世界中で破壊的な変化が起きています。これは、異常気象の影響と頻度が顕著に増していることとして現れており、無秩序な都市化の進行による脆弱性の大幅な増大と相まって、自然災害の影響と頻度の急激な増加をもたらしています。
こうした極端な気候は、水、食料、エネルギーといった資源システムの需要面と供給面の双方に影響を及ぼしています。一部の地域では、これらの資源が地域的・局所的な制約に直面しており、異なる資源分野間のトレードオフやリスクにどう最善に対処すべきかについて、不確実性が高まっています。こうした状況において、重要なエネルギー、水、食料システムに関連するリスクおよび資源管理の意思決定支援能力は、政府当局、企業、コミュニティのいずれにとっても不可欠なものとなっています。
世界には、この複雑性と関連リスクを管理するために必要なデータの大半、あるいはすべてが存在していますが、それらは容易に入手・利用できず、実際の行動にもつなげにくい状態です。毎月、時には毎日蓄積されるペタバイト規模のデータは、その大部分が「非公開」で、世界中の無数の公的機関、民間機関、学術機関にサイロとして保管されています。さらに困難にしているのは、これらのデータ源を、自然科学、社会科学、工学といった複数の分野にまたがって分析・モデル化する必要があるにもかかわらず、それらの分野が通常、十分な情報に基づく行動のために複数のレベルで相互に連携していないことです(例:水資源の配分、政策立案、リスク管理にとって適切な空間レベルは流域レベルです)。
意思決定者が適切なデータにアクセスできることが極めて重要であり、さらに重要なのは、行動に移すための、質が高く検証可能で、すぐに利用できる、文脈に即した知識や情報に、オープンかつ透明性のある形でアクセスできることです。これこそが、地球規模から地域規模までの環境問題をより良く管理し、環境リスクに直面しても生産性と成長を維持するための真の要となります。十分な情報に基づく意思決定を可能にするには、複数の分野にわたる統合的な分析と、組織や国の壁を越えた信頼に基づく協力が必要であり、その水準は、求められる規模とスピードにおいて前例のないものです。
幸いなことに、ここ数年の大規模な試行を経て、オープンイノベーションの手法、オープンソースの動き、革新的な情報通信技術、官民連携など、さまざまな手段を活用できるようになりました。これらにより、グローバルな公共財としての情報という位置づけで設計・管理される、そのような情報の開発が可能になります。
こうした情報という公共財を供給するにあたり、そこで働く市場の失敗にどう対処すべきかをより深く理解することは、企業と公的機関の双方による公共財提供のための新たなインセンティブ構造の構築につながります。ネットワーク化された民間企業やエコシステムが、こうしたグローバルな公共財を大規模に提供することに報いることは、持続可能な成長のエコシステムに不可欠な要件となるでしょう。
フアン・カルロス・カスティージャ=ルビオは、Planetary Skin Institute の最高経営責任者(CEO)です(www.planetaryskin.org)。現在、世界経済フォーラムの 気候変動に関するグローバル・アジェンダ・カウンシルのメンバーを務めています。
画像:フランスの送電網で電力消費を監視する技術者たち。 REUTERS/Jean-Paul Pelissier
