世界は気候変動という差し迫った問題に取り組んでおり、若い世代がその影響を最も強く受けることになります。
持続可能性を含め、あらゆる分野で意味のある変革を実現するための第一歩は教育です。
全人的な持続可能性教育を提供するには、企業、政府、NGO、教育者による共同の取り組みが必要です。
世界は気候変動という差し迫った問題に取り組んでおり、若い世代がその影響を最も強く受けることになります。
持続可能性を含め、あらゆる分野で意味のある変革を実現するための第一歩は教育であり、企業、政府、NGO、教育者の全員による共同の取り組みが必要です。
今日の若い世代が、より持続可能な未来への鍵を握っていることは間違いありませんが、その熱意を永続的な変革へとつなげることは、私たち全員にとって大きな世界的課題です。
EYグローバル組織は、JA Worldwideと協力し、次の問いについて調査した報告書を最近発表しました。'次の世代が、より持続可能な未来を築けるよう、どのように力を与えることができるのでしょうか？'。報告書の主な知見の一つは、効果的な持続可能性教育を提供する責任は教育機関だけにあるのではなく、世界中の教育者と手を取り合って活動する組織の連合による共同の取り組みにあるということです。
ビジネスリーダーや企業は、教室の内外を問わず、真に効果的な持続可能性教育の提供においてどのように役割を果たせるでしょうか。検討すべき5つの戦略を以下にご紹介します。
世界経済フォーラムは、持続可能で包摂的なデジタル経済をどのように推進しているのでしょうか？
1. 学習機会の拡大を後押しする
報告書によると、実践型の学習体験は、真に魅力的で効果的な持続可能性教育を提供するうえで極めて重要であることがわかりました。企業やNGOには、例えばワークショップや活動を後援し、学生の関心をより引き出すことで、教育者と協力して関わる機会が数多くあります。
持続可能性・環境教育機関の「Young Changemakers」コースは、この取り組みを実践した優れた例です。このコースでは、創造的なイベントやワークショップを提供し、地域の企業、慈善団体、地域組織と連携して、学齢期の若者の関心を喚起し、持続可能性の課題を身近なものとして体験させています。
2. 教育者が追加的な文脈を共有できるよう、ツールを提供する
報告書によると、ソーシャルメディアは若い世代に持続可能性について教育する上で大きな役割を果たしている一方、この分野の教育については、教師や学校をより信頼していることがわかりました。Z世代とアルファ世代の4分の1以上が、持続可能性に関する情報をさらに得たい情報源として、学校や教師を最上位に挙げています。
こうした点を踏まえ、企業やNGOは学校と協力し、若い世代が触れる膨大なソーシャルメディア情報に対して、重要な文脈を提供するためのツールを学校に持たせるべきです。
実践的な例として、EY Future Skills Workshopsは、EY、Code.org、Microsoftと協力して設立され、学校ではあまり教えられていない持続可能性のテーマについて、革新的なアプローチや新しい技術を活用して若者を教育することを目的としています。このようなプログラムは、教育者の力を高め、従来型の学習とデジタル時代の意識のギャップを埋めるのに役立ち、学生がソーシャルメディア上で出会う情報を批判的に評価し、活用できるようにします。
3. 地域コミュニティの団体との連携を強化する
政府は、より持続可能な世界を築く主たる責任を負うものと見なされがちですが、実際には、真の変化は私たち一人ひとり、個人レベルで起こるものです。
企業は、地域のコミュニティ団体と直接連携することで、この点で影響をもたらすことができます。グローバルプログラムEY Ripplesはその一例であり、個人が自らのスキルを活用して前向きな変化を生み出せるよう力を与えることで、企業の責任ある姿勢を育んでいます。このプログラムを通じて、現時点までにほぼ500件のプロジェクトが完了しており、それぞれが国連の持続可能な開発目標（SDGs）の一つ以上に貢献する小規模事業の拡大を目指しています。最終的な目標は、2030年までに、コミュニティにおける10億人の生活に前向きな影響を与えることです。
こうした取り組みは、個人がコミュニティ内で意味のある変化を生み出すことを支援し、持続可能性が単なるグローバルな目標にとどまらず、地域における現実となるよう役立っています。
4. 消費者がカーボンフットプリントを削減するための、より良い選択を行えるよう情報を提供する
IBMが最近実施した調査では、自身の購入がどのような影響をもたらすかをよりよく理解できれば、41%の消費者がより持続可能な製品を購入すると答えています。しかし、Euromonitorによると、2023年時点で、一般消費者向けの持続可能性に関するコミュニケーションが非常に効果的であると考えている世界の企業は、わずか10%です。
真に先進的な企業は、製品をより持続可能なものへと再設計するだけでなく、透明性の高いコミュニケーションを通じて消費者にも働きかけています。持続可能な選択がもたらす環境面でのメリットを示すことで、企業は世界中の消費者が十分な情報に基づいて判断を下し、カーボンフットプリントを削減できるよう後押しできます。
Z世代は、自分が入社する企業にそうしたプログラムが整っていることを期待しており、優秀な人材を惹きつけたいのであれば、企業はこの流れを先取りする準備をしておくべきです。
5. 地方政府および国の政府と協力し、持続可能性教育と環境行動を推進する
政策立案者は、既存の持続可能性プログラムの情報発信を改善し、新たな取り組みを創設し、優先事項と行動をより適切に整合させることで、持続可能性教育を向上させることができます。
UNESCOの持続可能な開発のための教育（ESD）2030プログラムは、この点で大きな成果を上げています。また、EUが技能開発を、そのグリーンディール産業計画の主要な柱の一つとして位置づけていることは心強い動きです。ネットゼロ産業アカデミーの提案は、戦略的産業における能力向上（アップスキリング）および再教育（リスキリング）プログラムの展開を後押しするものです。このようなプログラムは、人材を持続可能なキャリアに備えさせるだけでなく、教育および職業能力開発における持続可能性の重要性も強化しています。
結論として、若い世代が持続可能な未来を築くために必要な知識とツールを身につけ、現在私たちが知るような生命を支える地球を受け継げるようにすることは、企業、政府、NGO、教育者に共通する責任です。
学習機会を拡大し、教育者に力を与え、地域コミュニティと関わり、消費者が賢明な選択をできるよう情報を提供し、政府と協働することで、私たちはすべての人にとってより明るく持続可能な未来への道を共に切り拓くことができます。
本記事に示された見解は著者個人の見解であり、EYグローバル組織またはそのメンバーファームの見解を必ずしも反映するものではありません。
