今月、地球温暖化の抑制に焦点を当てた、1年にわたる会議マラソンが幕を開ける。スタートの号砲は、リマでのサミット で鳴った。ゴールが見えてくるのは2015年後半で、各国政府がパリで新たな気候協定を採択すると見込まれている。
こうした状況の厳しい現実は、各国政府が地球温暖化への対応でひどく不十分な仕事しかしてこなかったことだ。最後に成功した気候マラソンは1997年に行われ、各国政府が京都議定書を採択した。それ以来、温暖化の原因となるガスの排出量は 3分の1増加した。実際、地球温暖化が1990年代初頭に国際議題に上って以来、各国政府は問題に実質的な歯止めをかけることより、会議に出席し報告書を提出することに長けていると証明してきた。
地球温暖化をめぐる行き詰まりには多くの要因があるが、最も重要なのは、この問題が各国のエネルギー政策に深く根付いていることだ。排出量の圧倒的大部分は、エネルギーの利用方法、とりわけ化石燃料と本質的に結びついている。エネルギー政策の大幅な変更は、強力な利害団体の利益を損ねかねず、エネルギー価格が国の経済競争力に直接影響するため、政治的に採用が難しい。政府が競争力を維持し高めようとするのは当然だ。だからこそ、パリへの道をめぐる大々的な宣伝にもかかわらず、実効性のある地球温暖化政策の将来を左右するのは、今年の会議マラソンよりも、世界最大の排出国がエネルギー政策を改革できるかどうかである。実質的な改革は、国家間ではなく各国内の政治にかかっている。
新たな報告書 は、世界経済フォーラムとコンサルティング会社アクセンチュアによるもので、実効性のあるエネルギー政策改革の実施がいかに難しいかに焦点を当てる一方、希望も示している。予想どおり、最もクリーンで豊かな国々は欧州にある。これらの国々の評価が高いのは、エネルギー効率に大規模な投資をしてきたためだ。特に高得点なのは、ノルウェーやフランスのように、クリーンな原子力と水力に大きく依存する国々である。（報告書掲載の図を参照。）
米国の順位が低い（37位）のは、主に排出量がはるかに多いためだが、その 状況は今、変わりつつある 。一因は、ガスの新たな大量供給が電力市場で石炭を押しのけており、ガスの排出量が石炭の約半分であることだ。新たな規制も一役買っている。エネルギー供給の多様化と自給度を測る指数の項目では、米国は上位の得点を得ている。これは、どの指数もさまざまな切り口で分析できることを思い出させる。
順位も興味深いが、地球の将来にとって重要なのは新興国の動向であり、とりわけ中国が主導する7つの大規模新興国である。これらの国々を合わせると、世界の排出量のほぼ半分を占め、予想される排出量増加のほぼすべてを占めている。
この報告書の悪い知らせは、新興国のほぼすべてが、エネルギー集約度で先進工業国に大きく後れを取っていることだ。エネルギー集約度とは、一定量の経済生産を生み出すのに必要なエネルギー量である。豊かな国々がこの指標で優れているのは、分子に影響する積極的なエネルギー効率政策を採用し、高付加価値サービスと軽工業によって分母を大きくしてきたためだ。報告書で最も高い評価を得たスイスは、クリーンな水力発電が中心の極めて効率的なエネルギーシステムを持つ、超富裕な金融・技術の中心地である。一方、新興国は分子と分母の両方で苦戦している。
良い知らせは、政治指導者たちが実効性あるエネルギー政策改革の採用に向け、はるかに賢明な取り組みを始めていることだ。改革には環境を含む大きな勝者がいる一方、多くの敗者もいると彼らは理解している。成功の鍵は、敗者への対処と、勝者を結集して政治的に強力な連合を築くことにある。この賢明な改革戦略の最良の例の一つはメキシコに見られる。政府はエネルギー部門の改革を通じて外国投資を呼び込み、エネルギー価格を引き下げ、国を新たな道へと導いている。その道では、エネルギー消費が減り、天然ガスのようなよりクリーンな燃料が使われ、経済成長が大きく押し上げられる。これらすべてが、エネルギー集約度の大幅な低下につながる。
賢明な改革者たちは、成功が国内の経済制度に関するより幅広い改革にも左右されることを学んできた。例えばメキシコでは、政府が収支を均衡させるためにエネルギー生産（特に国営石油会社ペメックスによる生産）に依存する度合いを下げられるよう、税制の他の改革が整うまでエネルギー部門を改革することはできなかった。世界経済フォーラムの新たな報告書は、改革に成功した国の大半が、統治の質の高い国家機関も備えていることを明らかにしている。（興味深い例外は中国だ。統治に関する西側諸国の大半の指数では低評価だが、近年、エネルギー効率の向上と供給のクリーン化で、おそらくどの国よりも大きな成果を上げている。中国を訪れてその大気を見た人なら、同国にはまだ取り組むべきことがあると分かる。）
世界金融危機までは、国家の経済制度とエネルギー改革の結びつきは好循環だった。経済成長は制度を改善し（その逆も同様）、それによって改革が採用されやすくなった。世界経済の長引く減速は逆効果の罠を生み出している。経済の停滞が各国を内向きにし、改革をめぐる政治をいっそう険しくするのだ。メキシコのようなエネルギー輸出国は、世界的な景気減速の最中でも改革に成功した数少ない事例である。率直に言えば、ほかに選択肢がないからだ。メキシコの石油生産は減少し、原油価格は急落した。その結果、従来どおりのやり方を変えなければ、国営石油会社と政府に財政的な大打撃が及ぶ。
エネルギーシステムからの排出は、政府間の外交マラソンよりも何より各国の政策に左右されるという、この世界の見方は、パリの期限が近づくなか、何に注目すべきかを浮き彫りにする。大国がエネルギー改革を採用すれば、世界の排出量の急増は鈍化し、減少に転じる。世界最大の排出国であり、パリでの成功を左右する最も重要な国である中国は、まさにそれを進めている。インドネシアも前進しており、森林部門からの排出量削減でも大きな進展を遂げている（この分野ではブラジルも著しく改善した）。
インドとロシアは明らかに例外的な存在であり、両国がどう前進できるか、また外部の国々がどこで知見や技術支援を提供できるかに注目すべきだ。インドでは、ナレンドラ・モディ率いる新たなテクノクラート政権がすでにこの方向を目指しており、西側諸国は適切な期待を持って支援できる。インドの改革は効率を高める一方、膨大な人口の生活に明かりをともし続ける必要があるため、石炭消費も増やすだろう。インドは数十年にわたり、既得権益を譲らない姿勢を取り、世界外交では通常、非協力的な勢力となってきた。同国との、より柔軟なパートナーシップや合意によって、世界経済システムにおける多くの不平等の責任が誰にあるかをめぐる国連での終わりのない議論ではなく、パリの目標に貢献する実践的な行動に焦点を当てられる。
原油と天然ガスの価格低下により、改革が長らく遅れてきた現実を政府が受け入れざるを得なくなるため、ロシアは最も意外な改革国となる可能性がある。外部の国々は、この問題について実りある議論を支援できる。その中には、エネルギー効率技術に関する一部制裁の緩和も含まれる。ロシアの財政が赤字で血を流すなか、プーチン大統領は、ウクライナ東部で引き起こした危機のような、さらに有害な冒険に発作的に走るかもしれない。あるいは、西側に門戸が開かれる可能性もある。どちらの道を進むかは、プーチン自身の予測不能な思考と同じくらい、西側にもかかっている。
これらすべてを総合すると、今後数年間、エネルギー分野で変化が進む見通しは明るい。改革の理念が広がり、エネルギーシステムがよりクリーンで効率的になるにつれ、地球温暖化を抑制できる見通しは、ここ数十年で最も明るくなっている。
グローバル・エネルギー・アーキテクチャー・パフォーマンス・インデックス2015 は今週公表された。
著者：デービッド・G・ビクターは、カリフォルニア大学サンディエゴ校の国際関係学教授であり、『Global Warming Gridlock: New Strategies for Protecting the Planet』の著者である。世界経済フォーラムの「持続可能性のためのガバナンスに関するグローバル・アジェンダ評議会」の議長を務める。
画像：火災、工場、自動車からの煙や排ガスによるスモッグが、ケープタウンの上空に早朝から立ち込める。2003年8月3日。REUTERS/Mike Hutchings
