私たちが把握していることがいくつかあります。気候は変化しつつあること、その変化は大気中の過剰な二酸化炭素やその他の温室効果ガスが主な原因であること、そして私たちが毎日、大気中へより多くの炭素を排出し続けていることです。
また、世界的に見ると、森林と陸上の土壌を合わせると、大気の2.5倍以上の炭素を貯蔵しています。さらに、私たちが景観の管理方法を変えることで、これらは排出する炭素を減らし、より多くの炭素を貯蔵できることもわかっています。
そのため、これだけ多くのことがわかっている中で、私にはわからないことが一つあります。それは、なぜ私たちは気候変動に対処する自然の能力にもっと投資しないのかということです。
証拠が不足しているからではありません。調査によれば、ザ・ネイチャー・コンサーバンシー（TNC）と14の提携団体が実施した研究では、今後10年間で土地利用の方法をいくつか変えることで、2°Cを下回る世界の気温上昇を維持するために2030年までに必要な排出削減量の3分の1を自然が担いうることが示されています。しかも、これらは今日利用可能な解決策であり、規模を拡大できる現実的な可能性もあります。
それにもかかわらず、私たちは全体として、気候変動の緩和において自然が果たしうる役割を忘れてしまっているようです。自然を活用した気候対策は炭素排出の解決策の3分の1を提供しうるにもかかわらず、公的な議論の1%未満しか占めておらず、排出削減のための公的資金のわずか3%しか得ていません。パリ協定に署名した国々のうち約70%は、国が決定する貢献（NDC）において土地利用に言及していますが、具体的な行動や目標を含めている国はごくわずかです。
それでも、同僚のリン・スカーレットが指摘しているように、重要なのは国家レベルの約束だけではありません：気候変動対策は、草の根のレベルで進んでいます。これは、まもなく開催されるグローバル気候行動サミットからの有望な兆しの一つです。このイベントは、国家レベルでより野心的な約束を求めるとともに、世界の気候目標の達成に向けて今まさに行動しているサブナショナルな主体にもスポットライトを当てています。
必要性だけでなく機会でもある
国および世界全体での気候行動の野心を高める取り組みを進める一方で、州や地域も独自の野心的な目標を設定しています。都市は、C40や「100のレジリエント・シティーズ」ネットワークなどの組織を通じて連携し、適応と緩和のためのベストプラクティスを共有するとともに、気候リーダーシップにおいて結束した姿勢を示しています。企業のリーダーたちも、事業の持続可能性を高めるため、独自の約束を掲げて取り組みを強めています。さらに、先住民族および地域コミュニティは、規模の大小を問わず、経済と環境の双方のために自然への投資を行っています。
一方、TNCを含む非営利団体は、Nature4Climateキャンペーンのもとで結集し、自然を活用した気候対策の重要性について一つの声で発信しています。これらの対策は、気候行動にとっての必須事項であるだけでなく、機会でもあります。持続可能な形で管理された「生産林」は、炭素の吸収源であると同時に雇用の源にもなりえます。また、炭素のための影響を抑えた伐採のような、より賢明な林業の手法は、立木をより多く残しながら、木材の伐採を維持することができます。さらに、より多くの立木を保全することも可能です。また、農業の手法の変革は、炭素排出を削減し、土壌の健康状態と炭素含有量を高めて、作物の収量を増やすことができます。
これらの解決策が、サブナショナルなレベル、さらには大規模な景観スケールで結びつくことで、大きな可能性を発揮するのを私たちは目の当たりにしています。例えば、TNCはインドネシアの東カリマンタン州と、メキシコのユカタン半島を構成する3つの州で数年にわたって活動してきました。これらの地域では、地方政府が地元の産業パートナーとグリーン成長協定に署名しており、林業および農業部門を活用して経済発展を図ると同時に、森林伐採や現在の土地利用に起因する排出を削減することを目指しています。
しかしながら、排出削減だけでは、気候を安全な範囲内に保つには十分ではないでしょう。大気中からより多くの炭素を取り除く必要もあります。生態系の回復は、短期的にそれを実現するための最善の選択肢かもしれません。
劣化した土地の回復は、経済成長のもう一つの源泉となると同時に気候変動に取り組みながら現地での行動です。世界的には、新興の回復経済は、年間少なくとも90億ドルの経済活動を生み出すと推定されており、さらに大きく成長する可能性を秘めています。次の点を考えてみてください：現在の国家的な約束による再植林の目標を合計すると1億6,000万エーカー（南アフリカの国土面積に相当）になります。これは、それらの約束を効率的に実現する方法を見いだす企業にとって、まだ手つかずの大きな機会となり得ます。
もちろん、国家レベルの約束は極めて重要です。それは、目標を設定し、世界レベルで自らに説明責任を果たすための最も重要な方法の一つを表しています。しかし、特に自然を活用した気候対策に関して、サブナショナルなレベルで起きているあらゆる取り組みから目を離さないことも重要です。地域の土地を基盤とした取り組みによって、私たちが今まさに目にしている直接的な効果は非常に重要です。また、私たちの調査では、自然の排出削減能力と景観内での炭素貯蔵能力を最大限に引き出すため、今後10年間で自然を活用した気候対策への投資を加速させる必要があることも示されています。
そして、私たちがもう一つ把握していることがあります。それは、もし私たちが十分に早く行動しなければ、気候変動の影響はおそらく壊滅的なものになるということです。グローバル気候行動サミットが、新たな約束、現場での行動に向けた新たな機会、そして自然を基盤とした解決策への新たな投資をもたらすことを願っています。今日それらの投資を行うことこそが、より安全で強靭な明日へ至る最善の道となるかもしれないからです。
