従来の海洋養殖の手法は、生態系に損害を与え、水質を汚染するおそれがあります。
パーマカルチャーとは、自然と調和する持続可能な食料システムをつくるための原則です。
海洋パーマカルチャーには、生態系の回復、汚染の削減、地域コミュニティの活性化などの効果が期待できます。
乱獲によって野生の魚やその他の海洋生物が減少し、「ブルーフード」への需要が世界中で高まるなか、海洋養殖が急速に拡大しています。魚、昆布、エビ、カキなど、さまざまなものが広く養殖されるようになりました。いまや世界では、野生の魚介類よりも養殖された魚介類のほうが多く食べられています。
こうした養殖場は、世界各地の沿岸や沖合に次々と設けられています。オーストラリアでは、タスマニア州のサーモン産業、ニューサウスウェールズ州のカキ養殖、そして南部沿岸に広がる海藻養殖場がよく知られています。オーストラリアではすでに水産養殖の規模が漁業を上回っています。海洋養殖は、海に与える損害を減らし、増え続ける人口を養うために欠かせない食料とバイオマスの供給源として期待されています。
しかし、急成長する「ブルーエコノミー」は万能薬ではありません。魚の養殖場は水を汚染することがあります。エビ養殖場をつくるために、マングローブがしばしば伐採されています。今日の解決策が、やがて将来の問題になる可能性もあります。環境を搾取する方法を別のものに置き換えるだけではいけません。
別の道として、パーマカルチャーがあります。この手法は、農業と健全な生態系を両立させる方法として、陸上で実績を上げてきました。同じことを海でも実現できるとしたら、どうでしょうか。
水産養殖をより良くする
気候変動から生物多様性の損失、汚染まで、今日の差し迫った問題の多くは、陸上での食料生産のあり方と結びついています。新たな農地をつくるには、生息地を取り除き、樹木を伐採し、合成肥料や農薬を投入することが少なくありません。
人類が約12,000年前に農耕を始めて以来、農地は拡大し、現在では地球上の氷のない土地の約70%を人間が積極的に管理して食料生産や都市建設など、さまざまな用途に使っています。
陸上では、家畜化した生物を世話する農業を営んできました。一方、海では野生の生物を求める狩猟をしてきました。いま、海で養殖が行われようとしています。生態系を損なわない方法で養殖をすべきです。
陸上で行ってきたのと同じ集約的な農法を海で使う余裕はありません。乱獲、栄養塩類の過剰による藻類の大量発生、生息地の喪失ですでに多くの海洋生態系が損なわれていることを考えると、失敗の余地はほとんどありません。
海洋パーマカルチャーとは何か
現在知られているパーマカルチャーは、1960年代にオーストラリア人のビル・モリソンとデビッド・ホルムグレンによって確立されました。後者は、本記事の基礎となった研究の共著者です。
目標はシンプルでした。不耕起農法、コンパニオンプランツ、食物の森といった手法を使い、土壌や生態系に還元する農法をつくることです。この50年間で、世界各地の農家に取り入れられてきました。
パーマカルチャーは、「地球への配慮」「人々への配慮」「公平な分かち合い」という3つの倫理を軸としています。人々と自然の間で便益を生み出し、負担を公平に分配することを目指します。
では、海のパーマカルチャーとはどのようなものでしょうか。まだ十分に体系化されていませんが、近年の海洋生産やガバナンスの動きには、パーマカルチャーの実践者が何十年にもわたって取り組んできたこととの強い共通点があります。
水産養殖システムは、影響を抑えられるだけでなく、失われた、あるいは損なわれた生態系の回復にも役立つと、多くの人が考えるようになっています。かつて浅い沿岸域を覆っていた天然のカキ礁を徐々に再生するカキ養殖場や、海岸を浸食から守るマングローブが再生するエビ養殖場を想像してみてください。
陸上のパーマカルチャーが採用する循環型のアプローチと、「統合型多栄養段階養殖」と呼ばれる新たな海洋養殖の手法には、強い共通点があります。この手法では、生態学的な役割の異なる種を一緒に育てることで、養殖場でより多くの食料を生産し、自然の生態系サービスを強化します。
こうしたシステムでは、消費者から出る食品廃棄物を海藻や貝類が再利用し、それらが養殖魚に食料や生息環境を提供します。うまく設計されていれば、養殖場の外にもこうした便益が広がります。
パーマカルチャーの影響は、自然に着想を得た設計やバイオミミクリーにも表れています。自然の形を活用して、自然の働きを後押しするものです。オーストラリアでは、小さな海洋生物に必要な隙間やくぼみを備えた構造物をつくることで、岩礁の再生を目指す取り組みが進められています。
草の根から
現在、少数の企業が、漁業と水産養殖に対して不釣り合いなほど大きな支配力を握っています。その理由の一つは、超大型トロール船や母船、大規模な沖合養殖場に多額の費用がかかることです。
ブルーエコノミーに海洋パーマカルチャーの考え方を取り入れるなら、水辺で暮らし、働く人々に力を取り戻すことを目指すでしょう。これは、パーマカルチャーにおける小規模漁業に相当します。
地域に根ざした水産養殖には、大きな利点があります。個人やコミュニティは、他の地域で使われている設計上の工夫を取り入れたり、試行錯誤を重ねたりして、それぞれの地域に合った海洋パーマカルチャーを実践できます。
うまくいかないことや、後々影響が生じることがあれば、人々は状況を把握し、迅速に対応できます。
小規模な海洋養殖場は損害をもたらす可能性が低く、地域の社会や環境に利益をもたらすことで、回復力を高めることも期待できます。
どうすればこれを実現できるでしょうか。
政府は、小規模生産者を後押しする政策の枠組みを設けることで、実現に貢献できます。特に、社会や生態系に良い成果をもたらすことを示せる生産者が対象です。
政府には、養殖を地域や海域で導くための包括的な空間計画を策定する重要な役割があります。これにより不確実性が解消され、異なる用途間の対立を避けられるためです。
研究者は、成果を測る指標を開発し、海洋養殖に取り組む新たなコミュニティを導くための技術を試すことで貢献できます。
この半世紀の間に、陸上のパーマカルチャーは多様な運動へと成長し、食料生産のあり方をめぐる従来の常識に異議を唱えてきました。
海洋パーマカルチャーを実現するには、同じように強い創造力が必要です。海から恵みを得ると同時に海へ還元する、食料を生産する海の景観を設計することは十分に可能です。それによって、小規模な海洋養殖業者が発展できる環境も整えられます。
