新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のロックダウンによって、私たちはより澄んだ空気を吸えるようになりました。しかし、こうした成果は同じように容易に消えてしまいかねません。
気候活動家は、この機会を最大限に活かし、大気汚染に関する永続的な変化を求めて働きかけるにはどうすればよいのでしょうか。
この新たな研究は、最も効果的な大気汚染キャンペーンの種類と、それを実施すべき時期を明らかにしています。
昨年12月、世界健康・人口同盟(GAHP)は、大気汚染が世界で早死にをもたらす最大の原因であることを明らかにしました。インドだけで毎年200万人以上が死亡しており、世界で最も汚染された都市30都市のうち21都市がインドにあります。最も汚染された都市はインドに集中しています。
新型コロナウイルスのロックダウンに目を向けると、大気汚染をめぐる語られ方は大きく異なります。そこには安堵、喜び、希望が生まれ、青い空が広がる様子、PM2.5濃度の低下、呼吸のしやすさ、そして、野生動物の目撃など、数年ぶりの出来事が注目されます。
しかし、世界が再び動き出すと、大気質の改善が失われてしまう可能性が高いのです。
気候活動家は、この好機をどのように活かして、大気汚染に対する集団行動を促すことができるのでしょうか。
集団行動は、多くの場合、効果的なキャンペーンや協働的な取り組みから始まります。Clean Air Fundは、Quilt.AIと提携し、インドの文脈において、大気汚染と公衆衛生に関する30件のキャンペーンと、これらの課題に取り組む65の組織を分析しました。
私たちは、大気汚染に関する2,100万件の検索と1万件以上のソーシャルメディア投稿を調査しました。これらのデータを、言語分析、物体検出、文化分析の人工知能モデルに通し、インドにおいて大気汚染キャンペーンを効果的なものにする要因に関する知見を導き出しました。
最も効果的な3つのキャンペーン主体のタイプ
大気汚染キャンペーンの担い手として、Candid Scientist、Bridge Builder、Local Crusader、Global Activist、Fear Mongerという5つの大まかなプロファイルを確認しました。このうち、Bridge Builder、Local Crusader、Fear Mongerが、デジタルキャンペーンで最も効果的であることがわかりました。
1. Bridge Builder(橋渡し役)は、自らの課題と、広く知られた主流の課題との関連性を示し、自らの重点分野に注目を集めます。コミュニケーションの方法は柔軟で、幅広いメッセージを使い分け、あらゆる人々に訴求することを目指します。誠実な協働を求める姿勢は、多様な語り口に表れており、ロゴやポスター、公式イベント、地域活動などの多様なメッセージ形式をバランスよく組み合わせ、注目を集める話題に関する力強いコンテンツをリツイートして、自らの主張へと関心を向けさせます。彼らにとって大気汚染は、より見識のある社会と強いコミュニティ意識を持つことによって解決できるものです。
2. Local Crusader(地域の闘士)は、地元の言語による平易でありながら感情に訴える言葉を用い、成功した地域プロジェクトの加工されていない写真を示して、成功感と共同体意識を呼び起こします。象徴的な表現と地域活動の動画を組み合わせて、ナショナリズム的な感情を喚起し、個人に共に行動するよう促します。これは、AIモデルが判定した2番目に人気のある要因である「感情」(12,588件のデータポイント)にも反映されています。「豊かな土壌」「豊富な水」「肺」「母なるカヴェリ川」「鼓動する心臓」「夢」といった言葉が、よく使われるフレーズの上位を占めています。彼らにとって大気汚染は、個人を共同体的な行動へと奮い立たせることで解決できるものです。
3. Fear Monger(恐怖を煽る者)は、これまでのところ政治キャンペーンの戦略として用いられています。効果を上げているのは、その二段階のアプローチです。まず、憎悪と恐怖をあおるレトリックによって住民を分断します。次に、キャンペーンの支持者を、重要課題に関する集団行動へと向かわせます。集団への忠誠に対する報酬として、継続的な帰属意識が提示されます。すべてのデジタルプラットフォームへの露出は大量で、オンラインとオフラインの双方で複数の行動変容戦略が用いられます。その一部には、公共プラットフォーム上の不動産関連のタイムラインを乗っ取ることや、オンライン検索行動を誘導することが含まれます。彼らにとって大気汚染は、「汚染者」に対して(非難やネガティブなレトリックを用いて)戦いを仕掛けることで解決できるものです。
キャンペーンの効果に影響する要因
ソーシャルメディアのリーチとエンゲージメントは、デジタルキャンペーンの効果に影響します。こうしたキャンペーンを推進する組織のFacebookページを確認し、気候関連のコンテンツやキャンペーンに対するフォロワー数と「いいね」数の集計、およびこれらの組織がどの程度独自のコンテンツを作成しているかを把握するためのツイートとリツイートの分析を行ったことで、ソーシャルメディアのリーチとオンラインエンゲージメントの水準に関する知見を得ました。
検索行動からは、大気汚染キャンペーンの実施時期が極めて重要であること、また人々が検索する大気汚染関連の用語も重要であることがわかります。2015年から2019年までの傾向分析に基づくと、「air pollution(大気汚染)」「causes of air pollution(大気汚染の原因)」「air purifier(空気清浄機)」「effects of pollution(汚染の影響)」「PM2.5」「Diwali pollution(ディワリ期の汚染)」「anti-pollution mask(防塵マスク)」といった大気汚染関連語の検索件数と変化率はいずれも、毎年10月から1月の間に大幅に上昇することがわかりました。
さらに、分析したキャンペーンの大半は5月に開始されていますが、検索行動に基づくと、10月に開始し、翌年2月までに終了させる方が戦略的です。
世界的にロックダウン規制が次々と解除される中、大気汚染に関する世論形成に影響を与える勢いを失うわけにはいきません。また、ロックダウンが環境にもたらした好影響を維持しなければなりません。より持続可能なライフスタイルの取り組みを採用することについて、オンラインとオフラインの双方で真剣な対話を行うために集団行動を促す必要があります。今こそ、それが大気汚染の抑制に役立つのです。
