インド亜大陸全域で事業を展開する組織は、市場で勝ち抜くための財務戦略に注力しているが、持続可能性や事業継続といった重要な課題も考慮する必要がある。多くの組織は、サイバー攻撃、物理的な脅威、洪水、暴風雨、政治的混乱に備えて、多大な時間と費用をかけて計画や準備を行っている。しかし、私たちが対応しなければならないもう一つの課題がある。それは、事業や個人の生活において当たり前とされている、水の確保という不可欠なものに関わる課題である。
水不足はインドの農業分野や、世界の他地域の多くの人々にとって一般的な問題である一方、通常は事業継続への脅威とはみなされていない。大半の企業は、わずかな費用で民間の供給業者から水を購入する能力を有している。
しかし今年のチェンナイでの深刻な水不足は、これまで経験したことのない深刻な問題を引き起こしている。地域の主要な4つの貯水池に水を供給する季節風による降雨が2年間にわたり不足したため、同市の住民が使える水はごくわずかとなっている。政府は住民のために給水車を同地域に派遣したが、需要は供給をはるかに上回っている。利用可能な水量は急激に減少し、民間の水供給業者は、高い価格を支払える余裕のある企業でさえ、十分な量の水を供給できなくなった。
当時、一部のビル管理者は、水不足のためオフィスを閉鎖しなければならない可能性があると顧客に警告した。これは、私たちの事業継続管理（BCM）計画において、それまで想定したことのないシナリオであった。その後、民間の水供給業者がストライキを予告すると、BCMチームは緊急対策本部に駆けつけ、緩和策の立案にあたった。一部のケースでは、従業員は在宅勤務を求められ、オフィスではビル管理者が推奨する節水措置に協力するよう求められた。これには、水の使用量を減らすための蛇口の交換や、使い捨ての皿や食器の使用が含まれていた。従業員には、自宅でも同様の取り組みを行うよう促された。
水不足に対処し、今後同様の事態を防ぐ方策を見出すため、私たちが優先すべきは、政府、地域社会、従業員に対し、水管理および再利用戦略の策定と実施方法を教えることである。例えば、オフィスビルにおける雨水の収集や高度に処理された排水の活用などが挙げられる。再生水は、トイレ、空調用冷却装置、緑化などの飲用以外の用途に利用できる。さらに、これらの技術をプロジェクトに導入する開発事業者へのインセンティブも提供しなければならない。
企業がオフィスビルにおける水管理と再利用可能な戦略の重要性について認識を高める必要がある。チェンナイの企業は、コーポレート・ソーシャル・レスポンシビリティ（CSR）予算の一部を充て、非政府組織と協力して、同地域およびその周辺の貯水池や水域の再生を支援すべきである。さらに、私たちは全従業員を説得し、地域社会において水再生の取り組みを拡大する推進役を担ってもらう必要がある。
水不足は、対処しなければならない重大な事業継続上の課題である。清潔な水の確保は、もはや事業上のニーズにとどまらず、わが地域が持続可能な未来を享受できるかどうかを左右する、生存に不可欠な要件である。
