世界の熱帯地域の4分の1は、今世紀末までに消失する可能性があります。世界全体での肉類および乳製品の消費が抑制されなければ、種とその生息地の広範な喪失が生じます。
学術誌Global Environmental Changeに掲載された新たな報告書によると、80年以内に、動物性製品への需要の高まりに伴い、地球上で最も生物多様性に富む自然地の9%（その95%は熱帯地域にあります）が農業目的で開墾されるとされています。研究者らは、解決策は単純であり、食生活の変化を通じて、世界は生物多様性に富む自然生態系を守ることができると述べています。
「肉類や乳製品の消費を減らすことは、温室効果ガスの排出削減と人間の健康に好影響をもたらします。また、生物多様性の保全にも役立ちます。生物多様性は、増加し続ける世界人口に食料を供給するために保全されなければなりません。食生活を変えることは、より持続可能な未来につながり、食料安全保障の目標を補完すると同時に、世界の食料格差の解消にも役立ちます」と、述べたのは、研究の筆頭著者であるロズリン・ヘンリー氏です。
全体として、肉を植物由来の代替食品に置き換えることで、世界の農地需要を11%削減できるとされています。これは、世界の所得水準が上昇し、それに伴い肉類、牛乳、精製糖への需要が増加している中で、重要な課題です。
食生活が、哺乳類、鳥類、両生類、植物種の多くが生息する生物多様性の豊かな地域の種にどのような影響を与えるかを理解するため、研究者らは「空間的に明示された地球規模の食料・土地システムモデル」を用いて分析しました。その結果は種ごとに異なっており、研究者らは、これは土地利用の変化が分類群ごとに特有のものになることを示唆していると述べています。
しかし、肉類の消費削減だけでは、気候変動の影響を緩和するには不十分です。工業型の飼料システムは農地拡大を抑制する一方で、肥料などの農業由来の汚染物質を高いレベルで排出することで、環境劣化を助長することが示されています。
今回の研究は、報告書の発表に続くものです。先週発表された、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の報告書では、産業革命前と比べた地球の温暖化を摂氏1.5度未満に抑えるための気候変動緩和策の重要な取り組みとして、肉類の消費削減が挙げられていました。そのためには、炭素排出量を減らすよう土地をより持続可能な形で管理する必要があります。農業コミュニティは、「農業サービスの改善と土地保有の安定性の強化」などを通じて土地の利用方法を転換する必要があると、ガーディアン紙が当時報じました。BBCが指摘するように、これらの戦略は、すべての人がヴィーガンまたはベジタリアンになる必要があるという意味ではなく、肉類の摂取を控えることで、農業目的で利用されている土地を大幅に減らせる可能性があります。
現在の水準では、特定の肉類の世界的な消費量は、約90%増加すると予測されており、2010年から2050年の間の予測です。出典は世界資源研究所の報告書です。2050年までに世界人口は約100億人に達すると見込まれており、これは2010年と比べて約30億人の増加に相当します。専門家は、動物由来の食品から植物性食品へと移行することが、食料、土地、温室効果ガス排出削減戦略における持続可能性のギャップを埋める助けになると述べています。
