。これが21世紀の課題です。それを実現しなければならないのは、私たちの世代です。
『The Divide』は、ジェイソン・ヒッケル著。Windmillより5月17日にペーパーバック版刊行、価格9.99ポンド。
