最近の 発表 を行ったのは、テスラ創業者のイーロン・マスクだ。低価格の Powerwall 蓄電池は、電気自動車や家庭での発電向けバッテリー技術における一連の目覚ましい進歩の最新例である。
また、テスラや大半の自動車・テクノロジー企業が使用するリチウムイオン電池よりも、安全で軽量、かつ安価になる可能性のある アルミニウムイオン電池 の開発も進んでいる。
こうした進歩が期待される理由は主に二つある。第一に、バッテリーという形でのエネルギー貯蔵コストが 大幅に低下していることだ。これにより、電気自動車の所有や家庭でのエネルギー貯蔵が、はるかに手の届きやすいものになる。
第二の関連する理由は、こうした安価なグリーン技術によって、よりグリーンな経済への移行が、これまで私たちが想像していた以上に 容易かつ迅速に なる可能性があることだ（ただし、 『The Conversation』で最近指摘されたように、こうした技術はエネルギー問題全体を構成する要素の一つにすぎない）。
産業化という選択肢にご用心
こうした技術の進歩と、それをめぐる大きな期待は、気候変動などの環境問題の解決は主として技術的な調整の問題だという考え方につながりやすい。しかし、このアプローチは「超産業化」という戦略を促す。そこでは、資源効率の向上、廃棄物の削減、汚染の抑制を通じて気候変動を解決するため、技術と産業が活用される。この文脈では、グリーン経済は、必然的に訪れるグリーン技術の 経済的波として提示される。
しかし、このグリーン経済の波の見通しは、より広い環境・社会的文脈の中で考える必要がある。それによって、問題の解決ははるかに複雑になる。電気自動車を例に考えてみよう。
自動車が電気自動車であるかどうかにかかわらず、その生態系への被害は一因として、自動車産業が毎年300万トンを超える スクラップや廃棄物 を生み出していることに由来する。2009年には、米国だけで 1,400万台の自動車 が廃車となった。
世界で運行される自動車の台数は、 現在の8億9,600万台から12億台 へと、2020年までに増加すると予測されている。自動車利用の拡大に伴うインフラ、特に道路も、生態系の破壊に大きく寄与しており、重要な社会的コストをもたらすとも考えられる。
電気自動車（EV）は、内燃機関に比べて温室効果ガス排出量を大幅に改善する。ただし、この改善はグリーン電力の生産に左右される。
欧州の平均的な電力生産による電力で走るEVは、ライフサイクル全体で車両の地球温暖化ポテンシャルを 約20％ 低減すると考えられる。これは小さくない効果だが、ゼロ排出の選択肢にはほど遠い。
電気自動車のライフサイクル排出量の大部分は、バッテリー生産とそれに伴う採掘工程がエネルギー集約的であることに起因する。実際、バッテリー生産と資源枯渇をめぐる懸念があるが、おそらくさらに懸念されるのは、拡大するバッテリー経済のためにリチウムや、 グラファイトなどの他の材料を採掘することが、この世界的な生産ネットワークに関わる 労働者や地域社会の健康 に及ぼす影響だ。
リチウム電池に関連する工程は、呼吸器、肺、神経系に有害な 健康影響をもたらす可能性がある。中国のグラファイト採掘による汚染については、「グラファイトの雨」が降ったとの報告があり、地域の大気や水質に深刻な影響を与えている。
グリーン技術の生産は、使用時点での環境上の利点と、生産段階での人間・環境へのコストとの間に、興味深い矛盾を数多く生み出す。北京の南西に位置する中国の都市、保定市は、 世界で最もグリーンな都市 、あるいは世界で唯一のカーボン・ポジティブな都市と呼ばれている。これは、保定市が米国や欧州向けに膨大な量の風力タービンや太陽電池を生産し、約170社の代替エネルギー企業が同市に拠点を置いているためだ。
しかし昨年、保定市の大気は、中国で最も汚染されていると 判定された 。中国では、大気汚染が毎年120万人の死亡に 関係していると報告されている。より「グリーン」な未来への移行を検討する際には、こうした影響をあらゆる議論や政策枠組みに組み込む必要がある。
新たな解決策が新たな問題を生むことにご用心
よりグリーンな自動車や手頃な家庭用蓄電ユニットへの移行は歓迎すべきだ。しかし、気候変動に関する技術的課題の解決に着手する過程で、環境問題を生み出さないようにしなければならない。とりわけ、生産工程の上流にいる、ほとんど目に触れない労働者や地域社会に問題を押しつけてはならない。
気候変動への対応は、単なる技術的調整にとどまってはならない。 私たちは主張する 。グリーン経済への移行には、技能習得と訓練、労働者の参加、そして環境団体、労働組合、企業、政府の連携を通じた、より変革的な社会・政治的行動が必要だ。
実際、労働の場は排出削減にとって重要な現場である。欧州の炭素排出量の80％は 職場に関連している。
新たなグリーン技術を取り入れるにあたっては、輝くばかりの新しいPowerwallや、玄関前に駐車した電気自動車の先まで目を向けなければならない。グリーン技術が約束する環境・社会の変化が、単なる幻想ではないことを確かめるためだ。
この記事は当初、 The Conversationに掲載された。 元記事を読む。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しない。
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著者： ケイレブ・グッズ は、 カナダのヨーク大学で「気候変動に適応するカナダの仕事と職場」プロジェクトの博士研究員を務める。 カーラ・リプシグ＝マム は、 カナダのヨーク大学で労働・労働者研究の教授を務める。
画像：ロンドンのリサイクルセンターで、回収箱に入ったバッテリー。REUTERS/Kevin Coombs。
