世界では約10億人が電力を利用できず、その大半は農村部に暮らしています。電力は経済発展、教育、保健、貧困削減に不可欠であることを踏まえると、世界中でアクセスを拡大する取り組みは極めて重要です。しかし、特に遠隔の農村部では、送電網を単に延伸することが、物理的にも経済的にも常に最善の方法とは限りません。
アフガニスタンやブータンの山間の村から、ネパールの急斜面に点在する集落まで、小規模な太陽光発電と水力発電が、ますます多くのコミュニティに電力をもたらしています。中央の送電網に接続されていないため「オフグリッド」システムと呼ばれるこれらの地域密着型の再生可能エネルギー技術は、特に遠隔地のコミュニティへの供給で成果を上げています。世界銀行によると、2006年から2016年にかけて国全体の電力アクセス率の上昇幅が最も大きかった3か国は、アフガニスタン、ネパール、ブータンです。系統連系型の再生可能エネルギーはこの3か国でアクセス向上に大きな役割を果たしてきましたが、送電網の延伸が実現しない農村の遠隔地を電化する上では、オフグリッド型の再生可能エネルギーが極めて重要な役割を果たしてきました。
アフガニスタン
2006年から2016年の間に、電力を利用できるアフガニスタンの人口の割合は、わずか28％から84％へと上昇しました。現在では大半の人々が電力を利用できるようになった一方で、そのうち国の送電網を利用しているのは3分の1にすぎず、残りはオフグリッドシステムに頼っています。農村電化計画が長年存在しなかったことや、国を地域ごとの送電網に分断した内戦を経て、政府は2002年に国家連帯プログラム（NSP）を設立しました。これは、アフガニスタンの村々に基礎的サービスを提供することを目的としたものです。NSPは、国内に豊富にある再生可能エネルギー源を通じて、遠隔の村々の電力アクセス改善に大きな役割を果たしました。この取り組みでは、100キロワット（kW）までの発電能力を持つ5,000か所以上の小規模水力発電所の設置が行われ、2,450件の太陽光プロジェクトが実施されました。これには屋上太陽光パネルや太陽熱温水器、ポンプが含まれます。NSPの使命の一部は、開発プロジェクトに対する地域コミュニティの所有意識を促すことでした。その結果、設置されたミニグリッドの多くは、コミュニティが所有・管理しています。
ただし、資金へのアクセスが課題となっています。アフガニスタンでは新たなプロジェクトを立ち上げる上で、特にリスク保証、マイクロクレジット制度、低利融資の利用可能性が限られているため、多くの世帯や小規模事業者が再生可能エネルギー事業の資金を調達することが困難です。貯蓄、家族の資金、その他のインフォーマルな資金源を持たない人々は、このような投資を行うこと自体が難しく、その費用は「400ドルから2万ドル」に及ぶこともあります。
ネパール
ネパールの山岳地帯では河川や小川が一般的ですが、国の送電網へのアクセスはありません。6,000以上の河川や支流があり、年間300日の日照に恵まれたネパールは、オフグリッド型の再生可能エネルギー、特に小規模な水力発電と家庭用太陽光発電システムを通じて、農村電化を推進してきました。人口の81％が農村部に住んでいるため、オフグリッドのソリューションは電力アクセスを高めるための国家戦略の重要な一部となっています。
1996年に設立された政府機関である代替エネルギー推進センター（AEPC）は、再生可能エネルギーを用いた農業・商業活動への補助金、支援、そして技術支援を提供することで、オフグリッド型の再生可能エネルギーを推進しています。再生可能エネルギーシステムの品質確保と性能モニタリングも行っています。その結果、1996年以降、合計出力約30メガワット（MW）の約2,000か所の水力ミニグリッドが設置され、150万人に電力を供給しています。2006年には、国として画期的な農村エネルギー政策を採択し、地方政府に農村電化の取り組みの中で再生可能エネルギー技術を推進する権限を与えました。こうした取り組みのおかげで、ネパールの電力アクセス率は、2006年の51.2％から2016年には90.7％へと上昇しました。
ネパールが直面している新たな課題の一つは、国の送電網の拡大による侵食です。主にバイオマスで発電された電力を供給する送電網が、既にコミュニティ所有のミニグリッドで電力が賄われている地域にまで広がっています。既存の太陽光発電と水力発電のプロジェクトを保護するため、AEPCと国の送電網運営者であるネパール電力公社は、ミニグリッドが重複設備となることなく中央送電網に接続できるよう、連携して政策を策定する必要があります。
ブータン
ブータンの電力アクセス率は、2006年の61％から2016年には100％へと上昇し、国の当初の2020年目標を前倒しで達成しました。系統連系型の水力発電がブータンの主要なエネルギー源であり、電力アクセスの急速な拡大を支えてきた主な要因です。しかし、同国の山がちな地形により、送電網の延伸が難しい農村部の遠隔地には、約4,000世帯が暮らしています。このため政府は、国家の五カ年計画の下で、オフグリッド型の再生可能エネルギー事業を重点的な開発課題としてきました。その取り組みとして、約2,000の農村世帯に家庭用太陽光発電システムを提供し、さらに1,000世帯分のシステムを修理しました。同様のドナー支援による助成金事業が、国内の残りの電力格差を埋めてきました。
ブータン政府は電力アクセス100％という目覚ましい成果を達成したものの、これらの事業を自力で維持するための資源と人員が不足しています。同国の山がちな地形により、政府職員が遠隔地にアクセスすることは困難です。最終的には、コミュニティ自身がシステムを設置・修理できるよう研修を受ける必要があります。この方法は、遠隔のオフグリッド地域での雇用創出にもつながるでしょう。コミュニティ主導の試験的なプロジェクトが数件存在しますが、ブータンの遠隔農村部にはさらなる取り組みが必要です。
再生可能エネルギーの役割
アフガニスタン、ネパール、ブータンは、再生可能エネルギーの潜在力と政府の支援が組み合わさることで、いかに成功した電力ソリューションを生み出せるかを示す優れた事例です。長期的な持続可能性に向けては、財政面、規制面、技術面でなお課題を抱えていますが、これまでのアプローチは他の国々にとってモデルとなり得ます。ルワンダ、ブルンジ、レソト、ペルー、モンゴルなど、標高が高く山がちな地形の国々では、送電網を延伸するよりも、オフグリッド型の再生可能エネルギーが電力アクセスを改善するより現実的な方法となり得ます。
